転職で年収アップする6つのポイントとは？相場額や面接で交渉するコツも

転職による年収アップの相場額は？

 

 

一般的な年収アップの相場

 

転職による年収アップは、現年収に対して105%～110%が一般的な相場と言われています。反対に未経験からのキャリアチェンジの場合は、70%~80%まで下がる場合もあります。

ただ中には、100万円や200万円近い年収アップを叶える人もいます。

大きく年収アップする例としては、前職での給与があまりにも低かった場合、もしくは平均年収の高い業界の中でも急成長しており、昇給率が高い企業から内定を獲得した場合などに多いです。

 

ギークリーでの年収アップの相場

 

ギークリーで実際に転職した方のうち、転職によって年収がアップした方を対象に集計を行いました。傾向を見てみましょう。

 

平均年収アップ額は40代前半まで右肩上がり

平均の年収アップ額は最も低い20代前半でも約50万円となっており、そこから40代前半までは右肩上がりです。40代前半の方の年収アップ額の平均は76.9万円となっています。

一方で年収アップ率は年齢の上昇に伴って右肩下がり、最も高いのが20代後半で116％、最も低いのは45歳以上の方で、111％となりました。

 

全体の平均年収アップ額は約65万円

今回の調査では、全体の平均年収アップ額は約65万円、平均の年収アップ率は114.7％となりました。

105％～110％の一般的な相場と比較するとギークリーの年収アップ率は高くなっており、IT業界の需要の高さがうかがえる結果となっています。

 

 

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転職で年収アップを叶えるためのポイント6つ

 

 

年収は業界×企業×スキルで決まる

 

年収は業界や所属する企業といった自身の環境によって基準が異なります。そのため自身の年収が、同じスキルを持つ他者よりも低い場合は環境による要因である可能性があります。

 

こういった理由から「年収」は業界×企業×スキルで決まるといわれています。

ここでの「企業」とは、評価制度や労働分配率とも言い換えられます。

つまり、年収が上がらないのは、あなたのスキルだけが原因とは限りません。周囲の人を見てみると、業界毎・企業毎に年収水準に差があることがわかるはずです。

 

環境を変えるだけでも年収が上がることがある

年収は業界×企業×スキルで決まるため、業界や企業を変えるだけでも年収は上がる可能性があります。

例えば平均年収の高い業界や、利益率の高いビジネスモデルを採用している企業、自社の利益を従業員へ還元しようとする企業への転職が有効です。

 

反対にスキルは一朝一夕で伸ばせるものではないため、「年収アップ」が転職の目的ならば、年収が上がる環境を見極めなければなりません。

より大幅な年収アップを目指すのならば、業界×企業×スキルのうち、複数の要素において年収が上がりやすい企業を選ぶことが重要です。

 

経験を活かせる企業へ転職

 

前職での経験をフルに活かし、転職先でさらなる成果を期待されている「キャリアアップ転職」においては、年収アップの可能性は大きいです。

企業は即戦力として採用をするため、成果の見込みと期待を込めて、年収を上げて採用をする企業が多いです。

 

反対に、キャリアチェンジでは年収アップの望みが薄くなります。

未経験の職種では即戦力にはなりにくく、採用企業にとっては「新卒よりいくらかマシな人材を採用した」ということにもなってしまいうるのです。これでは年収アップは望めません。

年収アップを目指す場合には、まずは経験を活かせる企業への転職を検討しましょう。

 

企業の規模や業界をチェック

 

転職先の業界・企業規模によっては、年収アップの可能性も十分にあります。

一般的に、コンサル業界や金融業界は平均年収が高いと言われます。

高い専門性が求められると同時に、担っている責任も大きい業界であることや、モノを保有しておらず利益率が高いことなどが理由です。

同じシステムエンジニア、同じ営業だとしても、平均年収が高い業界に転職することで年収が上がる可能性は高いです。

 

また資金が潤沢な企業に転職したことで、今までと同じ仕事でも年収が上がったケースもあります。

大企業に多い傾向でありますが、資金が潤沢な企業は人件費にも費用を割けるのです。

ただしその分、ライバルとなる他の応募者の数も大変多いのが大企業へ転職することの難しさです。

 

制度で年収水準アップできる場合も

 

企業によって定められた給与規定以外にも年収の水準をアップさせるものがあります。

例えばインセンティブや福利厚生、諸手当による実質の年収アップです。

年功序列の企業で働いていた人が実績を評価する企業へ転職すると年収アップにつながるケースがあるため、志望する企業がどのような評価方式をとっているかは確認しておくと良いでしょう。

また、諸手当も含めると事実上年収が上がる事もあります。

 

大手企業に転職できれば必ずしも年収アップにつながるとは限りませんが、実力を正当に成果してもらえるかどうか、会社の規定はどうなっているかは必ず確認しておきましょう。

 

 

年収ダウンのリスクを避ける

 

あらかじめ、できる限り年収ダウンの可能性を排除する方法も知っておくと良いでしょう。

例えば異業種・異業界への転職です。

先述の通り経験を活かせる仕事であれば業種・業界は問いません。

しかし、やはり業種・業界での経験値がある方が即戦力となれる可能性は高いですし、採用担当者の見方も同じでしょう。

仮に貢献できるスキルを持っていたとしても、未経験者扱いのリスクがある異業界・異業種は避けた方が無難な傾向にあると言えます。

ただし専門性の高いスキルやマネジメント経験を評価してもらえる場合はこの限りではありません。

また、年功序列な社風の場合も年収ダウンのリスクは高いと言えます。

なぜなら社歴を重んじる傾向にあるからです。

企業研究の際に、これまでの歴史や業績にフォーカスする企業よりは、未来の展望を重視する企業、成果主義の企業を選ぶことでこのリスクは防げます。

 

年収アップだけを目的にしない

 

年収は大事ですが、それだけにこだわりすぎない注意も必要です。

転職軸を年収だけに設定すると、他の点でミスマッチを起こしていることに転職後に気づいてしまうことがあるからです。

年収のほかにも、転職で大切にしたいと考えていることはないでしょうか。

社風や待遇、挑戦できる環境にあるかどうか、ワークライフバランスや企業の将来性など、どうしても譲れない条件が年収以外にもあるかどうか、思い描く理想像から考えてみてください。

また、面接で転職軸を尋ねられた際にもしっかりと回答できるように、「この転職で何を叶えたいか」を固めておきましょう。

 

 

年収がアップしやすい職種・業界

 

 

IT業界は比較的年収相場が高いだけでなく、今後年収がアップしやすいとされています。

なぜなら求められる知識やスキル、経験が専門性の高いものだからです。

クラウド化、AIの導入推進、IoTの普及などIT業界は拡大を続けています。同時に、専門的かつ幅広い知識を持つ人材のニーズは高まっているのです。

IT業界は今後、採用競争が激化する事で、ひとりでも多くの人材を獲得するために年収を高めに設定する企業が増えると考えられます。

 

年収アップする人の共通点

 

年代

20代後半～30代前半での転職は年収が上がりやすい傾向にあるとされています。

キャリアアップやスキルアップなど仕事に対する熱意・意欲から転職を志す人が多い年代であり、且つ前職企業の色に染まり切っておらず伸びしろがあると考えられるからです。

始めての転職であるケースも多い年代であるため、企業の期待も大きいと言えます。

 

経験

未経験の職種へ転職するよりは、経験者として転職する方が年収アップは期待できます。

企業は応募者の経験やスキル、知識から入社後のポジションや年収を決定します。志望する企業のメリットとなるような具体的な強みを的確にアピールしましょう。

 

交渉

面接時に年収、賞与、手当などの交渉ができると年収が上がる可能性があります。この際にもいかに企業が求める人材であるかをアピールできるかどうかが肝心です。

的確なアピールポイントが分からない、交渉の仕方が分からないという方は転職エージェントへご相談ください。

 

転職で年収が下がる人の共通点

 

反対に、年収が下がる可能性が高い人の共通点もチェックしておきましょう。

 

• ・離職中に転職活動している（焦っている）
• ・転職前に条件を確認していない（各種手当や賞与など）
• ・転職先に希望年収を伝えていない

 

この条件に当てはまる人は対策を考える必要があると言えます。

ここからは、転職活動における給与交渉について詳しく解説していきます。

 

 

まずはキャリアの相談をしてみる

 

 

履歴書へ希望年収を記載すべき？

 

 

履歴書へ希望年収を書くこと自体は問題ありません。

ただし、リスクも伴います。しっかりとリスクを認識をしたうえで記載の判断しましょう。

 

そのリスクとは、面接ができれば見込めたはずの年収アップが失われるリスクです。

例えば、自身の経験や強みがコミュニケーション能力だとしたら、職務経歴書だけでアピールしきることは難しいでしょう。

また、希望年収の根拠の記載がなければ、採用担当者からは、ただ年収アップを求めている人であるように見えてしまいます。

特に現年収と希望年収額に大きな乖離がある場合、企業が想定する年収次第では、書類選考の段階で不合格となる可能性も高くなります。

 

このリスクをはらんでも希望年収をゲットしたい人は、履歴書へも記載しておくべきです。

反対に、リスクを回避したい場合には「貴社規定に準じます。」と記載しておくのが無難でしょう。

 

 

転職面接で「希望年収は？」と聞かれたときの回答

 

 

素直に伝えても問題ない

 

希望年収を聞かれた段階で、採用する企業側が想定している年収額は応募者にはわかりません。

考えても仕方がないことなので、自分の希望をきっちりと伝えるほうがいいのです。

ただし、その希望額が通るかは分からないことも認識しておきましょう。

 

希望年収を伝える際には、その希望額に根拠があるかどうかも重要になります。

漠然と希望年収額を考えている方は、キャリアプランや自身のスキル感を理解できていないと思われてしまうためです。

 

「最低額」と「希望額」を両方伝える

 

希望年収は素直に伝えても問題ありませんが、伝え方がそれよりも重要です。

希望金額を伝えた上で、最低でもこの金額は保証してほしいという金額を伝えましょう。

 

希望年収の「最低額」と「希望額」伝え方

「希望年収は○○円です。でも最低○○円はいただけるとありがたいです。」

このような伝え方で問題ありません。あとは、その金額で採用するに相応しいかどうかは企業が判断してくれます。

 

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希望年収を伝える際のポイント3つ【回答例あり】

 

 

提示する希望年収額に根拠があるかどうか

 

1つ目のポイントは「提示する希望年収額に根拠があるかどうか」です。

単に「転職するなら○○万円くらいはほしい」というだけの理由で企業側に希望額を伝えるのは得策ではありません。たとえば現年収400万円の人が年収450万円を希望する場合、50万円分の給与の上乗せはどういう意図があって提示するのでしょうか。

 

・自分はこれだけのスキルを持っている。なので、○○というメリットを企業に与えられる

・募集している仕事内容よりも、幅広い業務経験を持っている。そのため、＋αの価値を提供できる

など、明確な理由が存在した上で、現在の年収よりも高い年収を希望するのはまったく問題ありません。

「自分と同じ能力の入社希望者に、どれくらいの年収を出せるか？」「希望年収に見合う能力として、どんなレベルの人材を求めるか？」など、採用担当者の立場で考えてみるのがコツです。

 

面接を受ける企業の平均年収を調べておく

 

2つ目のポイントは、「面接を受ける企業の平均年収をあらかじめ調べておく」ことです。

先方に好印象を与え、「この人は意欲もあるし、スキルも申し分ない。採用したい」と思われたとしても、面接先企業の年収レンジ・採用予算より上の額を提示してしまえば、不採用になる可能性が高くなります。目安となる年収を先に調べておきましょう。

 

求人票に想定年収の記載がある場合もありますし、応募先企業と似たような業種や規模の企業の年収データを調べておくこともできます。自分と同年齢帯の平均年収等の調査データを調べてみるのも一つの手です。

 

今の年収を維持できるとは限らないことを心得ておく

 

3つ目のポイントは、「今の年収を維持できるとは限らないことを心得ておく」ことです。

たとえ、同じ業界・職種に転職する場合でも、現状維持できる保証はありません。同じ職種であったとしても、勤務時間や仕事内容に差がある可能性があります。

「うちの会社はこれくらいの年収だし、これが相場だろう」と安易に考え、現在と同等の年収額を希望として伝えた場合、相手の心証が悪くなってしまう恐れもあります。

 

残業代の支給が多いために現在の年収を得ているのなら、特に注意が必要です。転職先の企業では残業があまり発生しないことで、現職の平均年収よりも低いことも考えられます。

 

【例文】希望年収の具体的な伝え方

 

希望する年収を伝える際の例文パターンについてご紹介します。

 

「御社に転職後、○○という強みを活かして会社の利益に貢献できるよう努めたいと考えております。

現在の年収は○○万円です。今と同額かそれ以上を希望させて頂けますと幸いです。

御社の発展に貢献すべく、全力を尽くす所存です。」

 

上記の例文のように「理由」＋「条件提示」＋「相手の立場に寄り添った言葉」を1セットにすることを意識してみてください。希望年収にマッチした人材であることをアピールすると良いでしょう。

 

「自分はそれだけの年収をもらうに値する人材だ」ということが正確に伝わるような言葉選びを心掛けてください。そして、謙虚な気持ちと態度を忘れないことが大切です。

また、理由として挙げるのは「相手が得られるメリット」にしてください。

プライベート(もうすぐ子供が産まれるなど)を理由にするのは基本的にはNGです。子供の件に関しては福利厚生の内容について質問すると良いでしょう。

 

 

 

給与交渉はどのように進めたら良い？

 

 

面接で希望年収を聞かれない場合は条件提示のタイミングで

 

ここまで希望年収額を聞かれる前提で話を進めてきていますが、希望年収額は必ず聞かれるわけではありません。

 

しかし、「聞かれなかったから・・・。」と年収交渉をしないと完全に企業側の判断にゆだねてしまうことになってしまうため、自身から切り出してでも年収交渉はしたほうが良いです。

交渉タイミングは大変難しいですが、内定前の条件提示の段階では行いましょう。

給与の話になる場面ですので、比較的切り出しやすいタイミングでもあります。

 

転職エージェントから応募の場合はエージェント経由で交渉

 

転職エージェントから応募している場合には、転職エージェントの担当者に年収について話をしましょう。

なぜなら年収額については、転職エージェントの担当者が企業と交渉してくれます。

そのため、あらかじめ転職エージェントには自身の希望年収や最低希望年収の認識を合わせておくべきです。

 

また転職エージェントは、年収交渉のノウハウを持っていることはもちろん、決定年収がエージェントの売り上げにも直結します。

自分で年収額の交渉をするのは苦手と感じる方も多いと思います。その際は、遠慮なく転職エージェントに頼ってみてください。

 

まずはキャリアの相談をしてみる

 

 

転職で年収ダウンした場合の許容範囲

 

 

転職活動をする方の中には、転職をして年収が下がってしまうという方もいらっしゃいます。

特に、やりたいことを優先した未経験分野への転職や、ライフワークバランスを重要視した転職では年収ダウンはある程度仕方ないと考える方も多い様です。

年収アップ以外の転職軸の方は、どのくらいの年収ダウンなら許容範囲になるのでしょうか。

 

生活に支障が出ない

 

何を優先したいのかによってもちろん許容範囲というのは変わってきます。

そのため、自分や家族の生活に支障が出ないことを1つの目安としましょう。

特に子どもががいる場合は、成長によってライフスタイルも変わってくるので、自分の希望だけでなく生活が苦しくならないかも踏まえて検討することが大切です。

生活の質が低下することで仕事にも影響が出てしまえば、せっかく転職しても振り出しに戻ってしまうリスクがあることを覚えておきましょう。

 

ボーダーは年収100万円減

 

やりたい業務のために年収ダウンは許容できるといっても、限度はあるはずです。

現年収より100万円以上減ってしまうと生活レベルにも支障が出てきてしまうため、１つのボーダーラインとして意識してみましょう。

 

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年収アップや年収交渉も転職エージェントの活用がおすすめ！

 

 

今回は転職活動における希望年収の具体的な伝え方に加えて、年収アップ額の相場や、そもそも年収を上げやすくなる転職の考え方などをご紹介しました。

もし自分一人で交渉するのが不安と感じるなら、納得のいく転職をするためにも転職エージェントを利用して活動するのもオススメです。あなたの状況に合わせて客観的なアドバイスをしてくれるでしょう。

 

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まずはご自身がどれくらいの年収アップが望めるのか、ご相談ベースからでも承っていますのでお気軽にご相談ください。

 

まずはキャリアの相談をしてみる