面接官が希望年収を聞く理由

 

 

転職のご経験がある方のほとんどの方は希望の年収を聞かれたことがあると思います。

希望年収の確認は、主に1回目の面接と最終面接にされることが多いです。

理由としては、その企業の人事担当が同席していることが多いためです。

つまり希望年収は人事側が気にする内容ということです。

果たしてなぜ彼らは希望年収を質問するのでしょうか？

 

採用予算とのミスマッチをなくすため

 

面接官が希望年収を聞く最大の理由が、採用予算とのミスマッチをなくすため。

会社には採用予算があり、転職者1人当たりのおおよその年収支給額が決まっています。

例えば第二新卒クラスであれば400万円、課長クラスであれば600万円と大体の目安金額が定められているのです。

多くの企業の場合、この年収というのは社員の平均値から算出されていることがほとんど。

そのため、課長クラスで採用した人が現社員よりも高い給料を支給することはほぼあり得ません。

社内格差が起きてしまうためです。これは人事側としては望ましいことではありません。

そこで面接の場面で、候補者の希望額の確認を行う必要が出てきます。

つまり、候補者の希望する金額が自社の定めた支給可能額の範囲内であるかをチェックしているのです。

仮に希望額がそれを上回る場合には、採用予算をオーバーしてしまうため、どんなに優秀な方でもお見送りになってしまう可能性は高まります。

 

客観的に自分の市場価値を把握しているかを確認

 

面接官が希望年収を聞く理由として、候補者が自身の市場価値を客観的に把握している人物かを確かめるため、ということもあります。

業界や業種、また職位によって求められる役割は異なってくるため、その役割をしっかり認識し、会社に貢献してくれる人を会社としては採用したいものです。

しかし中には自らの能力を過大評価し、それに見合った年収の提示を求める方もいます。

実際にその人は優秀かもしれませんが、それは前職でたまたまその能力を活かすことができただけ、ということも。

職場が違えば求められるスキルも違ってくるのは当然のことです。

こうした自身の市場価値を適切に把握できていない人が入社すると、年収の金額で意見の食い違いが生じる可能性が高まります。

その社員は自分の能力ならもっともらって当然と思っている一方で、会社側はその会社内の原則に応じた適当な支給をしている、といった争いも。

そこでこうした「いざこざ」を事前に防いでおくために、自身の市場価値を適切に把握している人かを予め企業としては確認しておきたいのです。

 

希望年収を言うことで選考に影響が出る？

 

 

ありのままの希望年収を答えると選考に影響が出ることも

 

前述したように、「希望年収」は自分の希望をありのまま伝えることを指すのではなく、企業が求める回答をすることが優先されます。

そのため企業が想定する金額よりも大幅に高い金額を言っても、企業としてはそもそも提示することができない場合も。

その場合は、「条件不一致」として採用が見送られることも往々にしてあり得ます。

一方でヘッドハンティングや経営層の募集といったクローズドな選考の場合は話が違ってきます。

通常の中途採用ルートとは異なる経路での採用の場合、会社にとっては採用に緊急を要しているケースが多いもの。

その場合は多少採用予算をオーバーしても優秀人材を確保することに重きが置かれます。

そのため、候補者としては自分の希望年収を素直に伝えても大丈夫なことも。

しかし、法外な年収を提示することは印象を下げてしまう可能性もあるため気をつけましょう。

 

自分のスキルをアピールすることで年収の上積みを狙う

 

 

会社の求人票を見ると、年収欄が「500万円～600万円」と幅を持たせて書いてあるものがあります。

これは同じ課長職でも能力の差により微妙に評価が異なり、高い評価の方にはそれ相応の高い年収が支給されていることと考え方は同じ。

つまり、課長職として応募してきた候補者の能力が高いと会社が判断した場合には、500万円ではなく600万円のオファーが出る可能性もあるのです。

そのため、面接の場で「自分がいかに優秀か」をしっかり伝えることはマイナスには働きません。

むしろスキルをしっかりアピールできれば、「高い給与を払ってでも獲得したい人物」として魅力的に映り、オファー金額が上積みされる可能性が高まるのです。

 

 

希望年収に賞与を含むべきか

 

面接時に希望給与額を採用担当者へ伝える際、賞与を含んだ金額を伝えるのが一般的です。年収とは規定の基本給に加え、賞与および役職手当や資格手当等の各種手当を含みます。
したがって、担当者との面接時は賞与を含んだ額を伝えましょう。
一般的に年収とは社会保険や源泉徴収等の控除を考慮しない額となりますので、希望年収の提示額は給与の総支給額となります。また、年収に交通費は含まれません。

 

前職の年収実績として残業代を含むか

 

年収には時間外手当（残業代）・深夜勤務手当・休日出勤手当・役職手当・資格手当等を含みます。
したがって、具体的に前職の年収実績を答える際は残業代を含んで回答しましょう。
前職の年収のうち残業代がいくらだったかを把握しておくことも忘れてはなりません。
ただし、前職の残業代があまりに高額の場合には注意が必要であり、相場よりも年収が高い場合、能力に見合わない年収だったと判断される可能性があるからです。

 

希望の年収の伝え方の回答例とタイミングは？

 

採用担当者との面接時は履歴書に書いたことの再確認や、職種・仕事内容について合意を図ったりすることはもちろんですが、年収の希望を伝えることも非常に重要なことです。
しかしながら面接の最初の段階でお金の話について応募者から先方に切り出すのは難しいと感じる場合もあります。
その場合には面接の最後に付け加えるように聞くのが無難かもしれません。
転職をすること自体が前職と同額・現状維持を望むというよりも年収アップを期待して行なうものだからです。
面接時、年収について面接官へ伝える際の例文をご紹介いたします。

 

・どのような成果を上げればどのくらいの報酬がいただけるでしょうか。

 

というような、採用後の意欲を見せるプラスになるような言い方を含めた方が無難です。
また、年収アップの希望を強く押し出すとマイナスの印象になる可能性がありますので、年収の希望を聞かれた場合にはこのような回答例も参考になるでしょう。

 

・前職の年収は○○円でしたので、それよりも高い年収を希望しますが、御社の規定に従います。

 

このように自分の希望を述べながらも強く押し出さず、最終的には会社の規定に従うことを説明した方が良いでしょう。
自己評価が高すぎたり自信過剰に感じられたりしないような伝え方も必要になります。
面接における好感度も希望年収が通るかということも伝え方次第であると肝に銘じるようにしましょう。

 

 

マイナス印象を与えるNGパターン

 

 

面接官の評価が下がる受け答えは避けたいところですよね。

特に年収は繊細な問題でもあるため、場合によっては大きな火種になることも。せっかく最終面接まで来たのに、年収の話だけで落とされてしまうのはもったいないものです。

 

現職の年収を持ち出す

 

「現在〇〇万円もらっているため、貴社でも○○万円希望します」という言い方は避けたいところ。

前述したように、会社によってスキルに対する評価のされ方は異なってきます。

そのため現職の給与を持ち出す人は、客観的に自分の市場価値を把握できていないという烙印を押されてしまうことも。

あくまで希望年収は転職先の会社の価値観によって判断される、ということを肝に銘じておきましょう。

 

プライベートな話題を持ち出す

 

会社の給与は、パフォーマンスの結果として支給されるもの。

そのため「子供が生まれるため増額を希望します」といった回答は極力控えたいところです。

会社によっては育児手当などの福利厚生が充実しているところもあります。

希望年収に対する質問はあくまで成果に対する希望額と割り切り、その他の補助に関しては福利厚生で確認するようにしましょう。

 

希望年収の賢い答え方

 

 

求人票の記載金額内で答える

 

希望年収を聞かれた場合に心がけておきたいのが、求人票に記載のある年収金額の範囲内で答えること。

企業側も候補者は求人票の年収欄に同意して応募して来ているものと思っています。

そのため求人票よりも大きな金額を申し出ると、求人票をしっかり見ていない人という印象を与えてしまうことも。

あくまで企業の提示する条件に納得して入社を希望しています、という姿勢を見せることが大切です。

その上で自分のスキルを効果的にアピールすることで、企業が出すことのできる最大の年収額をゲットすることに集中するほうが賢い方法と言えます。

 

入社後の「頑張り」と共に話す

 

 

高い年収を狙う場合には、言い回しに気を付けるようにしましょう。

どんなに面接で自身の能力をアピールできたとしても、謙虚な姿勢がないとコミュニケーション能力に難がある人物と見なされてしまうこともあります。

あくまで成果の頑張りに応じて相応の年収をもらいたい、ということをさらっと述べるようにしたいところです。

例えば「現在の年収は〇〇万円です。御社に入社後はこれまでの成果や培ったスキルをもとに、最大限貢献する所存です。そのため現在の年収かそれ以上の年収を希望させて頂けますと幸いです」といったように、入社後の「頑張り」を出すことが効果的です。

 

条件面談の場で希望年収を伝える

 

企業によっては、最終面接の後に「条件面談」が設定されることも。

この場は既に会社としては内定を出したあとに設定されることが多いため、入社の判断は候補者側に委ねられていることが往々にしてあります。

面接と違って評価をされる場ではないため、この場で素直な希望年収を伝えるのも1つの手。

企業としては既に内定も出していることで、余程のことがない限り内定を取り消すことはできません。

そのため「ボール」は候補者側にあり、ここで条件交渉をすることは可能です。

しかしあくまで「条件面談」は双方の認識に違いがないかを確認する場です。

強引な給与交渉は後々の印象を悪くさせる場合もあるため、ここでも話し方などには気を付けるようにしましょう。

 

転職エージェントの活用を検討しよう

 

 

面接の中で年収の交渉をするのは勇気が要りますよね。

そもそも自分のアピールに必死で、年収交渉にまで頭が回らない方もいるかと思います。

 

そこで検討したいのが転職エージェントの利用。

転職エージェント経由で面接に進めば、エージェントが企業と直接年収交渉をしてくれます。

候補者はエージェントに年収の希望を伝えるだけで良いので、気持ち的にも楽になるというメリットが。

もちろん転職エージェントに相談したからといって確実に年収がアップするとは言えません。

しかし何百人、何千人と転職をサポートしてきたプロに任せたほうが、自分で年収交渉をするよりも成功の確率はアップすると思いませんか？

エージェントは無料で登録できるところが殆どのため、まずは利用を検討してみることをおすすめします。

 

 

希望年収を聞かれた際の答え方についてはこちらの記事でも紹介しておりますので参考にしてください！

 

転職経験者が教える「希望年収は？」に対する回答はコレ！年収アップ額の相場から履歴書での書き方まで徹底解説！

 

面接はあくまで「企業目線」を持って臨む

 

 

面接は自分の希望を伝える場ではないことを改めて認識しておきましょう。

企業は求める人物像やスキルなどを明確化して採用に臨んでいます。

その中には想定年収額も当然含まれてきます。

そのため、面接に臨む方はその企業の理想像に自信が相応しい人物であることをアピールする必要があるのです。

どんな企業においても、相手の目線に立ってコミュニケーションができない方はそれだけで評価を落としてしまいます。

面接でも見られているポイントは同じ。

たとえそれが希望年収に関する質問であったとしても、会社目線、ひいては市場価値に即した回答ができているかを確かめられていることは肝に銘じておきましょう。

今回は面接で希望年収を聞かれた場合の答え方、また企業側の質問に隠された意図について詳しく解説しました。

自分のスキルがしっかり相手に伝わるように話す一方で、謙虚な言い回しに気を付けるなど、面接は「バランス」が大切です。

この記事をもとに、満足のいく転職活動ができることをお祈りしています。

 

転職エージェントでは面接のアドバイスもさせて頂いております。是非ご活用ください！