モビリティ×ITの有名企業5社を紹介！各社MaaSの特徴は？ITから自動車業界への転職も検討しよう
今回は移動手段に関するITサービスであるMaaS(Mobility as a Service)有名企業5社をご紹介いたします。移動手段の代表となる車業界は、100年に1度の変革期を迎え、今後インターネットを活用したモビリティのサービスが広まっていくことが予想されます。中でもMaasにはIT技術が必要不可欠です。IT技術者の転職の参考にも、ぜひ活用してみてください。
目次
車業界にイノベーションが起きつつある
近年ディープラーニングなどにより、ITを中心にAI技術が急速に発展してきています。
こうしたAI技術を積極的に取り入れようとしているのが車業界です。
モビリティは英語の「mobility」のことで、自動車に関連する企業や自動車業界全体を指してモビリティ分野と呼びます。
100年に1度の変革が起きている車業界
自動車産業は現在、100年に一度の変革期を迎えているといわれています。
その最中に注目を集めているのが、インターネットを活用したモビリティサービス「MaaS」です。
その証拠に東京モーターショー2019では、トヨタが一人乗りのMaaS車両「e-4me」を発表しました。
また今年2020年9月には、北京モーターショーで中国のメーカーが最先端技術を搭載した車両を公開しています。
それが「特定の条件下で人が操作しなくても良い」レベル4の自動運転車です。
日本では2020年4月から、「特定の条件下で緊急時に人の操作が必要」なレベル3の自動運転車が公道の走行が可能になりました。
しかし今後はレベル4、 レベル5へと進んでいくでしょう。
このように政府を始め車業界は積極的にIT技術を取り入れた自動運転車を開発し、サービス拡充に向けて動いています。
自動運転車の可能性
自動運転技術はAIにより支えられることから、それを制作・アップグレードできるIT技術者は不可欠です。
こうした自動運転技術が、「あらゆる条件下で人の操作を必要としない」レベル5まで到達すれば、世界のあり方はガラリと変わるでしょう。
自動運転技術とMaaSが加われば、信号でも複数の車が連携して発進することも可能となり、交通渋滞は無くなります。
スマホ一台あればアプリを操作していつでも自分の車、あるいはシェアされた車を呼び出し、好きな場所へ移動することも可能です。
全ての車が自動運転になれば遅延もほとんど無くなり、配車はスムーズになるため、移動はとても快適なものとなります。
もちろん移動中は車内でゆっくり休憩したり、友人とネットを介して話をしたり、仕事だって出来るでしょう。
このように、自動運転車は人々の移動をより快適なものにします。
従来と正反対の価値観「CASE」
CASEは、Connected（コネクテッド：通信機能）、Autonomous（オートノマス：自動運転）、Shared & Services（シェア＆サービス）、Electric（エレクトリック：電動化）の頭文字を並べた言葉です。
ダイムラーAG（現メルセデス・ベンツ社）の会長であるディーター・ツェッチェ氏が提唱しました。
これまでの閉鎖的空間に対し通信機能によって外とつなげるConnected、ドライバーの運転する喜びに対し運転が必要ないAutonomous、所有に対し必要な時だけ利用するShared & Services、エンジン（燃料）に対しElectric、このように従来の価値観とは正反対であることが分かります。
このような正反対の価値観が移動体験の可能性を広げるのです。
CASEを進化させたその先にあるものがMaaSということになります。
CASE技術戦略プラットフォーム
経済産業省が主体の自動車メーカーやサプライヤーによる組織が「CASE技術戦略プラットフォーム」です。
2020年にその時点での議論が公表されました。
その中で「今後CASEで強化すべき技術」として挙げられているのは具体的に次のような事項です。
CASEで変わるもの
Connected（コネクテッド）
車の通信機能が高まると、車内で音楽や映画をより楽しめるようになることは想像に難くないでしょう。
そのほかにも地図データ送受信機能の向上による交通事故の防止、万が一交通事故が発生してしまった際の自動通報システムも通信機能が高まることによる恩恵です。
また、移動経路の最適化に路状況・気象条件などがリアルタイムで加わることでADAS（先進運転支援システム）の精度向上にも役立ちます。
Autonomous（自動運転）
完全な自動運転のためには運転支援システムの開発が必要です。
付随する機能として衝突被害軽減自動ブレーキや全車速追従機能、車線キープのステアリングアシストなども挙げられます。
Shared & Services（シェアリングとサービス）
近年、所有から共有に大きく認識が変わりつつあるものが増えています。車もそのひとつです。
共同所有することで、必要なときだけ借りたり、使わない時に貸すといった新しい使い方が普及しています。
Electric（電動化）
ハイブリッドや電気自動車（EV）を増やしていこうという動きは世界中で加速しています。
CASEが実現すればおのずとCO²を始めとする温室効果ガスが大幅に削減されるため、SDGsの考え方にもつながるのです。
ただし現在主流のリチウムイオン電池では不足する部分があるため、電池やモーターの開発が進められています。
（参考：経済産業省『CASE技術戦略プラットフォーム』）
移動体験を変えるMaaS
自動車業界が盛り上がっている一方、消費者目線ではどうでしょう。
ネットが発達しても車の必要性はなくならない
旅行やショッピング、ライブ鑑賞などは移動を伴わず、オンラインサービスで済ませられる事もよくあるのではないでしょうか。
しかしながらその場所へ行くことで得られる空気感や臨場感、人の温かみなどは、アプリでは味わうことは出来ません。
友人との会話も、パソコンやタブレットのディスプレイ越しよりも、実際に会って食事でもしながら話した方が、遥かに記憶に残る体験となるでしょう。
またいくら自宅でショッピングが出来るといっても、実際に物資を運んでいるのはインターネットではありません。
生きていくのに必要な食料や家具、嗜好品などは、車や飛行機・船などで運んでいるのが現状です。
どれだけインターネットサービスが発展しても、人々が移動を止めることはありません。
いくらオンライン技術が発展しても行きたい場所はいくらでもあるし、運ばなければならない物もたくさんあります。
MaaS市場規模は確実に伸び続けている
2018年にインドの企業「ワイズガイ・リサーチ・コンサルタント」の発表では、MaaS市場規模は2017年に約2兆7000億円でした。
そして8年後の2025年には、25兆円になると予測されています。
その他にも様々な企業の研究所が、MaaS市場は拡大する予測を立てています。
国が推進するモビリティ・マネジメント
国土交通省の概念では、鉄道やバスといった公共交通機関とタクシー、カーシェアリング、シェアサイクリングなどと徒歩も加えた交通手段を一元的な交通サービスと捉えています。
出発地から目的地までのシームレスな移動手段を検索・予約・支払いまで含め、スマートフォンアプリで完結させるのがモビリティ・サービスの目的です。
国土交通省が提唱する「モビリティ・マネジメント」は「適切に（＝かしこく）公共交通機関を利用する生活」の推進であり、交通に伴うさまざまな課題解決を目指します。
MaaSの運用が本格化するために、このモビリティ・マネジメントの概念は欠かせないものとされているのです。
参考：国土交通省『モビリティ・マネジメント』
新しい移動サービス「グリーンスローモビリティ」
通称「グリスロ」「GSB」と呼ばれる、時速20km未満で公道を走ることができる電動車を活用した移動サービスで、車両も含めた総称です。
自動車と比べて運転が簡単なこと、コンパクトな車体で道幅を気にせず通行できること、高齢者の交通手段や観光客の周遊手段として役立つといったメリットは地域が抱えるさまざまな課題を解決します。
他方では低炭素型交通として環境にやさしいといった点もメリットです。
定員が少ないことや単独で収益化が難しいといったデメリットがあるものの、大分県大分市、広島県尾道市、京都府和束町などではすでに導入が始まっています。
トヨタ自動車
1937年に工場を設立し、日本のみならず世界に影響を与えるトヨタは、近年の自動車IT化にも積極的です。
my route
典型的なMaaSともいえるサービスが、トヨタの「my route」です。
これまではGoogleマップなどのアプリが、目的地へのルート検索を担ってきました。
しかしそれは、単に電車やバス・飛行機やその他の移動手段で、目的地へどう行けば良いかを検索するのみでした。
一方「my route」ではそうしたマルチモーダルルート検索の他に、予約・決済機能もついています。
具体的にはタクシーの予約・決済や、西鉄バス・電車のデジタルフリー乗車券の購入が可能となっています。
これにより利用者は、「my route」アプリ一つさえあれば全ての移動をシームレスに行うことが可能となりました。
あたかも一つの移動手段で目的を達成出来るかのような、一歩上の利便性を得られます。
MONET Technologies
トヨタがソフトバンクと共同出資して立ち上げたのがMONET Technologies（モネ テクノロジーズ）です。
オンデマンド通勤シャトルや医療MaaS、予約型バスなど、今後のMaaSを見据えて様々な実証実験を行っています。
またMONETは大阪府、浜松市、越前市など多くの都市とモビリティ分野での連携協定を結んでいます。
こうした事から、今後のMaaSサービスに大きな影響を与えるでしょう。
MONETマーケットプレイス
MONETで特筆すべきは、APIを提供するマーケットプレイスがある点でしょう。
Googleやその他有名IT企業が独自システムのAPIを広く開放し、発展していったのはよく知られた所です。
MONET以外の様々なMaaS企業がそのAPIを使用してサービスを構築した場合、中心にあるのは常にMONETです。
現在行われている実証実験や研究により、今後こうしたAPIが拡充されていく事も充分に考えられます。
日産
日産とDeNAの手掛ける「Easy Ride」は、自動運転車を活用した配車サービスです。
スマートフォン1つで呼び出すことが可能で、人工知能に話しかければおすすめの場所をサジェストしてもらうことも出来ます。
一般的な大人はもちろん、運転免許のない子供や免許を返納したお年寄りも利用することが出来ます。
確実に人々の移動手段を変えるサービスとなるでしょう。
ナイル株式会社
iPhoneやiPadのアプリを探せる「appliv」で有名な会社です。
モビリティにも力を入れており、定額でマイカーを持てる「定額カルモくん」というサービスも行っています。
「定額カルモくん」は、月々定額でマイカーを持てるサービスです。契約満了後には、その車を所有することも可能となっています。
今後の技術発展に伴って自動運転タクシーやカーシェアリングなども増えてくるでしょう.
しかしそうした共用の車ではなく、やはり自分の車を持ちたいという需要は無くならない可能性が高いです。
自動運転となればスマートフォンでいつでも呼び出せるため、車庫を持つ必要も無くなります。
そのため月々定額さえ払えば、どんな場所や家に住んでいたとしても、近くの車庫に置いておくだけで車を所有することが可能です。
株式会社Sun Asterisk
様々な業種と結びつくIT企業です。
様々な事業をIT化
スポーツやライフスタイルといった、一見コンピュータとは関係のなさそうな事業にもITサービスをかけ合わせています。
もちろん物流事業とも繋がっており、トラック配送の予約・受付サービスの立ち上げにも関わっています。
トラック簿
Sun Asteriskの手掛けた「トラック簿」。
こちらは物流プラットフォームカンパニーであるGLP（Global Logistic Platform）の子会社、株式会社モノフルのサービスです。
物流に不可欠なトラックやバスの管理を一元化し、ドライバーや物流に関わる人達の負担を軽減します。
利便性の向上により、物流のホワイト化を進める事にも寄与しています。
【GeeklyReview】Sun Asteriskの口コミを見る
株式会社じげん
多くのサービスを運営している会社です。
転職やアルバイト、賃貸や引っ越しなどの物件関連、クリーンエネルギー導入サポートサービスなど様々な事業を展開しています。
車では車両自体の取引を行っています。
中古車EX
車を安く手に入れるには、中古車が一番です。
じげんの手掛ける中古車EXでは、全国約40万台の中古車情報からまとめて検索や見積依頼が出来ます。
さらには複数の中古車の一括確認、検索条件の保存、新着通知も受け取ることが可能です。
自動運転技術が発達しても、中古車の需要が無くなることはないでしょう。
車買取EX
じげんは中古車販売のみならず、買い取りも行っています。
一度の入力で、複数査定会社の車査定価格を一気に比較することが可能です。こうした利便性は、IT技術ならではでしょう。
TCV
日本の中古車を、国内のみならず海外に輸出するサービスがTCVです。
全世界200以上の国や地域の人々に、日本の中古車を輸出しています。
Waymo One
番外編となりますが、アメリカの企業Waymoが提供する「Waymo One」も合わせて紹介します。
Waymo One（ウェイモ・ワン）は、Waymoが手掛ける世界初の自動運転タクシーサービスです。
2018年12月からアリゾナ州で開始され、ドライバーの乗った状態でのサービスでした。
しかし2020年現在、一部のユーザーに対してはドライバー無しの完全無人タクシーとなっています。
まとめ
100年に1度の変革期を迎えている自動車産業。その核となるのはエンジンでもボディーでもなく、IT技術です。
IT技術によって自動車産業は今後革新的に飛躍し、人々の生活を大きく変えるでしょう。
世界的大手企業だけでなく、その他のあまり知られていない企業もMaaSに取り組み始めています。
これまでインターネットでSNSや動画など様々なサービスが生まれ、人々の生活を豊かにしてきました。
これからは移動手段である自動車産業において、こうした革新的飛躍が起こることとなるでしょう。
このような変革期に、IT技術者が自動車産業に転職するのも、有効な選択肢の一つであるのは間違いありません。
この記事の監修者
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西内信
IT系ベンチャー企業にて法人営業を経験し、そこで培った経験を生かし総合人材会社へ転職。その後ギークリーを創業しました。今までにご相談に応じた転職者は3500名以上に上ります。転職者のご不安や疑問点など一緒に解決しながら、最適な未来が描けるようなサポートをさせて頂きます。
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