短期離職の職務経歴書で注意する3つのポイント！転職成功のコツを解説

在籍期間が短い場合、転職は不利になるのか？

 

 

短期離職に懸念を持つ企業もある

 

結論から言うと、在籍期間が短い人に懸念を持つ企業があることは事実です。

企業の採用選考には、多額のコストがかかっています。業界・企業によって分かれますが、在籍期間が短い人に対して「入社してもすぐに退職するのではないか」「キャリアプランが甘いのではないか」と感じることも少なくありません。

在籍期間の短さを判断する基準も業界・企業により異なります。3年の在籍期間を短いと感じる企業もあれば、1年未満で初めて短いと感じる企業も存在します。

また在職期間の短さよりも、転職回数を気にする企業もあります。過去の勤務歴が長く、前職は短期退職したということであれば、「相性が良ければ長期在籍してくれる」と考えて、マイナスイメージを払拭できる可能性もあります。

 

企業・選考官との相性もある

 

採用選考を進める企業・選考官との相性も影響されることも事実です。選考官自身が「短期離職」の経験がある場合は、退職理由次第で事情を理解するかもしれません。

現在は、「終身雇用」よりも「成果主義」という考えを持つ企業もあります。短期退職した場合でも、結果を残しているという事実があれば、「当社へ入社しても結果残してくれる」と書類選考を通過させることもあるでしょう。

企業・選考官との相性もありますが、志望動機が前向きな理由であれば在職期間が短くても、不利ならないこともあります。企業・選考官との相性も大事になります。

 

退職理由を書くべきケースと書かなくても良いケース

 

基本的に退職理由は「一身上の都合により退職」で問題ありません。

しかし、なぜ短期離職をしたのか背景や疑問をもたれる可能性があるため、可能な範囲で記載した方が良いと考える方も多いでしょう。

 

次のような場合は正直に記載しても良いケースです。

• ・会社都合の場合
• ・病気療養の場合
• ・家庭の事情の場合
• ・退職理由がアピールにつながる場合

 

退職理由の記載は必須ではありませんが、ポジティブな理由であれば記載するべき、それ以外は無理に記載すべきではないケースだと言えます。

 

「退職したい」と思ったら

 

在籍期間が短い場合で「退職したい」と思う理由が様々あると思います。入社後の業務が事前の説明と異なる、円滑な人間関係が築けないなどです。

しかし、悩みながら仕事を続けて、体調を崩して、退職後の転職活動をすぐにできないということは避けたいところです。

退職したいと思ったら、会社外の「第３者」の立場の人に相談するなど1人で悩まないことが大切です。

 

まずはキャリアの相談をしてみる

 

 

在籍期間が短い人の転職対策　①進め方について

 

 

転職の「プロ」と一緒に進める

 

在籍期間が短くても退職したいと考えたら、1人で悩みすぎず相談することが大切です。

転職の「プロ」である転職エージェント・キャリアアドバイザーに相談することも選択肢の一つです。

これまで転職したい人を支援してきた豊富な経験があるため、在籍期間が短くて不安な方も安心して転職活動を進めることができます。また企業の採用選考担当者の「求める人物像」も把握しています。

職務経歴や自己PRなど、企業へ提出する書類の書き方のポイントもアドバイスできる上に第3者を挟む形で転職活動を進めることができるので、直接応募をするよりも心理的負担を軽減することにもつながるでしょう。

 

短期離職経験者の意見を聞く

 

転職の「プロ」である転職エージェント・キャリアアドバイザーへ相談が大切ということは触れました。

同時に短期離職を経験した人の意見も聞き、企業へ提出する書類を作成することもおすすめです。

転職の「プロ」の視点と、短期離職経験者の意見を掛け合わせて転職用の書類を作成することで、面接選考に進めるチャンスが増える可能性もあります。

 

まずはキャリアの相談をしてみる

 

 

在籍期間が短い人の転職対策　②職務経歴の書き方は？

 

 

転職活動においては「職務経歴書」を企業に提出して、採用選考を進めることが一般的です。

職務経歴書の書き方も編年体式、逆編年体式、キャリア式と大きく3つの書き方があります。

 

編年体式の職務経歴書とは？

 

編年体式の職務経歴書は、時系列に所属企業・部門・業務内容を示すのが一般的な書き方です。

特に、「第二新卒の人」や「異動や転職の回数が少ない人」に向いている書き方です。

職務経歴書と一緒に履歴書の提出を求められることがありますが、採用担当者へキャリアを積んできた過程を伝えやすいという特徴があります。在籍期間が短い場合でも、基本的に時系列式で作成しましょう。

 

逆編年体式の職務経歴書とは？

 

逆編年体式の職務経歴書は、編年体式の「逆」の書き方です。

過去の職務経歴から記載する編年体式の反対です。直近の職務経歴から順に書くことになります。

在籍期間が短い場合の転職活動では、直近の職務経歴は自らがPRできる箇所が少ないことも考えられます。逆編年体式の職務経歴書は、在籍期間の短い場合の転職では、魅力が十分に伝わらない可能性があります。

 

キャリア式の職務経歴書とは？

 

キャリア式の職務経歴書は、職務内容や分野ごとに職務経歴を書いていく書き方です。職務や分野を軸にしてまとめるため、どんな経験・スキルを積んできたか、得意分野は何かが伝わりやすい書き方です。

一貫したキャリアを積んでいる場合や、転職回数の多い人で在籍期間が短く退職した場合は、この形式で作成しましょう。

 

 

在籍期間が短い人の転職対策　③自己PRの書き方は？

 

 

在籍期間が短い人の自己PRはどのように書けばよいのでしょうか？

短期離職になった場合でも、実績を出した業務がある場合は記載するようにしましょう。その上で、過去の業務経験について実績を残した部分を自己PRします。

職種が変わらず一貫としたキャリアを積んできた場合、前職が短期離職となった場合でも、企業側が過去の実績を考慮して、書類選考の通過を検討する可能性があります。

また新入社員として入社した会社を退職する場合は、学生時代に営業やWebライターなどのアルバイトで積んだ実務に近い経験を記載することで、採用選考時にプラスに働くこともあります。

正社員としての職歴ではなくても、キャリアアドバイザーや転職エージェントに相談しながら自己PR内容について相談することが大切です。

 

まずはキャリアの相談をしてみる

 

 

ネット上の職務経歴書マニュアルは見本になる？

 

 

現在、ネット上には職務経歴書のマニュアルについて多数のひな型が存在しています。職務経歴をひな型に従って記載することは問題ないです。

しかし、内容についてはキャリアアドバイザーや転職エージェントに相談しながら記載することをおススメします。

見本の文章をまねて、職務経歴や自己PRを作成することは、企業へ入社熱意が伝わりづらく、他の候補者と差別化できません。

転職活動は他の候補者との競争でもあります。熱意が伝わらない場合は、書類選考で落とされることも考えられます。

職務経歴や自己PRの作成については、第3者に相談しながら客観的意見を大切に記載するようにしましょう。

 

採用担当者に評価される職務経歴書とは

 

評価される職務経歴書には次のような特徴があります。

 

1.企業が求める人物像を把握した内容が記載されている

職務経歴書の使いまわしは採用担当者にすぐに見抜かれてしまいます。なぜなら自社にマッチした人物であると強調する内容になっておらず、凡庸的だからです。

職務経歴書は、応募先の業務内容と経験・実績が合致していること、募集要項にマッチしていること、現在だけでなく長期的に貢献できる人材だと分かる内容であることが必須です。

自社が求める人材を把握していると評価してもらうためには、企業研究をしっかりと行いましょう。

 

2.強みが効果的にアピールできている

企業が求める人物像を把握したら、自分が持つ強みがいかに企業に貢献できるかをアピールする必要があります。

そのためには、具体的な実績や保有資格を記載しましょう。

具体的な実績には、例えば「目標に対し〇％達成を〇ヶ月継続」「〇人のチームのマネジメントを〇年」のように数字で表すことができるものや、社内での受賞歴が該当します。

会社のホームページや社風、経営理念、売り上げ状況や中長期的な目標などから、自分が持つどの強みが企業のニーズに当てはまるかを考えたうえでピックアップしましょう。

 

3.見やすい工夫がされている

せっかく企業のニーズにマッチした人材でも、職務経歴書が整理されていなければ魅力が半減してしまいます。

レイアウトを工夫し、特に企業が重視するポイントを強調することで評価につながりやすいでしょう。

この時にも、企業研究を行い求められる人物像を把握している必要があります。

例えば実務経験を重視する企業では「マネジメント歴〇年」よりも、「どのようなプロジェクトでどのような役割をどの期間担っていたか、どのツールをどの程度使いこなすことができるか、またこれまでの実務を通してどのような考え方を持つようになったか」という点をアピールする方が効果的です。

文字のフォントを統一したり、見出しや箇条書きを活用して、採用担当者が「読みたい」と感じる工夫を心がけます。

 

 

試用期間中に退職した場合も記載する必要はある？

 

 

結論からいうと、試用期間中の在籍期間について記載しない事は法的には問題ありません。

しかし、短い職歴であっても記載することが大切です。理由は「企業・採用選考側に不信感を与えないため」です。

在籍期間の短い経歴を記載せず、書類選考が通過したとします。しかし、記載のない空白期間に「何があったのか。何をしていたのか」と質問される可能性があります。

仮に空白期間について記載せず内定承諾しても、雇用保険の加入履歴が残っているため入社時の手続きで正しい職歴を企業に把握されます。先方に不信感を抱かせ、入社前にトラブル発生の原因にもつながります。

企業のなかには、在籍期間の未記載部分を経歴詐称と見直して内定を取り消すリスクもあります。たとえ在籍期間が短く、試用期間中に退職した場合でも職務経歴については記載するようにしましょう。

 

 

短期離職からの転職活動は転職のプロと進めよう

 

 

仕事をするということは会社で1日の大半を過ごすことになります。

しかし、転職した会社での業務内容が異なる、人間関係が円滑にいかないなど、早期に転職活動、退職を検討する状況が発生することもあるでしょう。

在籍期間が短いことが企業側に「在籍期間が短い」と懸念される事は事実ですが、企業・選考官との相性次第では、書類選考を突破して面接に進める可能性もあります。

また、在籍期間が試用期間中のみである場合も記載することで、企業側に不信感を抱かせません。しっかり記載するようにしましょう。

 

在籍期間が短く、退職したとします。その場合は、「次の仕事が見つからないのでは？」という不安を持つ人もいるかもしれません。

しかし1人で悩まないようにしましょう。相談は「転職活動のプロに任せること」が一番です。

ぜひ転職エージェントに相談してみてはいかがでしょうか。

 

まずはキャリアの相談をしてみる