転職回数が多い人の転職活動

 

 

転職回数が多いとみなされる基準

 

転職回数が多すぎる場合、転職の難易度が上がると言われています。では転職回数を気にする企業は、何回から転職回数が多いと判断するのでしょうか。

業界や職種により転職回数が多いとされる基準は異なりますが、一般的には20代で3回以上、30代で5回以上、40代以降で7回以上の転職経験があると、転職回数が多いと判断される可能性があります。

 

転職回数が多い人は不利になる？

 

結論から言うと、転職回数が多い人に懸念を持つ企業があることは事実です。企業の採用は、多くのコストをかけ、多くの候補者から厳選して選考を進めています。企業側からすると、「転職回数が多い人は、せっかく採用しても近い将来に退職してしまうのではないか。」と懸念されてしまいます。

在籍期間の短さも影響があります。しかし、過去の勤務年数が長い企業があれば、「相性が良ければ長期在籍する」と考える企業もありますが、マイナスイメージを払拭できる可能性もあります。

しかし、3年以内の転職が続いている人は、それなりの転職対策は必要になります。

 

転職回数を気にしない業界・職種は？

 

 

転職回数が多いと不利になる可能性を記事中で触れてきました。しかし、転職回数が多いからといって一概に内定を全くもらえなくなるわけではありません。採用選考を進める業界や企業、選考官との相性にも影響されることも事実です。

 

事業会社は不利になる可能性も

 

業界でいうと、商品を製造・生産する「事業会社」は、不利になる可能性はあります。

新卒入社で転職歴のない人もおり、キャリアアップのために転職回数が多くなった人へ、「なぜ転職回数が多いのか」とイメージを持つ人もいるかもしれません。自動車や電化製品といった「モノづくり」業界での仕事は、商品知識を学びながら、キャリア・スキルアップしてきます。転職回数が多いと、せっかく「自社の製品知識を学んでも退職する」と判断されて不利になることは事実です。

 

コンサル企業・外資系は転職回数を気にしない可能性も

 

専門性の高いサービスを提供しているコンサル企業は、転職回数に気にしない気にしない可能性もあります。コンサル企業のサービスは、労働時間に規定がなく、高い成果が求められます。

また外資系企業に関しても、転職回数を気にしない企業もあります。なかには「キャリアアップ」とポジティブにとらえる企業もあります。しかし、日系企業の人材育成しながらキャリア開発するという方針を異なり、外資系の場合は、成果主義な企業が多く、結果ができない社員へ厳しい対応をとる方針の企業もあります。転職回数が多いので、安易に外資系企業へ転職するという判断はしないことをおススメします。

 

専門性の高い仕事も転職回数を気にしない可能性あり。

 

専門性の高い仕事に関しても、転職回数というよりは、これまでの専門性を活かした結果が求められる可能性があります。システムエンジニアやコンテンツディレクター、弁護士・税理士といった士業のスペシャリストなどの職種です。これらの職種は、会社員の副業としてクラウドソーシングサイト経由で活動している人もいます。経験を活かしてフリーランスや個人事務所を立ち上げた人もいます。そのため、職務経歴上の仕事の経歴は多くなり、転職活動も回数も多くみえますが、専門性のある仕事をしてきたことが企業側に評価されて、書類選考を通過する可能性もあります。

 

 

転職回数多い場合の書類の書き方について

 

 

職務経歴書は大きく3つの書き方がある

 

転職活動においては「職務経歴書」を企業に提出して、採用選考を進めることが一般的です。職務経歴書の書き方も編年体式、逆編年体式、キャリア式と大きく3つの書き方があります。転職回数の多い人はどの書き方で書ければよいでしょうか。

 

職務経歴書の書き方は？

 

転職回数の多い人におススメな職務経歴書な書き方はキャリア式です。キャリア式は、職務内容や分野ごとに職務経歴を書いていく書き方です。職務や分野を軸にしてまとめます。どんな経験・スキルを積んできたか、得意分野は何かが伝わりやすい書き方です。

転職回数が多く、一貫したキャリアを積んでいる場合は、この形式で作成しましょう。

 

自己PRの書き方は？

 

過去在籍していた企業での実績をしっかり記載するようにしましょう。実績を残した部分を自己PRします。職種が変わらず一貫としたキャリアを積んできた場合、在籍年数が短く、転職回数が多い場合も、企業側が過去の実績を考慮して、書類選考の通過を検討する可能性があります。

 

短期離職・副業・フリーランスで仕事をした場合も記載する

 

転職回数が多く、短期離職が続いている人は、履歴書・職務経歴書をどこまで詳細に書く必要があるのでしょうか。結論から言うと、試用期間中の在籍期間について記載しない事は法的には問題ありません。

しかし、短い職歴であっても記載することが大切です。理由は、企業・採用選考側に不信感を与えないためです。在籍期間の短い経歴を記載せず、書類選考が通過したとします。しかし、記載がない空白期間について質問される可能性も十分ありえます。

他にも空白期間不記載のまま企業の内定を得たとします。しかし、入社時の手続きで正しい職歴を企業に把握されます。雇用保険の加入履歴が残っているからです。先方に不信感を抱かせ、入社前にトラブル発生の原因にもつながります。企業によっては在籍期間の未記載部分を経歴詐称と見直して、内定を取り消すといったリスクも考えられます。

在籍期間が短く、試用期間中に退職した場合でも職務経歴については記載するようにしましょう。

また、過去に副業・フリーランスで仕事をした場合も記載することで、入社を志望する企業・職種で近い場合は、加点がされる可能性もあります。副業・フリーランスで仕事をして、紹介できる実績がある場合は記載するようにしましょう。採用選考時に、クラウドソーシングサイトなどを利用して、入社後も副業を希望するかしないかと確認される可能性があります。副業について企業は解禁されつつあります。しかし、業務の立場上、副業を推奨していない企業もあります。

この場合は、入社後に副業は控えますと伝えたほうが、企業側に不信感を抱かれずに選考を進めることができます。

 

まとめ

 

 

仕事をするということは会社で1日の大半を過ごすことになります。

しかし、現在のキャリアに納得いかない、人間関係が悩んでいるなどで、転職回数が多くても再度転職を検討する人もいると思います。転職回数の多いことで、企業側は「近い将来にまた転職してしまう」と懸念される事は事実です。事業会社では転職回数が不利になる可能性もあります。

しかし、外資系・コンサル企業・専門職では、転職回数が多くても比較的書類選考を突破して、面接に進める可能性もあります。

転職回数が多く、退職を検討していても「次の仕事が見つからないのでは？」という不安を持つ人もいるかもしれません。しかし1人で悩まないようにしましょう。相談は「転職活動のプロに任せること」が一番です。ぜひ転職エージェントに相談してみてはいかがでしょうか。