年収1,400万の手取りは？月収・税金・割合・生活レベルを解説

年収1,400万円の手取りは年間約970万円・月約81万円

 

年収1,400万円の会社員が実際に受け取れる金額は、年間で約970万円です。ボーナスなしで12か月に均等に支給されるとすると、1か月あたりの手取りは約81万円となります。

額面から約428万円が税金と社会保険料として差し引かれ、手元に残るのは額面の約7割です。

 

項目	金額の目安
額面年収	1,400万円
税金・社会保険料の合計	約428万円
年間の手取り	約970万円
毎月の手取り（ボーナスなし）	約81万円
手取り率	約69％

 

この試算は、2026年（令和8年）分の税制と保険料率で、東京都在住・協会けんぽ加入・40歳未満・扶養家族なしの会社員を想定しています。

加入している健康保険や家族構成が異なれば金額も変わるため、あくまで参考値として見ておくと安心です。

 

ボーナスありの場合は毎月の手取りが約58万円に下がる

 

年収1,400万円のうち、ボーナスが占める割合が大きいほど毎月の手取りは少なくなります。

年2回のボーナスが合計4か月分支給される会社では、月給はおよそ87.5万円になります。この条件の場合、毎月振り込まれる手取りは約58万円です。

 

支給パターン	月給（額面）	毎月の手取り
ボーナスなし	約117万円	約81万円
ボーナス年4か月分	約87.5万円	約58万円

 

年間の手取りはどちらもおおむね960万〜970万円で、大きな差はありません。一方で、毎月使えるお金には20万円以上の差が出ます。

家賃や住宅ローンなどの固定費は、ボーナスを除いた毎月の手取りを基準に考えることが大切です。

（参考：日本年金機構『賞与にかかる保険料』）

 

40歳以上は介護保険料で年間の手取りが約6万円減る

 

年収1,400万円の場合も、40歳になると健康保険料とあわせて介護保険料を納めることになります。

協会けんぽの2026年度の介護保険料率は1.62％で、この半分を本人が負担する形です。

年収1,400万円の場合、40歳以上の年間の手取りは約964万円となります。40歳未満より年間で約6万円少なく、月にならすと5,000円ほどの差です。

介護保険料は健康保険料と同じく給与から天引きされるため、給与明細の控除項目が増えたタイミングで確認しておくと安心です。

（参考：全国健康保険協会『令和8年度 都道府県毎の保険料率』）

 

年収1,400万円では配偶者控除が受けられない

 

年収1,400万円の会社員は、配偶者控除・配偶者特別控除のどちらも受けられません。

本人の合計所得金額が1,000万円、給与収入のみなら年収約1,195万円を超えると、これらの控除は適用されない仕組みです。

年収1,400万円の合計所得金額は約1,205万円となり、この基準を超えています。そのため、収入のない配偶者を扶養していても、年収1,400万円の手取りは独身の場合とほぼ変わりません。

年収が1,200万円前後を超えるあたりから、扶養による税負担の軽減がなくなる点を確認しておきましょう。

（参考：国税庁『No.1191 配偶者控除』）

 

 

 

年収1,400万円から引かれる税金・社会保険料の内訳

 

年収1,400万円の額面から差し引かれる約428万円は、税金と社会保険料で構成されています。年収1,400万円では、税金と社会保険料の比率がおよそ2対1となり、税金の負担が重いのが特徴です。

 

控除項目	年間の目安
所得税（復興特別所得税を含む）	約178万円
住民税	約102万円
健康保険料（子ども・子育て支援金を含む）	約70万円
厚生年金保険料	約71万円
雇用保険料	約7万円
合計	約428万円

 

ここからは、項目ごとに詳しく解説します。

 

所得税・住民税は合計約280万円

 

年収1,400万円の場合、所得税は約178万円、住民税は約102万円で、合計約280万円です。

額面のおよそ2割が税金として差し引かれる計算になります。

住民税は前年の所得をもとに計算され、翌年の6月から天引きが始まります。

昇給や転職で年収1,400万円に上がった翌年は、住民税も大きく増える点に注意が必要です。

（参考：国税庁『No.2260 所得税の税率』、総務省『個人住民税』）

 

健康保険・厚生年金などの社会保険料は約148万円

 

年収1,400万円で負担する社会保険料は、1年間で約148万円になります。

このうち健康保険料が約70万円、厚生年金保険料が約71万円、雇用保険料が約7万円を占めます。

 

 

社会保険料は会社も同じ額を負担しており、病気やケガ、老後の生活を支える保障の土台です。

年収1,400万円では、額面に占める社会保険料の割合は約11％にとどまります。

（参考：全国健康保険協会『令和8年度 都道府県毎の保険料率』／日本年金機構『厚生年金保険料額表』／厚生労働省『令和8年度の雇用保険料率について』）

 

厚生年金保険料は上限額に達する

 

年収1,400万円の社会保険料の割合が低いのは、厚生年金保険料に上限があるためです。

厚生年金保険料は、標準報酬月額65万円が上限と定められています。

 

項目	内容
厚生年金の標準報酬月額の上限	65万円（第32級）
上限が適用される月給	63.5万円以上
本人負担の保険料（月額）	5万9,475円

 

年収1,400万円をボーナスなしで受け取る場合、月給は約117万円となり、上限を大きく超えています。

そのため、毎月の厚生年金保険料は5万9,475円で頭打ちとなり、これ以上年収が上がっても増えません。

なお、健康保険の標準報酬月額の上限は139万円のため、年収1,400万円では健康保険料はまだ上限に達していません。

（参考：日本年金機構『厚生年金保険料額表』）

 

2026年4月から子ども・子育て支援金が加わる

 

年収1,400万円の給与からも、2026年4月分の保険料から子ども・子育て支援金が新たに徴収されています。

公的医療保険の保険料に上乗せされる形で、給与やボーナスから天引きされる仕組みです。支援金率は全国共通の0.23％で、本人はその半分の0.115％を負担します。

年収1,400万円の会社員なら、毎月約1,300円が目安です。金額は大きくありませんが、給与明細の新しい項目として把握しておきましょう。

（参考：こども家庭庁『子ども・子育て支援金制度について』）

 

課税所得の一部に33％の所得税率がかかる

 

年収1,400万円の所得税には、課税所得が増えるほど高い税率が適用される累進課税の仕組みが関わっています。

年収1,400万円の場合、課税所得は約995万円で、このうち900万円を超える約95万円に33％が課されます。

 

課税される所得金額	税率	控除額
330万円超695万円以下	20％	42万7,500円
695万円超900万円以下	23％	63万6,000円
900万円超1,800万円以下	33％	153万6,000円

 

33％の税率がかかるのは課税所得のうち900万円を超えた部分だけで、所得全体に33％がかかるわけではありません。

それでも住民税の10％と合わせると、年収が増えた分の4割以上が税金として差し引かれるため、手取りの伸びは緩やかになります。

（参考：国税庁『No.2260 所得税の税率』）

 

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年収1,400万円は高い？低い？平均年収・割合で見る立ち位置

 

年収1,400万円は、世間一般の年収と比べてどのくらいの水準なのでしょうか。

国税庁の最新の統計をもとに、平均年収や年収分布と比べた年収1,400万円の位置づけを確認します。

 

給与所得者の平均年収487万円の約2.9倍

 

国税庁の調査では、日本の給与所得者全体の平均年収は487万円です。

年収1,400万円は平均の約2.9倍で、大きく上回る水準であることがわかります。

 

区分	平均年収	年収1,400万円との比較
給与所得者全体	487万円	約2.9倍
男性	597万円	約2.3倍
女性	342万円	約4.1倍
正社員（正職員）	559万円	約2.5倍

 

男性の平均と比べても2倍以上にあたり、年収1,400万円は平均を大きく上回る水準です。

（参考：国税庁『令和7年分 民間給与実態統計調査』）

 

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年収1,000万円超の給与所得者は全体の6.6％

 

年収1,400万円を含む、年収1,000万円を超える給与所得者は、同じ調査で全体の6.6％です。さらに、年収1,000万円超1,500万円以下に絞ると、その割合は約4.7％にとどまります。

男女別では、年収1,000万円超の割合は男性で10.2％、女性で1.8％です。

年収1,400万円を得ている方は、給与所得者のなかでもごく一部の層であることがわかります。

（参考：国税庁『令和7年分 民間給与実態統計調査』）

 

年代別・男女別に見た年収1,400万円の位置づけ

 

年代別の平均年収と比べると、年収1,400万円の希少さがより際立つでしょう。

男性の平均年収を年代ごとにまとめると、次のようになります。

 

年代（男性）	平均年収
25〜29歳	460万円
30〜34歳	529万円
35〜39歳	598万円
40〜44歳	648万円
45〜49歳	683万円
50〜54歳	715万円
55〜59歳	734万円

 

女性の年代ごとの平均年収は、次の表の通りです。

 

年代（女性）	平均年収
25〜29歳	383万円
30〜34歳	376万円
35〜39歳	362万円
40〜44歳	370万円
45〜49歳	377万円
50〜54歳	376万円
55〜59歳	357万円

 

男性の平均が最も高い55〜59歳でも734万円です。年収1,400万円は、男性の各年代の平均の約1.9〜3.0倍、女性の各年代の平均の約3.7〜3.9倍にあたります。

女性の場合、平均年収が最も高いのは25〜29歳の383万円です。

20代や30代で年収1,400万円に届く方は少なく、専門性やマネジメント経験を段階的に積み上げることが現実的な道筋といえます。

（参考：国税庁『令和7年分 民間給与実態統計調査』）

 

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年収1,400万円の生活レベル・家計シミュレーション

 

ここでは、年収1,400万円の生活レベルについて、家賃の目安に加え、独身・夫婦・子育て世帯それぞれの家計の例をシミュレーションします。

 

家賃の目安は月20万〜24万円

 

年収1,400万円の手取りから考える場合も、無理のない家賃の目安は手取り月収の25〜30％程度といわれています。

ボーナスなしの場合は手取り約81万円から計算すると月20万〜24万円、ボーナス年4か月分の場合は手取り約58万円から計算すると月14万〜17万円が目安です。

この予算があれば、都市部の利便性の高いエリアで、広めの1LDK〜2LDKの物件も選びやすくなります。

住居費をこの範囲に収めておけば、貯蓄や自己投資にも十分なお金を回せるでしょう。

 

独身の一人暮らしは毎月30万円以上を貯蓄に回せる

 

年収1,400万円の独身・一人暮らしなら、毎月30万円以上を貯蓄にあてられます。

毎月の支出の例は、次の表のとおりです。

 

費目	月額の目安
家賃	22万円
食費	7万円
水道光熱費・通信費	3万円
日用品・交際費・趣味	12万円
保険・その他	4万円
支出合計	48万円
貯蓄に回せる金額	約33万円

 

交際費や趣味の予算を多めにとっても、手取りの4割ほどを貯蓄に回せます。

早い時期から資産形成を進めておくと、将来の住宅購入や家族のための備えにもつながるでしょう。

 

夫婦二人暮らしはゆとりある住まいと貯蓄を両立できる

 

夫婦二人で暮らす場合も、年収1,400万円の手取りがあればゆとりある住まいと貯蓄を両立しやすくなります。

家賃や住宅ローンに25万円前後をかけても、毎月20万円以上を貯蓄に回せる計算です。なお、年収1,400万円では配偶者控除が受けられないため、片働きでも本人の手取りは変わりません。

配偶者も働いていれば世帯収入がさらに増え、マイホームの頭金や老後資金の準備を早めに進められるでしょう。

 

子どもを私立に通わせる場合は教育費の計画が重要

 

年収1,400万円の子育て世帯でも、生活費に加えて教育費の負担が大きくなっていきます。

特に私立学校への進学を考える場合、年収1,400万円でも教育費の計画が欠かせません。

 

 

文部科学省の「子供の学習費調査」を見ると、幼稚園から高校まで私立に通った場合の学習費は、公立に通った場合と比べて大幅に高くなっています。

受け取った児童手当をそのまま教育資金として貯めておくのも、一つの方法です。

（参考：文部科学省『子供の学習費調査』／こども家庭庁『児童手当制度のご案内』）

 

 

 

年収1,400万円を目指して年収を上げる方法

 

年収400万〜500万円台から年収1,400万円を目指すには、中長期のキャリアプランが欠かせません。

年収を大きく上げる代表的な方法は、昇給・昇進・昇格と転職の2つです。

 

昇給・昇進・昇格を目指す

 

年収1,400万円を目指す基本的な方法は、今の会社で成果を出してポジションを上げることです。

課長・部長といった管理職や、高度な専門職として評価されることで、基本給や賞与の水準が上がります。ただし、会社の給与テーブルによっては、上位の役職でも年収1,400万円に届かないケースもあるでしょう。

社内で年収1,400万円に届く役職があるか、そこまでどのくらいの期間がかかるかを確認しておくことが大切です。

 

転職で成長業界・高年収企業を目指す

 

今の会社で年収1,400万円まで上がるのが難しい場合は、転職で環境を変えることが有力な選択肢です。

IT・Web業界のように成長を続ける分野や、利益率の高い企業では、同じスキルでも提示される年収が大きく変わります。

また、これまでの経験を活かせるポジションに移ることで、年収を大きく上げられる可能性があります。

自分の市場価値を把握するためにも、IT業界に強い転職エージェントに相談しながら求人を比較することが大切です。

 

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年収1,400万円を目指せる職種例｜ギークリー年収データ

 

 

年収1,400万円は、IT・Web業界の職種でも十分に目指せる水準です。

ここでは、以下ギークリーの年収データから、最高年収が1,400万円前後の職種を紹介します。

 

 

プロジェクトマネージャー（Web系）

 

Web系のプロジェクトマネージャーは、Webサービスやアプリの開発プロジェクトを統括し、予算・品質・スケジュールを管理する職種です。

ギークリーの年収データでは、平均年収が721万円、最高年収は1,400万円となっています。開発の知識に加えて、事業側との調整やチームを率いる力が評価されます。

エンジニアとしての経験を活かし、マネジメントへキャリアを広げたい方に向いている職種です。

 

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業務系SE・PG（SI・受託）

 

業務系SE・PGは、SIerや受託開発企業で、企業の業務システムの設計・開発を担う職種になります。

ギークリーの年収データでは、平均年収が445万円、最高年収は1,400万円です。

要件定義などの上流工程を担い、大規模なプロジェクトをリードできるようになると、年収も大きく上がります。

業務知識と上流工程の経験を積み重ねることが、高年収につながるポイントといえます。

 

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Web系SE・PG（自社製品）

 

Web系SE・PGは、自社のWebサービスやプロダクトの設計・開発・改善を担う職種です。ギークリーの年収データでは、平均年収が572万円、最高年収は1,450万円となっています。

自社サービスの成長に直接関わるため、技術力に加えて事業への貢献が評価されやすい環境です。

アーキテクチャ設計や技術選定をリードできるようになると、年収1,400万円クラスも視野に入るでしょう。

 

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ネットワーク保守運用・監視

 

ネットワーク保守運用・監視は、企業や通信事業者のネットワークが安定して動くよう、運用・監視・障害対応を担う職種です。

ギークリーの年収データでは平均年収は373万円ですが、最高年収1,500万円の事例があります。

運用の経験を土台に、設計・構築やセキュリティ、クラウドなどへ専門性を広げることで、年収1,400万円を目指す道が開けます。

インフラの基礎を身につけたうえで、上流工程やマネジメントへ進むキャリアを描くことがポイントです。

 

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年収1,400万円の手取りに関するよくある質問

 

年収1,400万円の手取りについて、気になりやすい疑問をQ&A形式で解説します。

住宅や車の購入を考える際の参考になれば幸いです。

 

Q. 年収1,400万円で住宅ローンはいくらまで組める？

 

A.新築住宅の購入資金（平均所要資金）は平均世帯年収の約5～7倍が目安で、年収1,400万円に当てはめると約8,000万〜8,700万円となります。

フラット35（住宅金融支援機構）では、年収400万円以上の場合、総返済負担率を35％以下にすることが条件です。

年収1,400万円なら年間490万円が上限ですが、将来の教育費や金利の上昇も踏まえると、毎月の手取りの25％程度に返済額を抑えることが現実的でしょう。

（参考：住宅金融支援機構『【フラット35】ご利用条件』／『2025年度【フラット35】利用者調査』）

 

Q. 年収1,400万円で車はどのくらいの価格帯まで買える？

 

A.日本自動車工業会の調査では新車の平均購入価格は331万円で、年収1,400万円であれば平均を大きく上回る価格帯の車も検討できます。

国内外のメーカーの上位モデルも、十分に選択肢に入る収入水準です。

ただし、車両価格が高いほど自動車税や保険料などの維持費も高くなる傾向があります。都市部では駐車場代もかかるため、購入価格だけでなく年間の維持費を含めて検討することが重要です。

（参考：一般社団法人日本自動車工業会『2025年度乗用車市場動向調査』）

 

Q. 年収1,400万円に多い職業は？

 

A.厚生労働省の職種別の平均年収調査によると、年収1,400万円を超えるのは航空機操縦士（約1,632万円）と医師（約1,512万円）です。

次いで、「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」が約1,135万円、大学教授が約1,083万円と続きます。

IT業界では、プロジェクトマネージャーや上流工程を担うSE、自社サービスの開発をリードするエンジニアなどで年収1,400万円の事例があります。

どの職業にも共通するのは、高い専門性と大きな責任を担っている点です。

（参考：厚生労働省『令和7年賃金構造基本統計調査』）

 

 

 

ハイクラスとして次につながるキャリアはギークリーがご提案します

 

 

年収1,400万円の手取りは年間約970万円で、ボーナスがない場合の毎月の手取りは約81万円が目安になります。

給与所得者の上位1割未満に入る水準ですが、所得税の負担が大きく、家族構成によってはゆとりを感じにくい場合もあります。

さらなる年収アップを目指すなら、自分の専門性やマネジメント経験に見合った評価をしてくれる企業選びが欠かせません。

 

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