メンバーシップ型雇用の意味とは！ジョブ型雇用との違いについて徹底解説！

メンバーシップ型雇用とはどんな雇用方法？

 

 

メンバーシップ型雇用とは

 

メンバーシップ型雇用とは、「何の職務を担当にするか決めずに人を採用する方法」です。

新卒を総合職として一括で採用し、異動や転勤などでいろいろな職務を経験しながら、会社を支える人材として長期的に育てる雇用方法を指します。「日本型雇用」とも呼ばれ、長く日本で主流になっている雇用形態です。

仕事の成果より勤続年数や年齢が評価される年功序列の考えで、社歴が長くなると自然に課長などの役職のあるポジションに就き、合わせて報酬も高くなっていくことが一般的です。会社からは、一つの職務に対して専門的にスキルを身につけるのではなく、さまざまな分野のスキルや知識を持つことが求めらます。

 

メンバーシップ型雇用の特徴

 

メンバーシップ型雇用の大きな特徴は、仕事ではなく「会社」に依存した労働形態でしょう。会社を支えるメンバーとして新卒で一括採用し、社内でさまざまな職務を経験させて育てていくため、勤続年数や年齢が上がるほど「職務経験が豊富」と会社から評価される仕組みです。

入社後は、会社が集団研修などを用意していることが多く、会社から教育を受けて職務を覚えます。人材を長期的に育てることを目的にした雇用方法のため終身雇用で安定して働けますが、職務教育も含めて会社にすべて一存している雇用です。

また、さまざまな職務を経験して任せるために、担当する職務があいまいになってしまうことも一つの特徴と言えるでしょう。職務があいまいになることで、自分がやるべき範囲もあいまいになってしまう傾向があります。

 

自己分析からキャリアプラン作成まで
役立つワークシート

こんな方におすすめ

• キャリアプランを見つけたい
• キャリアの方向性を再確認して仕事のモチベーションを上げたい
• 能力や興味に合った新しいキャリアの方向性を見つけたい

いますぐダウンロード

 

メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の違いは？

 

 

ジョブ型雇用とは

 

最近は、ジョブ型雇用を推進する動きがあります。ジョブ型雇用とは、職務（ジョブ）に対して人を雇用する方法です。中途採用に多い「営業職を募集」というように職務を特定して採用することといえばイメージしやすいのではないでしょうか。

ジョブ型雇用は、「職務記述書（ジョブディスクリプション）」という職務内容、職務範囲、労働時間、勤務地、報酬など職務関する内容を明記した書類によって雇用が規定されます。担当する職務の内容が綿密に決まっているため、担当職務を超えた職務を行うことは、ジョブディスクリプションの規定違反になります。

 

メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の違い

 

メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の大きな違いは、「何に重点を置いて雇用を考えているか」という点でしょう。メンバーシップ型雇用が「人に仕事をつける」ために「人」に重点が置かれていることに対し、ジョブ型雇用は「仕事に人をつける」ため「仕事」に重点を置いて雇用をします。

「人」すなわち人材に重点を置かれているメンバーシップ型雇用は、会社のニーズに合わせて人材を育てて、社内で人材を回して不足する箇所が出ないようにします。そのために人材は業務を幅広く対応できるようになり、基本的に解雇されることもありません。

一方で「仕事」に重点が置かれているジョブ型雇用は、その職務の人材に空きが出たら募集を行い、教育しなくても業務ができることを前提に雇用します。そのため移動や転勤は基本的になく、人材のスキルに専門性が高まり、成果によっては年齢に関係なく報酬が上がります。しかしポジションが不要になったりスキルが合わなくなったりすれば、解雇されやすいことも事実です。

 

メンバーシップ型雇用のメリット

 

 

求職者のメリット

 

さまざまな職務を経験することで、自分に合う仕事を見つけることができます。採用時にも特別なスキルが必要なく、職務内容がわからなくても会社が用意している研修を受けることで仕事を覚えやすい環境です。

また企業が労働組合を保有していることから不当な解雇などから守られ、終身雇用を前提に長期的に安定して雇用されることが大きなメリットでしょう。年功序列制度により、長期勤務で賃金も上がっていく仕組みも強みです。

 

企業のメリット

 

長期的に人材を確保でき、社内のニーズに合わせて人材の育成ができます。異動や転勤などジョブローテーションをすることでゼネラリストが育ちやすく、欠員が出ても他部署から人材を回すなど、組織づくりが柔軟なことがメリットとして挙げられます。

従業員が長期的に働くことで企業への帰属意識が生まれ、長期的なプロジェクトでチームワークを強めることが可能となります。

 

メンバーシップ型雇用のデメリット

 

 

求職者のデメリット

 

会社の都合で異動や転勤などあり、職務内容や勤務地が変わる可能性があります。そのようなジョブローテーションによって、さまざまな職務を都度覚えなければならないため、精神的身体的に負担となるでしょう。

また職務範囲があいまいなために残業になることも多く、長時間労働に陥りやすくなります。年功序列制度による評価が大きいためことで、仕事へのモチベーションが下がることもデメリットに挙げられます。

 

企業のデメリット

 

社内でITエンジニアのようなな専門職を教育する制度が整っていないために、専門職の人材が不足することが大きなデメリットでしょう。また終身雇用と年功序列制度によって、従業員が年齢を重ねるごとに人件コストが増えますが、簡単に解雇することもできないためにコストがかさみ続けます。

年功序列によって賃金が上がるために、従業員の緊張感が下がることも難点です。緊張感の低下は生産性を下げていく結果につながります。

 

メンバーシップ型雇用が時代に合わなくなっている

 

 

メンバーシップ型雇用が日本の高度経済成長期を支えた

 

日本でメンバーシップ型雇用が普及したのは、1954年から始まった高度経済成長期と言われます。戦後の経済が落ち込んだ状態から、急速な経済の発展を支えたのは、大量の長期的な労働力です。家電の大量生産や新幹線やホテルなどの建設ラッシュに伴い、一つの企業が大量の人材を一括で採用して、終身雇用を前提に長期的な労働力に育てていく、メンバーシップ型雇用が主流となり普及をしました。

企業は長期的に人材を確保し成長を続けられるメリットがあり、従業員は安定した雇用が定年まで続くメリットを得ることがで双方のメリットがマッチしたことが普及の要因と言えます。このような背景から、メンバーシップ型雇用が日本の高度経済成長期を支えていました。

 

近年は時代に合っていないと見直しが提言されている

 

2020年1月に経団連中西会長により、メンバーシップ型雇用の見直し及びジョブ型雇用の導入推進の提言がありました。日本の経済成長も伸び悩み、人件コストがかさむ終身雇用制度も崩壊している現代、メンバーシップ型雇用は時代に合わないと言われています。また日本は少子高齢化が進んでいることで、労働人口が減少しており、メンバーシップ型雇用で生産性をあげることが困難な状況です。

必要最低限の人材で業務の効率化を図り、今後の業績をあげていくために、職務に専門職の人材を充てがうジョブ型雇用が近年では注目を集めています。一気にテレワーク化進んだことで、大手企業を中心にジョブ型雇用にシフトチェンジをする動きがあり、これからの働き方の主流となっていくでしょう。

 

まとめ

 

 

今まで日本の雇用方法として主流だったメンバーシップ型雇用ですが、時代の変化とともに廃れている傾向にあります。今後主流となるジョブ型雇用と併せて、それぞれの雇用方法と違いを把握し転職する企業を見極めていきましょう。

Geeklyでは、コンサルタントがメンバーシップ型雇用とジョブ型雇用についてのアドバイスをして、適正な転職ができるようにサポートしております。お気軽にGeeklyまでご相談くださいね！