【徹底解説】在職期間の短さは転職に影響する？転職活動の進め方

ズバリ、選考官は在職期間を気にする？

   

結論、企業によるところではありますが、選考の際に在職期間が短いと懸念があると考える企業が存在するのは事実です。

業界ごとにも傾向があり、一社に長く勤める人の割合が多い業界では懸念しやすい傾向にあります。

企業が候補者の在職期間を気にする理由は大まかに2点あります。

「うちの会社に入ってもすぐにやめてしまうのではないか」という定着性の側面と、「キャリアプランの見通しが甘いのではないか」という人間性の側面です。

採用には多額のコストがかかるため、すぐに辞められたら困るという考えを持つ企業があるのは理解ができるでしょう。

 

どれくらいで「短い」と思われる？

 

どれくらいで「短い」と思われるかは、企業によって異なります。

3年勤めていても短いと感じる企業もあれば、1年未満で初めて短いと感じる企業も存在します。

一般的には3年未満での退職、IT業界では2年未満の退職で短いという印象を持たれる傾向にあるようです。

根拠として、その業界、職種で仕事の基礎が身につくまでの期間が挙げられます。

ノウハウが身につく前の転職とみなされると「短い」という印象を持たれるというのがひとつの基準だといえるでしょう。

 

在職期間よりも退職理由や転職回数が重視されることも

 

在職期間そのものよりも、退職した理由の方が重要と考える企業もあります。

例えば「ハラスメントを受けた」、「通知されていた労働条件と実態が異なっていた」、「会社整理」等、入社後に発覚してしまうような会社都合の理由の場合には懸念にはならないが、入社前から分かりきっていたことを理由に転職をしている場合はNGにする、という判断をするといったような場合がこれに当たります。

 

また中には、在職期間は気にしないけれど、転職の回数は気にするという企業もあります。

在職期間が短いからといって、転職活動を諦める必要はありません。企業の採用の基準はあくまでも個社ごとに全く違うということを認識しておきましょう。

では以降は、在職期間が短い場合の転職活動をどうすすめるべきかについて解説していきます。

 

どうやって転職活動をすすめるべき？書類準備編

 

 

 

省略せずに書くべし

 

履歴書や職務経歴書に全ての職歴を書かなければ経歴詐称になるということはありません。例えば1か月で離職した経歴を省略して書類には書かないということもできます。

しかし、本記事では短い職歴だとしても、きちんと記載をしておくことをオススメします。

理由はシンプルで、『選考官に不信感を与えないため』です。

もし在職期間が短い経歴を書類に書かず、書類選考が通ったとしても、書かないことによって生まれてしまった空白期間に何があったのか？何をしていたのか？ということを面接で聞かれることが殆どです。自分にそんなつもりはなくとも、面接官に「ごまかそうとしていたのではないか？」と思わせてしまう可能性があります。

 

空白期間はどうすべき？

 

空白期間については聞かれずに面接を通過し、内定承諾をしたとしても、入社手続きの中で正しい職歴を企業に把握されてしまいます。雇用保険の加入履歴が残っているからです。

先方に不信感を抱かせ、入社前のトラブル発生の原因にもつながってしまい兼ねないため、リスクを避けるためにも正しく経歴を記載した方がよいでしょう。

また、面接で空白期間について尋ねられた時のために回答を用意しておきましょう。資格取得のための勉強などポジティブな理由、もしくはネガティブであっても家族の看病や介護などやむを得ない理由であれば受け入れてもらいやすいです。

 

どうやって転職活動をすすめるべき？エントリー編

 

 

行動量を担保しよう

 

書類が準備できたら、次は企業へのエントリーです。

ここでは、通常の転職活動よりも多めに応募をしておくと良いでしょう。

冒頭でも述べた通り、在職期間を懸念する企業、しない企業どちらも存在していますが、通常求人票の採用要件の欄には在職期間の記載はありません。応募する段階では採用企業が在職期間を懸念するかがわからないのです。

自分で応募をする場合には、判断がつかないため、はじめから多めにエントリーをしておくと転職活動が円滑に進められるでしょう。

その後の選考に進める企業が複数あると、その分年収の交渉もしやすくなりますので、複数企業で書類通過ができるように行動量を担保しておきましょう。

 

効率的にエントリーしたいなら転職エージェントもおすすめ

 

もし少しでもエントリーする企業を少なくしたいのであれば、転職エージェントを利用するのも一つの手です。

転職エージェントであれば、過去にどんな人が書類通過しているのかというデータを企業毎に持っている可能性が高いため、初めから「在職期間をあまり気にしない企業を紹介してほしい」と要望を出すことで、絞り込むことができるでしょう。

 

まずはキャリアの相談をしてみる

 

面接編

 

 

退職理由＜転職理由になるように

 

ただ短期で退職した理由を話しているだけでは、自分のアピールにはつながりません。

退職した理由を答えることも必要ですが、転職活動を経て「自分はどういうキャリアを歩みたいのか」を明言し、そのための退職であった、ということを伝える方が好意的に映ります。

選考官は、候補者が描きたいキャリアが自社で実現できるのか？という側面も見ています。

退職の理由という過去の話だけでなく、今後どうしていきたいのかという未来の話も併せてできるように準備して面接に挑むようにしましょう。

 

他責にしすぎない

 

例え事実であったとしても「会社が悪かった」ということばかり伝えてしまうのはおすすめしません。

理由は、ただ「会社のせい」と他責にしているだけで、その人自身がその状況を脱するために改善をしようとしたのか？ということが伝わらないからです。

例えば、「評価が低い」という理由で退職をした場合、「会社側の評価が低かったので…」と答えるのでは不十分です。

 

「自分が思っていたよりも評価が低かったので、上司に評価される基準を明確に聞きました。その基準をクリアしてもなお評価が上がらず、不当な評価だと判断し、退職をしました。」

 

上記のように、改善のための努力をしたことを伝えられるようにしましょう。

 

反省の姿勢も大事

 

もし自己都合で離職をしていた場合、自分の見通しの甘さを省みる姿勢も大事です。

入社前に知りえた情報を確認しておらず、入社後にギャップを感じて退職した、といったことはよくあるケースかと思います。

その場合は、自分の情報収集や意思決定が適切でなかったというように反省しているという姿勢を見せると良いでしょう。

先程の事例で言うと、太字の部分を追加するとなお良いでしょう。

 

「自分が思っていたよりも評価が低かったので、上司に評価される基準を明確に聞きました。その基準をクリアしてもなお評価が上がらず、不当な評価だと判断し、退職をしました。入社前に評価基準を確認していなかったことを反省しています。」

 

この一言があるかないかで選考官の印象が変わることもあるかと思います。あくまでも謙虚な姿勢で面接に挑むようにしましょう。

 

まとめ

   

ここまで述べてきたように、在職期間が短い場合の転職では、通常の転職活動よりもしっかりと準備をしておくことが必要です。特に転職理由については、企業によってはそこで評価が一発で決まってしまう場合もありますので、事前準備を怠らないようにしましょう。

ずばりポイントは、「選考官に不信感を与えず、安心感を与えること」に尽きます。

嘘をついたりごまかしたりすることなく正直に、また次の会社では短期離職を繰り返さないようにする意思があることをきちんと伝えられるようにしましょう。

本記事が転職活動のお役に立てることをお祈りしています。

 

まずはキャリアの相談をしてみる