結婚を機に転職したい！ベストなタイミングはいつ？メリットとデメリットも合わせて紹介！
人生の一大イベント「結婚」。これは仕事にも大きな影響を及ぼします。なぜなら結婚によってお互いの生活環境は大きく変わるからです。そして結婚をする人の中には、これを一つの節目と考え転職を考えている人たちも多いのです。本記事では結婚を機に転職する人の情報をまとめて解説いたします。さらに、転職のタイミングやメリット・デメリットについても併せて紹介します。
目次
結婚を機に転職する人は多い
男女共に結婚は人生の節目と言えます。
その中で結婚を機に現職を辞し、転職を考える人が多いといわれています。
それは結婚を機に「住居が変わり勤務地が遠くなる」「子供ができるため働き方を変えたい」「家族が増えるため収入を増やしたい」といった問題を避けて通れないからです。
現在日本では、結婚や出産といったライフイベントを経ても、長く働きたいという女性が増加しています。
エンジニアなど女性の進出が進んでいる業種などでは、時短勤務やフレックス勤務などの制度が整っている職場も増加しつつあります。
またリモートワークやリモート会議など業務のデジタル化も進んでいるため、エンジニアだけではなく、その他の職業についても結婚を機により働きやすい職場へ転職を目指す人も珍しくありません。
以上のような背景から、結婚で働き方を見直すため現職を辞めるといった人が増加しているようです。
結婚を機に転職するときの有利なタイミング
結婚１年前の転職がおすすめ
・男性の場合
男性のケースでは女性よりも結婚による生活パターンの変化が少ない傾向にありますが、転職の機会としては結婚一年以上前で住宅ローンなどを組んでからが理想的です。
なぜなら住宅など高級な買い物は、現職の勤続年数が関係するからです。
高額な買い物の契約において、勤続年数が長いことは購入者の信用に直結し、特に住宅ローンは必要勤続年数を一年以上と設定している金融機関が多いのです。
そのため結婚を機に退職し、マイホームを購入する予定がある人は、結婚一年以上前に転職を決めて住宅ローンを組んでおくことをおすすめします。
結婚により家庭を持つと収入もより安定させたいという思いや、出費も増えがちになるため、結婚準備と共に転職準備も平行して進めておきたいところです。
・女性の場合
まず、企業にもよりますが、未婚の女性と同時に同じ求人へ応募した場合、既婚女性は多少不利になってしまうケースがあります。
転職の採用率を上げるためにも、結婚1年以上前に転職を決めておくことをおすすめします。
また結婚において女性には出産・育児の問題があります。
企業にもよりますが、労使協定により育休の取得が入社後1年以上であることを条件とするなど、何らかの規則を定めている企業もあります。
以上のような問題から産休・育休などを考えた場合、女性の転職タイミングは結婚の一年以上前がベストといえます。
メリット
- ・通勤時間、勤務時間、雇用形態といった転職先に求める条件を結婚後の都合に合わせ選択できる
- ・長く勤めることを面接官にアピールできる
- ・理想の生活パターンに合わせた職業を選べる
デメリット
- ・結婚と転職の準備を同時進行しなければならないため非常に忙しくなる
- ・年収や勤務地、職場環境や、結婚後の生活などが予想と異なった場合、最悪のケースでは転職が必要になる
- ・条件をある程度絞るため希望とする業界・業種や企業へ転職できない可能性がある
転職を検討したほうがいいケース
ワークライフバランスを実現させる場合
長時間労働や夜勤が多い職場では、いくら賃金が高くともワークライフバランスを保つことが難しくなるケースも多々あります。
中には仕事よりプライベートを何よりも重視している人もいるはずです。
結婚して家庭を持つとなおさらありえることです。
例えばノルマが厳しい営業職などは一日のうち仕事にかける時間の比重が多くなり、プライベート時間が減ってしまいます。
上記のような生活パターンだと、家庭や育児などにかかる負担も増えてしまいます。
引っ越しする場合
結婚前は離れて暮らしていても結婚となると同居する人が多いため、引っ越しをしたり、場合によってはマイホームを建てる計画を持つ夫婦もいます。
しかし、結婚を機にマイホーム購入を計画しても、例えば客先常駐のエンジニア職だと勤務地がコロコロ変わるため、マイホーム購入を躊躇してしまうといったことがあります。
以上のようなことから、結婚を機に自社開発へ携わる仕事へと転職を考える人もいます。
扶養に入る場合
結婚を機に女性が男性の扶養に入るケースがあります。
扶養に入るためには年収を調整する必要があり、場合によっては雇用形態を正社員からパートなどに変える必要もでてきます。
また勤務時間を短時間勤務に変える必要が出てくることもあるため、転職をする人もいます。
自己分析からキャリアプラン作成まで
役立つワークシート
こんな方におすすめ
- キャリアプランを見つけたい
- キャリアの方向性を再確認して仕事のモチベーションを上げたい
- 能力や興味に合った新しいキャリアの方向性を見つけたい
結婚を機に転職する場合のスケジュール
①パートナーとの相談（約1ヶ月）
転職のタイミングも含め、まずはこれからの事をパートナーと話し合いましょう。
具体的に決めておきたい基本的なポイントは次の通りです。
居住地および勤務地について
もし結婚を機に転居も考えているのであれば、居住地の候補とあわせて勤務先を考える必要があります。
通勤時間は家事の役割分担にも関わりますし、通院や出産、出産保育園や幼稚園といった育児のしやすさに関係する条件、自治体の制度などもあわせて、今後のライフスタイルに合ったお互いに納得のいく場所を選びましょう。
居住地が定まればおのずと勤務地も絞りやすくなるかもしれません。
勤務時間や業務内容について
勤務先によりますが、最初は勤務時間が長くなる事もあるかもしれません。
新婚生活を始めた直後から家事分担がうまくいかない、すれ違いが増えるといった事を避けるためにも、あらかじめお互いの仕事内容や時間を理解し合っておく必要があります。転職してすぐはイレギュラーな事態が発生する可能性も高いため、ルールを固めすぎずお互いある程度柔軟に対応できるようにしておくと良いでしょう。
家庭の収支について
まず世帯年収については必ず希望をすり合わせておきましょう。世帯年収の目安については、子どもの人数でを参考に概算する事ができます。（参考：厚生労働省『2021（令和３）年 国民生活基礎調査の概況 』）
収入の他に、社会保険料・税金・年金など各種制度についても確認しておく必要があります。
例えば休職期間が発生しパートナーの扶養に入る場合、国民健康保険、国民年金への加入が必要となります。ただし失業保険をもらっている場合に関しては扶養に入る事はできません。
退職のタイミングのよっては、健康保険や税金の支払いの変更手続きは転職先企業に行ってもらうケースもあります。
また、住民税は退職時期によってまとめて天引きか自身で納付するかが決まりますので退職時に確認してください。
結婚後にパートナーの扶養に入る事で、年金や健康保険、税金の支払い方が変化しますので、家庭の収支として年収とあわせて話し合っておきましょう。
②転職活動（約3ヶ月）
転職活動期間は3ヶ月程度を目安に見ておくと良いでしょう。
特に在職中の転職活動を考える方は、ただでさえスケジュール管理が要となります。
もしも結婚準備や引っ越しと重なる場合は、面接など無理なく進められるよう注意が必要です。
効率的な進め方や書類作成のアドバイスといったプロのサポートを受ける事で、転職活動がよりスムーズに行えるようになるかもしれません。
③引継ぎ・退職手続き（約1ヶ月）
円満な退職にもスケジュール管理が必須です。
退職の旨を伝えるのは希望日の2～1ヶ月前が理想ですが、いざ転職先が決まってから引き継ぎ準備を始めようとすると、慌ててしまい後任者に迷惑をかけてしまう可能性があります。
引継ぎ事項や相手、方法などはあらかじめ退職手続きとあわせてリストにまとめておくと良いでしょう。
また、同じ部署、プロジェクトチームのメンバーや、直属の上司、同僚、自身が直接携わったクライアントなどは自分の口で退職の挨拶を伝えるのがマナーです。
そこまで含めたチェックリストの作成も忘れないようにしてください。
転職先はどう選ぶ？企業選びのポイント
育休・産休が取得できるか
女性にとって大きなライフイベントである出産ですが、これは転職先にも大きく関わってきます。
転職先を決めるときには、その企業に産休・育休といった制度がしっかり整備されているか確認する必要があります。
可能であれば転職先の先輩や知人などから話を聞いて制度のチェックをしておきたいところですし、
転職エージェントといったサポートを利用し、エージェント経由で制度の充実度を確認することもできます。
多様な働き方を実施しているか
結婚して家事や育児に忙しくなれば、フレックスタイム制度や時短勤務制度といった働き方が可能なのか？はかなり重要です。
家庭と仕事を両立させるには、企業制度の事前チェックは欠かせません。
フレックスタイム、時短勤務やリモートワークが可能な会社なら、子育てに忙しい時期にも仕事と家庭を両立させやすくなります。
出張や転勤がないか
小さな子供がいるうちの転勤や出張は、気軽に預けられる先がないと難しいものです。
転勤や出張がない企業、もしくはなんらかの配慮をしてくれる企業を転勤先に選ぶのが良いでしょう。
残業時間は長すぎないか
頻繁に休日出勤や残業があるとパートナーとの時間が削られてしまい、生活パターンも不規則になりがちです。
もちろん子育てにも影響が出てしまいます。
転勤先の求人票に記載されている平均残業時間のチェック、面接で担当者に質問する、転職エージェント経由で調べることが可能なら利用するなど工夫してください。
年収は上がるか
子供ができれば男女問わず家庭の出費が大きくなります。
もし年収の上昇が頭打ちになるような企業や、長期で働くことが困難な職場は、転職先を考えておいた方が良いです。
土日休める環境であるか
平日休みだと子供の行事などに参加するのが困難な場合があり、労働時間が安定していないケースが多々あります。
結婚後にパートナーとの時間や育児を考えたら土日休みの職場が好ましいといえます。
また、土日休だと有給を使うことで大型連休を作ることができ、家族と旅行などに行くスケジューリングも可能で、ワークライフバランスの観点から見て非常に魅力的であるため、
転職する際に休日が土日かどうかは必ずチェックしてください。
パートナーと話し合いながら、転職を成功させよう
以上結婚を機に転職を考えることについて、メリットやデメリットと併せてまとめてまいりました。
結婚を機に転職を考えることは、より良い生活パターンを築くために必要な要素です。
そしてより良いライフワークバランスを保つことは、仕事へのモチベーションを高め、家庭と仕事共にWin-Winで高い目標を達成することにも繋がります。
結婚を機に転職を考えている人は、まずはパートナーとじっくり話し合うことから考えてみてはどうでしょうか？
この記事の監修者
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ギークリーメディア編集部
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