月収35万の手取り額は？税金・職種例や収入アップ方法も解説

月収35万円の手取りは約27.6万円・年収換算420万円

 

月収35万円の手取りは、約27.6万円（275,809円）です。

額面との差額である約7.4万円は、所得税・住民税・社会保険料として給与から差し引かれています。

年収に換算すると額面420万円となり、年間の手取りは約331万円が目安といえるでしょう。

ここでは控除額の内訳と手取り率に加え、ボーナスや扶養、年齢によって手取りがどう変わるのかを解説します。

 

控除額の内訳一覧

 

月収35万円の手取りを算出する際に差し引かれる項目と金額は、下表のとおりです。

試算条件は「東京都・協会けんぽ加入・30歳・独身・賞与なし・令和8年度の保険料率」としています。

 

項目	月額	年額
額面収入	350,000円	4,200,000円
所得税	5,166円	62,000円
住民税	15,841円	190,100円
健康保険料	17,730円	212,760円
厚生年金保険料	32,940円	395,280円
雇用保険料	2,100円	25,200円
子ども・子育て支援金	414円	4,968円
介護保険料	0円	0円
控除額合計	74,191円	890,308円
手取り額	275,809円	3,309,692円

 

控除額のうち最も大きいのは厚生年金保険料で、控除額全体の4割以上を占めています。

社会保険料の合計は月5万円を超えるため、手取りへの影響は税金よりも大きいといえます。なお、子ども・子育て支援金は2026年度から健康保険料とあわせて徴収が始まった新しい負担です。

金額は月400円台と小さいものの、給与明細に新しい項目として表示される場合があります。

実際の手取りは住んでいる地域や前年の所得によって数千円程度変わるため、目安として活用するのが現実的でしょう。

（参考：国税庁「税について調べる」／日本年金機構「厚生年金保険」／全国健康保険協会「保険料率・保険料額表」）

 

手取り率は約79%｜額面の75〜80%が目安になる理由

 

月収35万円の手取り率は、275,809円÷350,000円で約79%です。

一般的に会社員の手取りは額面の75〜80%が目安とされ、月収35万円もその範囲に収まっています。

手取り率が人によって変わる主な要因は、次の4つです。

 

 

また、月収が上がるほど所得税の税率が段階的に上がるため、手取り率は少しずつ下がる傾向にあります。

手取り率の目安を把握しておくと、求人票の額面月給から毎月の生活費をおおまかに逆算できる点がメリットです。

 

ボーナスありの場合の年収と年間手取り

 

月収35万円にボーナスが加わると、年収と年間手取りはその分増加します。

たとえば月収35万円・ボーナス年間100万円の場合、年収は520万円となり、年間手取りは約406万円が目安です。

 

項目	金額（年間）
年収（額面）	5,200,000円
所得税	94,600円
住民税	255,300円
社会保険料	786,108円
年間手取り	4,063,992円

 

この場合、毎月の手取りは約27.3万円、ボーナスの手取りは年間で約78.5万円となります。

ボーナスからも社会保険料と所得税が差し引かれるため、額面100万円のボーナスでも手取りは約8割にとどまる点は覚えておきたいところです。

なお、住民税は前年の所得をもとに計算されるため、ボーナスで年収が増えた分の住民税は翌年6月以降の給与から差し引かれます。

 

配偶者・扶養家族がいる場合

 

月収35万円で配偶者や扶養家族がいる場合、所得税と住民税が軽減され、手取りは増加します。

配偶者の年収が100万円の場合は配偶者控除が適用され、独身の場合と比べて次のような差が生まれます。

 

項目	独身	配偶者あり（配偶者年収100万円）
所得税（年間）	62,000円	43,000円
住民税（年間）	190,100円	157,100円
年間手取り	3,309,692円	3,361,692円
毎月の手取り	275,809円	280,142円

 

配偶者控除による手取りの差は、年間で約5.2万円、月額では約4,300円です。

一方、16歳未満の子どもには扶養控除が適用されないため、子どもが小さいうちは税金面での手取り増加は見込めません。

子育て世帯では、児童手当などの給付で家計を補う考え方が現実的といえます。

（参考：国税庁「配偶者控除」）

 

40歳以上は介護保険料で手取りが約3,000円減る

 

月収35万円の会社員が40歳になると、健康保険料に加えて介護保険料の負担が始まります。協会けんぽの介護保険料率は全国一律で約1.6%であり、これを会社と本人で折半する仕組みです。

標準報酬月額36万円の場合、本人負担は月額約2,900円となり、手取りは3,000円近く減少します。

年間では約3.5万円の負担増となるため、40歳前後で家計を見直す際には考慮しておきましょう。介護保険料は65歳になるまで給与から差し引かれ、65歳以降は原則として年金から徴収されます。

（参考：全国健康保険協会「保険料率・保険料額表」）

 

【あわせて読みたい】年収から手取りの計算方法について詳しくはこちら⇓

 

 

 

月収35万円から引かれる税金・社会保険料の仕組み

 

月収35万円の手取りを正しく理解するには、給与から差し引かれる税金と社会保険料の計算方法を知ることが近道です。

社会保険料・所得税・住民税は、それぞれ計算の基準や金額が決まるタイミングが異なります。

仕組みを把握しておけば、昇給や転職で月収が変わったときの手取りも予測しやすくなるでしょう。

 

社会保険料は「標準報酬月額36万円」で決まる

 

月収35万円の社会保険料は、実際の給与額ではなく「標準報酬月額」をもとに計算されます。

標準報酬月額は給与額を一定の幅で区切った等級で、月収35万円は「35万円以上37万円未満」の区分に該当し、36万円として扱われる点が特徴です。

標準報酬月額36万円の場合の社会保険料（本人負担分）は、以下のとおりです。

 

項目	計算方法	月額
健康保険料	36万円×9.85%÷2	17,730円
厚生年金保険料	36万円×18.3%÷2	32,940円
雇用保険料	35万円×本人負担率	2,100円
子ども・子育て支援金	36万円×0.23%÷2	414円

※健康保険料率は協会けんぽ東京支部の令和8年度の料率で試算しています。

 

標準報酬月額は、原則として毎年4〜6月の3か月間に支払われた給与の平均で決まり、その年の9月から翌年8月まで適用されます。

4〜6月に残業代が多いと標準報酬月額が上がり、1年間の社会保険料が増える点には注意が必要です。一方、厚生年金保険料の負担増は将来受け取る年金額にも反映されるため、長期的にはメリットがあるともいえます。

（参考：日本年金機構「厚生年金保険」／全国健康保険協会「保険料率・保険料額表」）

 

所得税は約5,000円台｜2025年からの税制改正の影響

 

月収35万円の所得税は、月額約5,000円台です。

所得税は、年収から給与所得控除・社会保険料控除・基礎控除などを差し引いた「課税所得」に税率をかけて計算されます。

税率は課税所得に応じて5〜45%の7段階に分かれており、所得が高くなるほど税率が上がる「累進課税」が採用されています。

 

課税所得	税率
195万円以下	5%
195万円超〜330万円以下	10%
330万円超〜695万円以下	20%
695万円超〜900万円以下	23%
900万円超〜1,800万円以下	33%
1,800万円超〜4,000万円以下	40%
4,000万円超	45%

 

月収35万円・独身の場合、課税所得は195万円以下に収まるため、適用される税率は5%です。

2025年以降の税制改正では、物価上昇への対応として基礎控除や給与所得控除の見直しが行われました。この改正により、月収35万円前後の会社員も以前に比べて所得税の負担が軽くなっています。

毎月の給与から差し引かれる所得税は概算の「源泉徴収」であり、年末調整で1年間の正しい税額との差額が精算される仕組みです。

（参考：国税庁「所得税の税率」）

 

住民税は約1.6万円｜前年の所得で決まる点に注意

 

月収35万円の住民税は、月額約1.6万円です。

住民税は、課税所得に一律10%をかける「所得割」と、森林環境税を含めて年額5,000円程度の「均等割」を合計して計算されます。

所得税との大きな違いは、前年1〜12月の所得をもとに計算され、翌年6月から1年間かけて差し引かれる点です。

そのため、新卒1年目は住民税がかからず、2年目の6月から手取りが減ったように感じるケースが多く見られます。

転職や昇給で年収が上がった場合も、住民税が増えるのは翌年6月以降です。

年収が上がった直後の手取りを基準に生活水準を上げると、翌年の住民税増加で家計が苦しくなる可能性も考えられます。

（参考：総務省「個人住民税」）

 

 

 

月収35万円はすごい？平均月収・年代別データで比較

 

月収35万円が世間的に高いのか低いのかは、比較する対象によって評価が変わります。

ここでは国税庁の調査データとギークリーの自社データをもとに、全体平均・年代別・職種別の3つの視点で月収35万円の年収水準を確認します。

自身の年収の位置づけを客観的に把握することは、今後のキャリアを考えるうえでの出発点となるでしょう。

 

全体平均との比較

 

月収35万円は、日本の給与所得者全体の平均月収と比べるとやや低い水準です。

国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は478万円でした。

12か月で割ると平均月収は約39.8万円となり、月収35万円（年収420万円）を約5万円上回っている傾向です。

 

区分	平均年収	月収換算
全体	478万円	約39.8万円
正社員（正職員）	545万円	約45.4万円
男性	587万円	約48.9万円
女性	333万円	約27.8万円

 

ただし、この平均給与には賞与も含まれています。

月収35万円にボーナスが年間60万円程度支給される場合、年収は480万円となり、全体平均とほぼ同水準といえます。

（参考：国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」）

 

年代別・男女別の平均月収との比較

 

月収35万円を年代別の平均月収と比べると、20代では平均を上回り、30代前半ではほぼ平均並みの水準です。

国税庁の年齢階層別の平均給与を12か月で割った月収換算は、次のとおりとなります。

 

年齢	全体	男性	女性
20〜24歳	約23万円	約25万円	約22万円
25〜29歳	約34万円	約37万円	約31万円
30〜34歳	約37万円	約43万円	約30万円
35〜39歳	約40万円	約48万円	約30万円
40〜44歳	約43万円	約53万円	約30万円

 

月収35万円は25〜29歳の平均（約34万円）を上回り、30〜34歳の平均（約37万円）にはわずかに届かない水準です。

男女別に見ると、女性ではどの年代の平均も上回っており、男性では20代後半の平均に近い水準となっています。

いずれの数値も賞与を含む年収ベースの平均であるため、賞与の有無を踏まえて比較することが大切です。

（参考：国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」）

 

 

 

月収35万円の生活レベル｜家計シミュレーションとできること

 

月収35万円で実際にどのような生活が送れるかは、家族構成や住む地域によって大きく変わります。

ここでは東京都で暮らす場合を想定し、月収35万円の手取りをもとにした家計シミュレーションを紹介します。

家賃や住宅購入、車の予算の目安もあわせて確認できるため、生活設計の参考になるはずです。

 

一人暮らしの場合｜毎月5〜8万円を貯金に回せる

 

月収35万円で一人暮らしをする場合、家賃8万円の部屋に住んでも毎月5〜8万円程度を貯金に回せる水準です。

手取り約27.6万円をもとにした家計の一例は、以下のとおりとなります。

 

項目	月額
家賃	80,000円
食費	40,000円
水道光熱費	12,000円
通信費	8,000円
日用品・被服費	15,000円
交通費	5,000円
交際費・娯楽費	30,000円
保険・医療費	8,000円
その他	10,000円
支出合計	208,000円
貯金に回せる金額	約67,800円

 

交通費は会社から通勤手当が支給されるケースを想定し、休日の移動分のみを計上しています。

外食や趣味への支出を抑えれば、月8万円以上の貯金も十分に可能です。

年間で80万円前後を積み立てられれば、NISAなどを活用した資産形成や、引っ越し・転職に備えた資金づくりも進めやすくなるでしょう。

 

夫婦二人暮らしの場合｜片働きは月2〜4万円の余裕

 

月収35万円で夫婦二人暮らし・片働きの場合、毎月の余裕は2〜4万円程度です。

配偶者控除の適用で手取りは約28万円に増えるものの、家賃や食費が増えるため、単身時に比べて貯金のペースは落ちます。

 

項目	月額
家賃	100,000円
食費	60,000円
水道光熱費	18,000円
通信費	12,000円
日用品・被服費	18,000円
交通費	8,000円
交際費・娯楽費	20,000円
保険・医療費	15,000円
その他	5,000円
支出合計	256,000円
毎月の余裕	約24,100円

 

外食の回数を減らしたり通信費を見直したりすることで、月4万円程度の余裕をつくることも可能でしょう。

共働きで配偶者にも収入がある場合は世帯の手取りが大きく増え、住宅購入や出産に向けた貯金も進めやすくなります。

 

夫婦＋子ども1人の場合｜片働きは赤字リスクあり

 

月収35万円で夫婦と子ども1人の3人家族・片働きの場合、家計が毎月赤字になるリスクがあります。

子どもが0〜2歳の時期を想定した家計の一例は、次のとおりです。

 

項目	月額
家賃（2LDK想定）	120,000円
食費	70,000円
水道光熱費	22,000円
通信費	12,000円
日用品・被服費（おむつ等含む）	25,000円
交通費	8,000円
教育・育児関連費	5,000円
交際費・娯楽費	15,000円
保険・医療費	20,000円
その他	10,000円
支出合計	307,000円
収入合計（手取り＋児童手当＋018サポート）	約300,100円
毎月の収支	約−6,900円

 

児童手当（0〜2歳は月1.5万円）や東京都の018サポート（月5,000円）を加えても、家賃水準によっては毎月数千円〜数万円の赤字が生じる計算です。

子育て世帯の家計を安定させる方法としては、次のような対策が考えられます。

 

 

子どもの成長とともに教育費は増えていくため、早い段階で収入を増やす手段を検討しておくことが将来の不安の軽減につながります。

（参考：こども家庭庁「児童手当制度のご案内」／東京都「018サポート」）

 

家賃・住宅購入・車の目安

 

月収35万円で無理なく支払える家賃・住宅ローン・車の予算の目安は、以下のとおりです。

 

項目	目安	考え方
家賃	月8万円前後	手取りの約3割
住宅購入	2,500〜3,000万円程度	年間返済額を年収の25%以内に抑える
車の購入	200万円前後	年収の半分程度

 

家賃は手取りの3割以内に抑えると、貯金や急な出費に対応しやすくなります。

東京23区内で8万円前後の物件を探す場合はワンルームや1Kが中心となるため、広さを重視するなら郊外や近県も選択肢に入るでしょう。

住宅ローンは、年間返済額が年収の25%以内（月約8.7万円）に収まる借入額を目安にすると安心です。

金利1%・35年返済の場合は約3,000万円が借入額の上限の目安となり、金利が上がれば借入可能額は下がります。

車は購入費に加え、保険料や車検、ガソリン代などの維持費が年間30〜40万円ほどかかる点も見落とせません。都内では駐車場代も月数万円かかるため、カーシェアなどと比較して判断するのが現実的といえます。

 

 

 

月収35万円から手取りを増やす方法

 

月収35万円の手取りを増やす方法は、「税金の負担を減らす」と「収入そのものを増やす」の2つに大きく分けられます。

節税で増やせる金額には限りがあるため、長期的には昇給や転職による年収アップも視野に入れることが大切です。

まずは年収が上がった場合に手取りがどれだけ増えるのかを確認し、そのうえで具体的な方法を取り上げます。

 

年収が上がると手取りはいくら増える？月収35万〜45万円の比較表

 

月収35万円から月収が上がると、手取りは額面の増加額の約7割増える計算です。

東京都・30歳・独身・賞与なしの条件で試算した手取りの目安は、次のとおりとなります。

 

月収（額面）	年収換算	手取り月額（目安）	年間手取り（目安）
35万円	420万円	約27.6万円	約331万円
40万円	480万円	約31万円	約372万円
45万円	540万円	約35万円	約420万円

 

月収35万円から45万円に上がると、手取りは月約7.4万円、年間では約89万円増える計算です。

年収500万円台に届けば、手取りの増加分で毎月の貯金額を倍以上に増やすことも現実的な目標となります。

一方、月収が上がるほど所得税率や社会保険料も段階的に上がるため、額面の増加額がそのまま手取りに反映されるわけではありません。

転職や昇給の条件を比較する際は、額面だけでなく手取りベースで判断する視点が必要です。

 

社内で昇給・昇格を目指す

 

月収35万円から手取りを増やす方法として、現在の職場で昇給・昇格を目指す選択肢もあります。

評価制度や昇給の基準を確認し、評価につながる成果を意識して業務に取り組むことが第一歩です。具体的には、次のような取り組みが昇給・昇格につながりやすいと考えられます。

 

 

一方で、昇給の幅は会社の給与テーブルや業績に左右されるため、年に数千円〜1万円程度の昇給にとどまるケースも少なくありません。

努力しても年収が上がりにくいと感じる場合は、社外での評価を知ることも選択肢の一つとなります。

 

経験を活かして年収レンジの高い職種・業界へ転職する

 

月収35万円から大きく手取りを増やしたい場合、経験を活かして年収レンジの高い職種や業界へ転職する方法が有力です。

同じスキルや経験でも、働く業界や企業のビジネスモデルによって給与水準は大きく異なります。

たとえばギークリーの自社データでは、Web系SE・PG（SI・受託）の平均年収が約456万円であるのに対し、Web系SE・PG（自社製品）は約572万円と、平均で100万円以上の差があります。

受託開発で培った開発経験は、自社サービスを展開する企業でも評価されやすい傾向です。

転職で年収アップを実現しやすいのは、次のような条件がそろっている場合です。

 

 

転職経験が少ない場合は、業界に詳しいキャリアアドバイザーに相談し、自身の経験がどの職種でどの程度評価されるのかを確認すると効率的です。

 

月収35万円以上を狙えるIT職種の例3選【ギークリー自社データ】

 

 

ギークリーのデータでは、平均年収換算で月収35万円以上を狙える代表的なIT職種は、Web系のシステムエンジニアやプログラマー、社内SE、ネットワークエンジニアです。

Web系SE・PG（自社製品）は、平均年収約572万円・中央値550万円と、3職種の中で最も年収水準が高い職種です。

自社サービスの開発・改善を担い、事業の成長が評価や報酬に反映されやすい点が特徴といえます。受託開発やSESで開発経験を積んだ方のキャリアアップ先として、選ばれることの多い職種です。

社内SE（開発）は、自社の業務システムや社内ツールの開発・運用を担う職種で、平均年収は約520万円となっています。

利用者が社内の従業員であるため、要件定義から運用改善まで一貫して関われる点がやりがいにつながります。安定した環境で長く働きたい方に向いている職種と考えられるでしょう。

ネットワークエンジニアは、ネットワークの設計・構築・運用を担う職種で、平均年収は約512万円です。

最大年収は1,300万円と幅が広く、クラウドやセキュリティの知識を身につけることで年収レンジを引き上げやすい職種といえます。ネットワーク保守運用・監視（平均約373万円）からのステップアップ先としても、現実的な選択肢となるでしょう。

平均年収が550万円にあと一歩の社内SE（開発）やネットワークエンジニアでも、上流工程の経験や専門スキルを積むことで550万円を超える年収を得ている方も一定数います。

 

【あわせて読みたい】年収を上げる方法は転職か昇進かについて詳しくはこちら⇓

 

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月収35万円の手取りに関するよくある質問

 

月収35万円の手取りについて、よく寄せられる質問と回答を紹介します。

家賃の目安や手取りが人によって異なる理由など、気になるポイントを確認する際に役立ちます。

 

月収35万円で一人暮らしの家賃はいくらまで？

 

A.月収35万円で一人暮らしをする場合、家賃は手取りの3割にあたる8万円前後が目安です。

家賃を8万円に抑えれば、毎月5〜8万円程度を貯金に回せる計算となります。9万円を超えると貯金や交際費を圧迫しやすいため、住宅手当の有無も含めて検討すると安心でしょう。

 

同じ月収35万円でも人によって手取りが違うのはなぜ？

 

A.月収35万円の手取りは、住んでいる地域・年齢・扶養家族の有無・前年の所得によって変わります。

健康保険料率は都道府県や加入する健康保険組合によって異なり、40歳以上は介護保険料も加わります。

また、住民税は前年の所得をもとに計算されるため、前年の年収が今年と大きく違う場合は手取りにも差が出るでしょう。

 

月収35万円は20代・30代で平均より高い？

 

A.月収35万円は、20代では平均を上回り、30代前半では平均とほぼ同水準です。

国税庁の調査をもとにした月収換算では、25〜29歳の平均が約34万円、30〜34歳の平均が約37万円となっています。

平均には賞与も含まれているため、ボーナスが支給される場合は30代前半の平均を上回るケースも多いといえます。

 

 

 

スキルの正当な評価による年収アップ転職はギークリーにご相談ください

 

 

月収35万円の手取りは約27.6万円で、年収換算では420万円、年間手取りは約331万円が目安です。

一人暮らしであれば東京でも毎月5〜8万円を貯金できる一方、片働きの子育て世帯では家計が赤字になるリスクもあります。

手取りを増やすには節税に加えて、経験を活かせる職種や業界への転職で年収レンジそのものを引き上げる方法が効果的です。

同じ経験でも働く環境によって年収が100万円以上変わる可能性があるため、自身の市場価値を知ることがキャリアを考える第一歩となります。

 

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