
年収の中央値【2026年最新】|平均年収との違いや年代別データを解説
「平均年収は478万円」という数字を見て、「自分はそんなにもらっていない」と感じたことはないでしょうか。
実はその違和感には理由があります。平均値は一部の高所得者によって引き上げられやすく、実態からずれてしまうためです。
より実感に近い水準を知るには「中央値」を確認する必要があり、2026年公表の最新統計では、年収中央値は平均年収よりも数十万円低いのが実情です。
本記事では、平均値と中央値の違いから、年代・男女・業種別の中央値データ、自分の年収の立ち位置がわかるパーセンタイル早見表まで、公的統計をもとに詳しく解説します。
【この記事はこんな人におすすめ】
・自分の年収が世間相場と比べて高いか低いか知りたい人
・転職や年収交渉の際に客観的なデータを根拠にしたい人
・年代・男女・業種など自分に近い属性のデータで比較したい人
この記事のまとめ
- 平均値は高所得者の影響を受けやすく、中央値の方が実態に近い
- 年代・性別・業種によって中央値の水準は大きく異なる
- 年収を中央値から一段上に引き上げるには、スキルアップ・転職・業界選択の3つが有効
目次
平均年収と年収の中央値の違い
平均値は全体の合計を人数で割った数値であり、中央値はデータを並べた際の中央に位置する値を指します。
両者は似ているようで、実際にはまったく異なる意味を持っています。
- 平均年収は高所得者の影響で数値が高く出やすい
- 年収の中央値は極端な数値の影響を受けにくい
まずは両者の特徴から違いを確認しましょう。
平均年収は高所得者の影響で数値が高く出やすい
平均年収は対象者全員の年収を合計し、人数で割って算出する数値です。
国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、給与所得者全体の平均給与は478万円となっています。
ただし平均値には、高収入者の影響を受けやすいという特徴が存在します。年収1,000万円を超えるような高収入者が少数でも含まれると、その影響で数値全体が引き上げられてしまうためです。
厚生労働省の分布を見ると、478万円という水準よりも低い年収の人の方が多数を占める傾向があります。
(参考:国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」)
年収の中央値は極端な数値の影響を受けにくい
中央値とは、全員の年収を低い順に並べて中央に位置する年収を指します。
平均年収は、年収100万円未満から年収2,000万円以上まで幅広い方を対象とした統計結果という特性上、一般的なビジネスパーソンの年収帯と乖離しやすいです。
中央値は極端な高収入者の影響を受けにくいため、「多くの人が実際にどのくらいもらっているか」を正確に表す指標といえます。
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【2026年最新】日本の年収中央値と平均年収
厚生労働省のデータによると、日本の年収中央値は451万円、平均年収は478万円です。
ここからは、公的統計と民間調査の両方から最新の実数値を確認していきます。
- 正社員と給与所得者全体の年収中央値
- 世帯所得の中央値は410万円
- 手取り換算の年収中央値は300万円台前半
正社員と給与所得者全体の年収中央値
国税庁の調査では、1年を通じて勤務した給与所得者全体の平均給与は478万円でした。そのうち、年収中央値は451万円となっています。
| 指標 | 金額 |
|---|---|
| 平均給与 | 478万円 |
| 中央値 | 451万円 |
平均年収は高収入者の影響を受けることもあり、中央値よりも20万円以上も高い水準です。
一般的なビジネスパーソンの年収を把握する砂ら、451万円を基準にするといいでしょう。
(参考:厚生労働省「2025(令和7)年 国民生活基礎調査の概況 Ⅱ各種世帯の所得等の状況 」
世帯所得の中央値は410万円
厚生労働省の「国民生活基礎調査」(令和6年)によると、全世帯の平均所得は約539万円と発表されました。
同調査において、所得の中央値は約410万円となっています。
個人の年収中央値と世帯年収の中央値は指し示す対象が異なるため、注意が必要です。
(参考:厚生労働省「国民生活基礎調査」)
手取り換算の年収中央値は300万円台前半
年収は税金や社会保険料が引かれる前の金額であり、実際に使えるお金は「手取り」で考えることが大切です。
年収400万円の場合、手取りの目安は年間約315万円(月あたり約26.2万円)です。
他の年収帯における手取りの目安は以下のようになります。
- 年収350万円:手取り約280万円(月約23.3万円)
- 年収500万円:手取り約390万円(月約32.5万円)
正社員の年収中央値である384万円であれば、手取りはおおむね300万円台前半になると考えられます。
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年収パーセンタイルと分布から見る年収の位置づけ
厚生労働省のデータによる年収帯の割合は、年収400万円~500万円で9.6%、年収1,000万円~1,100万円で3.1%とされています。
今の年収がどの位置にあるのかを知ることで、より客観的な自己評価が可能になります。
- 年収パーセンタイル早見表で割合を確認
- 年収のボリュームゾーンは200万円〜300万円
年収パーセンタイル早見表で割合を確認
給与所得者全体の分布をもとにした、年収帯ごとの割合は以下の通りです。
ただしあくまで概算であるため、詳細な自己診断には後述する年代別・男女別データも併せて確認することをおすすめします。
| 年収 | 全体における割合 |
|---|---|
| 1,000万~1,100万円 | 3.1% |
| 900万円~1,000万円 | 4.3% |
| 800万円~900万円 | 4.9% |
| 700万円~800万円 | 6.2% |
| 600万円~700万円 | 7.5% |
| 500万円~600万円 | 9.1% |
| 400万円~500万円 | 9.6% |
(参考:厚生労働省「2025(令和7)年 国民生活基礎調査の概況 Ⅱ各種世帯の所得等の状況 」
年収のボリュームゾーンは200万円〜300万円
厚生労働省のデータ上で最も割が多いボリュームゾーンは、200万円~300万円(全体の13.5%)でした。
これは正社員だけでなく、アルバイトやパートも調査対象に含まれていることが要因だと考えられます。
データ全体の中央値は400万円~500万円の層となっているため、正社員の方は中央値と比較すると、自分の年収の立ち位置を把握できるでしょう。
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【年代別】年収中央値と平均年収
年代が上がるにつれて年収中央値も上昇し、20代の350万円前後から50代以上では500万円前後まで広がります。
キャリアの段階によって、目指す年収水準の目安は大きく変わってきます。
- 年代別の年収中央値と平均年収比較
- 年齢とともに中央値と平均値の差は拡大する
ここでは、年代別の中央値と平均を解説します。
年代別の年収中央値と平均年収比較
各種統計をもとにした年代別の目安は以下の表の通りです。
| 年代 | 平均年収(目安) | 年収中央値(目安) |
|---|---|---|
| 20代 | 365万円 | 350万円 |
| 30代 | 454万円 | 410万円 |
| 40代 | 517万円 | 450万円 |
| 50代以上 | 601万円 | 500万円 |
20代や30代の平均年収は、日本の平均年収より低いですが、年齢を重ねるごとに平均年収は上がっています。
同じ年代でも業種や企業規模によって差が大きいため、あくまで相場感として活用することをおすすめします。
年齢とともに中央値と平均値の差は拡大する
前述の表を見ると、20代では平均値と中央値の差が15万円程度にとどまっています。
しかし、50代以上になるとその差は100万円以上まで拡大します。
これは年齢が上がるほど、管理職への昇進や役職による給与差が大きくなるためです。
若手のうちは差が小さいからこそ、キャリアの選択によって将来の差が大きく開く可能性があると捉えることもできるでしょう。
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【男女別】年収中央値と平均年収
正社員の年収中央値は男性491万円、女性278万円となっており、100万円以上の差があります。以下は国税庁のデータによる、男女別の年収の比較です。
| 性別 | 平均年収 | 年収中央値 |
|---|---|---|
| 男性 | 587万円 | 約491万円 |
| 女性 | 333万円 | 約278万円 |
男女間の年収差には、いくつかの構造的な背景があると考えられます。
女性は結婚や出産などのライフイベントを機に非正規雇用へ移行するケースが多く見られます。また、勤続年数や管理職比率にも男女差が残っており、昇進機会の差が長期的な収入差になることも要因の1つです。
ただし、近年は女性の平均給与の増加率が男性を上回る調査結果も出ており、格差は徐々に縮小に向かっている状況です。
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【業種・職種別】の年収中央値
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査 第5表」に記載されている、産業別の平均年収および年収中央値の推算結果は以下の通りです。
| 産業名 | 平均年収 (推算) |
年収中央値 (推算) |
|---|---|---|
| 鉱業,採石業,砂利採取業 | 530万円 | 470万円 |
| 建設業 | 520万円 | 460万円 |
| 製造業 | 530万円 | 470万円 |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 730万円 | 650万円 |
| 情報通信業 | 630万円 | 550万円 |
| 運輸業,郵便業 | 450万円 | 400万円 |
| 卸売業,小売業 | 480万円 | 420万円 |
| 金融業,保険業 | 670万円 | 580万円 |
| 不動産業,物品賃貸業 | 520万円 | 450万円 |
| 学術研究,専門・技術サービス業 | 620万円 | 540万円 |
| 宿泊業,飲食サービス業 | 330万円 | 290万円 |
| 生活関連サービス業,娯楽業 | 380万円 | 330万円 |
| 教育,学習支援業 | 570万円 | 490万円 |
| 医療,福祉 | 420万円 | 380万円 |
| 複合サービス事業 | 490万円 | 430万円 |
| サービス業(他に分類されないもの) | 390万円 | 340万円 |
電気・ガス・熱供給・水道業や金融業,保険業、情報通信業といった専門性の高い産業では、平均年収・中央値ともに高い水準となっています。
一方で、宿泊業,飲食サービス業や生活関連サービス業、娯楽業などでは低めの推移傾向が見られます。
(参考:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 第5表」より推算)
IT職種の年収中央値は?
Geekly(ギークリー)のデータでは、IT職種全体の年収の中央値は465万円で、平均は511万円です。
なおこれは転職前の数値であり、転職後の年収中央値は500万円、平均は541万円と大きく上昇していることがわかります。
平均年収だけでなく中央値も、今の年収水準が低ければ環境改善をはじめとした適正年収を得るための取り組みの参考にしましょう。
なお本データは以下情報をもとに集計しています。
【調査対象】弊社をご利用いただいたIT業界にお勤めの転職希望の方
【対象人数】4,548名(有効回答のみ)
【調査期間】2025年6月1日~2026年5月31日
【調査方法】Web上のアンケートフォームへの入力
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年収の中央値を超えるための3つの手段
年収を中央値から一段上に引き上げるには、スキルアップ・転職・業界選択の3つが大切です。
次のキャリアを考えるうえでの具体的なアクションを紹介します。
手段1:スキルアップや資格取得で市場価値を高める
現在の職場に留まりながら年収を上げたい場合、市場価値の高いスキルや資格を身につけることが今からできる手段です。
専門性の高い資格やIT関連のスキルは、社内評価だけでなく転職市場においても高く評価されます。
結果として、将来的なキャリアの選択肢を広げることにつながる傾向にあります。
学び直しの分野を選ぶ際は、自分の業界で将来性が見込まれる領域を選びましょう。
手段2:転職をして年収アップを実現する
同じ業界や職種であっても、所属する企業によって給与水準は大きく異なります。
特に成長中の業界や人材不足の職種では経験者に対する需要が高く、交渉によって現在の年収から上積みを引き出せる可能性があります。
転職エージェントを活用すれば、客観的な市場データに基づいた年収交渉のサポートを受けられる点も大きなメリットです。
手段3:成長業界や専門職種へキャリアチェンジする
現在の業界での年収の伸びに限界を感じている場合は、成長が見込まれる業界へ移るという選択肢も検討する価値があります。
IT・Web・ゲーム業界のように専門性が評価されやすい業界であれば、未経験からのキャリアチェンジであっても年収を伸ばせる可能性があります。
これまでのビジネス経験を掛け合わせることで、新たな市場価値を生み出すことも可能になります。
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平均年収と中央値に関するよくある質問
記事内で紹介した内容を踏まえ、年収に関するよくある疑問にQ&A形式でお答えします。
- Q.平均年収と中央値、どちらを参考にすればよいですか?
- Q.30代の年収中央値はどのくらいですか?
- Q.都道府県によって年収中央値に差はありますか?
Q.平均年収と中央値、どちらを参考にすればよいですか?
A.一般的な生活実感に近い水準を知りたい場合は、中央値を参考にすることをおすすめします。
平均値は一部の高所得層の影響を受けやすいため、大多数の実態把握には向いていません。
Q.30代の年収中央値はどのくらいですか?
A.30代の年収中央値は、全体でおおむね410万円前後が目安です。
20代の350万円前後から、経験を積むことで着実に上昇していく傾向が見られます。
Q.都道府県によって年収中央値に差はありますか?
A.地域差は明確に存在し、東京都をはじめとする関東圏が高い傾向にあります。
地方都市の場合、平均年収が関東エリアよりも80万円前後低くなるケースも珍しくありません。
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自分の年収水準を把握し次のキャリアを検討
今回紹介したデータを振り返ると、年収中央値は451万円であり、年代や男女、業種によってその水準は大きく異なることがわかりました。
スキルアップ、転職、業界の見直しなど、年収を中央値から一段上へ引き上げる方法はいくつも存在します。
「自分の年収が世間相場より低い気がする!」
「客観的なデータをもとに適正年収を知りたい!」
「今の経験を活かして年収アップの転職を叶えたい!」
などのキャリアのお悩みは是非、「IT・Web業界の知見が豊富なキャリアアドバイザー」にご相談ください!
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