【厳選】AIベンチャー・スタートアップ企業38選を紹介

 

【2024年】注目のAIベンチャー企業

 

 

株式会社AlgoX

 

株式会社AlgoXは、生成AIに特化したコンサルティング・開発支援・研修、ビジネス向けAIメディア「AI総研」の運営などを行っています。
　
幅広い業界のリーディングカンパニーへのAI活用支援実績のあるボストンコンサルティング出身の西本が代表を務め、これまで数多くの企業に対して生成AI導入・開発支援を実施してきました。
　
また、AlgoXは、数多くの企業に対してAI導入を支援してきた経験や国内最大級のビジネス向けAIメディアを運営してきた知見を活かし、現場の業務が効率化されることに徹底的にこだわったAI研修サービスを提供しています。
　
AlgoXでは経験豊富なコンサルタントによる、AI/ChatGPT活用の個別無料相談会を実施しています。AIやChatGPT等のビジネス活用でお困りの方は、お気軽にご相談ください。
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株式会社エクサウィザーズ

 

株式会社エクサウィザーズでは、主にAIプラットフォーム事業とAIプロダクト事業を中核として展開しています。

 

AIプラットフォーム事業ではexaBaseが事業の中核を担っております。

AIプロダクト事業では、介護スタッフの間接業務をサポートする「CareWiz ハナスト」や

家族介護をサポートする「CareWiz 家族支援」、歩行時の転倒リスクを解析する「CareWiz トルト」などが提供されています。

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HEROZ株式会社

 

HEROZ株式会社は将棋AIで有名なAIベンチャー企業です。

2013年にはHEROZ株式会社の開発した人工知能がプロ棋士に勝利するなどといった実績もあります。

 

一連の開発で培われたノウハウはゲームアプリ「将棋ウォーズ」などにも活かされています。

戦術したものに加え、中核事業として位置づけられているのが「HEROZ Kishin」というソリューションサービスです。

このサービスではAIの導入から運用まで総合的にサポートします。

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株式会社ABEJA

 

株式会社ABEJAではAIを用いた多用なソリューションを展開することで、様々な業種へのAI導入を実現しています。

その導入実績で得た知見やデータをもとに、クライアントの状況に合わせたAI導入支援・活用を行っています。

 

「ABEJA Platform」ではDeep Learningの実装、運用プロセスを効率化することができます。

AIをビジネスへ適応する仕組みをすべて提供している「ABEJA Platform」では、AIの専門家がいなくても簡単にAIの開発が可能になります。

株式会社ABEJAではその他にもAIを活用した店舗解析サービス「ABEJA Insight for Retail」を提供しております。

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モビルス株式会社

 

モビルス株式会社はAIを用いた顧客サポートの向上をミッションに掲げたAIベンチャー企業です。

 

モビルス株式会社は「MOBI BOT」（チャットボット）や「MOBI AGENT」（有人応答）など、AIとモバイルテクノロジーを掛け合わせたソリューション事業を得意としています。

各企業の顧客サポートに対して、同社のソリューションは一気通貫かつ多様なチャネルに対応しています。

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株式会社オープンエイト

 

株式会社オープンエイトは企業向けの動画編集ツール「Video Brain」で有名なAIベンチャー企業です。

企業のコミュニケーションDXを総合的にサポートする「Video Brain」は、あらゆる用途での動画制作・配信・分析まで実現するプラットフォームとなっております。

 

また同社は「Video Brain」の他にも、日本最大規模の女性向け動画マーケティングプラットフォーム「OPEN8 AD Platform」、

約10000本の動画コンテンツを展開するおでかけ動画マガジン「LeTRONC（ルトロン）」といったマーケティング、メディア事業を展開しております。

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AI inside株式会社

 

AI inside株式会社はあらゆる人やモノにAIが入り込み、生産性の向上を目標に掲げて設立されたAIベンチャー企業です。

企業のDXにおける課題解決をサポートしている同社では、バックオフィス業務の効率化やAIの開発、運用のサポートまで自社のサービスで実現しております。

 

AI inside株式会社を特に特徴づけているのが「DX Suit」で、このサービスの活用によってアナログデータの高精度なデジタル化などが可能になり生産性向上をサポートしています。

その他にも、ノーコードAI開発をサポートする「Learning Center」などのサービスも提供されています。

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株式会社ブレインパッド

 

株式会社ブレインパッドはビッグデータ活用サービスとデジタルマーケティングサービスを得意としているAIベンチャー企業です。

データ活用・AIのリーディングカンパニーである同社の代表プロダクト「Rtoaster」は、企業のマーケティング活動をより効率化・成果向上させることができます。

また同社ではオウンドメディアによる発信も行っています。

「＋AI」というオウンドメディアも運営しており、AIや機械学習を用いた経営改善のヒントなどを提供しています。

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株式会社PKSHA Technology

 

株式会社PKSHA Technologyは人とソフトウェアの共進化をビジョンに掲げているAIベンチャー企業です。

研究開発を行う「PKSHA ReSearch」と、「PKSHA Product」で企業の課題解決を行っています。

 

この2つの事業がソフトウェアの実装とデータ蓄積のサイクルを生み、多様な形での支援や課題解決を実現しています。

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株式会社GAUSS

 

株式会社GAUSSは、独自のAI開発及び各種業界への提供を行なっており、技術力の面ではR&Dセンターを設置して数々の賞を受賞している企業です。

株式会社GAUSSの代表サービスである競馬予測AI「SIVA」は、平均回収率が約130％で過去にはなんと回収率288％を出したこともあります。

 

また、「GAUSS Foundation Platform」はAI開発をすべてクラウド上で行えるプラットフォームです。

直感的操作が可能でありるため、知識がなくてもAIの開発ができることから様々な企業で活用することができます。

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GHELIA株式会社

 

GHELIA（ギリア）は、2017年に設立されたソニーグループのAIカンパニーです。

最先端の深層学習技術を使って、クライアント企業の課題解決や付加価値アップに貢献するAIソリューションの提供を行っています。AI開発に必要な要素を一気通貫で用意し、それぞれのニーズに合った最適なソリューションを提供しています。

最近だとJRAシステムサービス株式会社に技術協力をしている「馬別パドック分割動画」が、2022年10月7日から試験公開されています。

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ニューラルポケット株式会社

 

Neural Pocket（ニューラルポケット）は、2018年に創業したAIベンチャー企業です。

画像や動画における物体検知、種別分類、空間認識や人体・動態解析、表情・閲覧解析などの多様なAI技術を独自に開発・保有しています。

そして、AI解析により得られたビッグデータを、専用のデータアナリティクスプログラムで解析し、空間情報や人の属性情報を定量化・可視化することで、ファッションのトレンド予測やアパレルのEコマースやカスタムオーダー、アパレル企業の需要予測などに活かしています。

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株式会社MAZIN

 

株式会社MAZIN（マジン）は2018年6月にAI系の技術者2名により創業されました。

工場の自動化を目指す製造AIプラットフォームを展開しています。

切削加工・射出成形・研削加工などの加工に必要な技能を持つAIシステムを開発し、IT人材が不足する製造業をけん引するサービスを提供する企業です。

 

株式会社レボーン

 

香り​×AI×DXにおける研究開発を展開しています。

においに着目し、IoTにおいセンサ「OBRE （オブレ）」の開発・提供や「OBRE」で取得されたデータ管理プラットフォームを提供します。

近年拡大傾向にあるにおいセンシング関連の市場規模において、引き続き注目の企業だと言えるでしょう。

 

株式会社モルフォ

 

デジタル画像処理技術×ディープラーニングによる「イメージングAI」で、社会におけるさまざまな分野の課題解決に貢献している企業です。

例えば画像処理ソフトの発展が望まれる医療において、モルフォは多くの医療機関に技術提供を行ってきました。

また、スマートフォン・半導体・車載・IoT向けソフトウェア事業をグローバルに展開しています。

 

 

 

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転職を考えたきっかけは、当時関わっていたサービスやプロダクトに共感できなくなっていった点、使用していた言語やフレームワークなどが古く、新しいものへのキャッチアップも困難だったという点でした。

 

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また複数社から内定をいただいたのですが、現職の条件や環境が自分と一番合っていたので納得感があったそうです。

 

【あわせて読みたい】第一志望の企業への転職に成功した事例はこちら⇓

 

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注目のAIスタートアップ企業

 

 

株式会社AVILEN

 

株式会社AVILENは2018年に設立されたAIスタートアップです。
「データとアルゴリズムで、人類を豊かにする」を掲げ、「AI活用コンサルティング」「AI開発」「DX/AI人材育成」を主軸としたソリューションを提供しています。

 

AI・データ活用に精通したコンサルタントやデータサイエンティストが多数在籍しており、クライアントの事業や業務プロセスに深く入り込み、内製化を目指した一気通貫の支援ができる点が大きな特徴です。

豊富なビジネス知見と高い技術力で、業界を問わず多様なプロジェクトに対応できる柔軟性も持ち合わせており、大手企業を含む約800社のクライアントを支援した実績があります。

 

参考：株式会社AVILEN公式HP

 

株式会社Lightblue Technology

 

株式会社Lightblue Technologyは2018年に設立された東京大学発のAIベンチャー企業です。

先端技術を使った労働環境の向上をミッションとして掲げており、その中で主力として位置づけられているのが「ヒューマンセンシング」と議事録作成支援ツールの「Texta」です。

 

ヒューマンセンシングではカメラ映像をAIが解析して人の動作や状態などを分析し、生産性や安全管理などの向上に役立てます。

 

議事録作成支援ツールのTextaでは、会議中にリアルタイムでAIが文字起こしをする他、既存のファイルからの文字起こしも可能です。

 

株式会社FRONTEO（フロンテオ）

 

自然言語処理に特化したデータ解析企業であるフロンテオは、自社開発AIエンジン「KIBIT」を用いた情報解析の支援を行っています。

文字データを解析することによって関連度の高さを判断する点に強みをもつ同システムは、少ない学習データから専門性の高い解析を可能にしました。

開発の目的は国際訴訟における証拠発見効率の向上でしたが、強みを活かし金融機関などでも応用されるようになったことで日本国内のAI業界における売上高ランキングでは上位を誇る企業です。

 

株式会社QuantumCore（クアンタムコア）

 

量子コンピューティング分野の技術を応用し、ディープラーニングの性能を超える多変量時系列処理ソリューションの開発に成功したのが株式会社QuantumCoreです。

バッテリーの電流波形に着目し、日産自動車と車両電子ユニットの動作状況を判定する実証実験を行ったことで話題になりました。

東京大学と公立はこだて未来大学の教授が参加する同社では、ビッグデータよりさらに個人や環境に対応できる柔軟な技術提供の実現を目指します。

 

bestat株式会社

 

besta株式会社は、メタバース空間に必要となるリアルな3D商品・アイテムのための3Dスキャン技術を提供する企業です。

最先端の深層学習アルゴリズムを活用した独自の深層学習エンジンを開発し、画像AIとIoTを用いたサービスの開発・提供を続けています。

 

株式会社Gruff（グラフ）

 

株式会社グラフはデータサイエンティスト・オブ・ザ・イヤー原田博植が代表を務めます。

AI・機械学習やビッグデータ分析を通じて顧客に寄り添ったビジネス戦略コンサルティングを提供するデータサイエンスカンパニーです。

 

レイ・フロンティア株式会社

 

レイ・フロンティア株式会社はAIを活用した人やモビリティなどの位置情報分析プラットフォーム「SilentLog」を開発・提供する企業として有名です。

その一方で自社技術を使ったサービス開発支援も行っています。

 

 

 

株式会社Spider Labs

 

サイバーセキュリティに特化した株式会社Spider Labs（スパイダーラボズ）は、アドフラウド対策ツール「Spider AF」を開発・提供するスタートアップ企業です。

「Spider AF」により半年間で推定39.5億円ものアドフラウド被害額を検知した同社は、デジタル広告の品質を検証するアドベリフィケーションの重要性の高まりを背景にさらなる事業拡大が期待されています。

 

株式会社Ridge-i

 

AI・ディープラーニングを含む最先端の技術を駆使して、顧客だけでなく社会の課題解決にも挑む企業です。

例えばAIでごみを識別する「自動ごみ処理クレーン」やJAXA委託の「土砂崩れ解析AI」、NHKで採用された「白黒映像カラー化AI」などで知られています。

 

ストックマーク株式会社

 

AIがニュースを届けるサービス「Anews」を提供しています。

世界中のビジネステキストデータを自然言語処理技術で解析したニュース提供とあわせて、ニュースをもとにAIが自動で事業環境を端的に可視化する「Astrategy」によって企業のイノベーション創出を支援しています。

 

AIQ株式会社

 

人工知能によるプロファイリング技術を活用する企業です。

SNS運用支援システムやインフルエンサーマーケティングツールなど、「ヒトのINSIDEの可視化」を強みとしています。

 

株式会社ELYZA

 

大規模言語AIでホワイトカラー業務のDXに取り組むスタートアップ企業です。

リテールテックと自然言語処理の領域にフォーカスし、コンサルティングを行います。

「大規模言語AI イライザ」は人間並もしくは人間を超える精度で言語を扱うことができるとされ、世界中で注目を集めます。

 

ディープインサイト株式会社

 

エッジAIに特化したディープラーニング推論・学習エンジンを応用した「KAIBER（カイバー）」や非接触UI/UX技術を開発しています。

これは国内初の組み込み特化深層学習フレームワークです。

ディープラーニング×組込み技術の新しい分野に特化した少数精鋭が手掛けています。

 

ファーストアカウンティング株式会社

 

経理業務に特化したAIソリューションをBtoBで提供するSaaSカンパニーです。

「正確で早い会計」と「戦略経理」の実現を目指します。

 

株式会社アッテル

 

「アッテル」はAIの活躍人材を見極め、採用し、定着させるための未来予測型ピープルアナリティクスサービスです。

これにより、候補者の入社後活躍・早期退職を予測して採用に活かすことができます。

導入企業は200社を超えました。

 

NABLAS株式会社

 

AI総合研究所としてAI人材育成事業「iLect」を手掛けます。

AIコンサルティング事業・R&D事業も展開しており、AI技術の社会実装を通して人が人らしく生きられる社会の実現を目指す企業です。

 

株式会社Ollo

 

株式会社Olloは画像認識ソフトウェア「Ollo Factory」を展開するスタートアップ企業です。

顔認証や行動認識を高速かつ高精度な画像認識を、手のひらサイズで実現しました。

さまざまな角度はもちろん、マスク、メガネ、経年変化にも対応するうえ、カメラの前で立ち止まらなくても通り過ぎるだけで認証できるほどの高性能です。

 

FRAIM株式会社

 

自然言語処理を中心としたAIアルゴリズムの活用が強みの企業です。

独自のエディタ技術のライセンス提供や、文書作成をサポート・効率化するAI を搭載したクラウドドキュメントワークスペース「LAWGUE（ローグ）」を提供しています。

 

株式会社Laboro.AI

 

最先端のAI・機械学習技術をオーダーメイドでAI開発する「カスタムAI」を開発・提供します。

コンサルティング事業も展開し、AI活用コンサルティングからプロトタイプ開発、PoCの実施、AIシステム開発までを一貫してサポートできる体制が整っているのが強みです。

 

株式会社ジーニアルテクノロジー

 

株式会社ジーニアルテクノロジーが提供する「ジーニアルAI」 は、 リスクとコストを削減するクラウドAI監査ソフトウェアです。

注文書、納品書、請求書のような書類をAI-OCRで読みとり、売上等のデータと自動的に突き合わせて検証できるため、会計監査における業務効率化を飛躍的に向上させます。

 

株式会社フツパー

 

製造業の課題をAIで解決することを強みとしている企業です。

主なサービスとして、「はやい・やすい・巧い」をコンセプトにした製造業向け外観検査AIサービスの「メキキバイト」や、工作機械の刃折れが事前に検出できる異常検知AIサービスの「振動大臣」が挙げられます。

 

 

 

注目が集まっているAI開発企業

 

 

AIベンチャー企業について解説する前に、まずはAI（人工知能）の定義について簡単に解説します。

AIの定義は研究者などによってまちまちですが、「人工的に作られた知能」というニュアンスの定義づけがそれぞれなされています。

AIベンチャーとは、AI技術の活用をメインに活動しているベンチャー企業の事です。例えばすでにデータが蓄積されてからAIを導入した企業はAIベンチャーには該当しません。

 

AIベンチャー企業は2種類に分かれる

 

AIは多方面で実用化が進められています。

AIの実用化がすすめられている中で、注目を集めているのがAIベンチャー企業です。

 

AIベンチャー企業はサービス提供型とベンダー型とで2種類に大別されます。

サービス提供型では共通のサービスを提供するのに対し、ベンダー型では顧客ごとに個別に受注、開発します。

 

ここからは注目のAIベンチャー企業とスタートアップ企業を厳選して紹介していきます。

AIベンチャー・スタートアップ企業に興味がある、転職したいと考えている人は参考にしてください。

 

 

 

国内大手開発のAI開発事例

 

 

NEC「NEC the WISE」

 

創業120年を超える情報通信サービス大手NEC（日本電気株式会社）による、自社のAI技術ブランドがNEC the WISEです。

同社は映像や音声、言語、予測などの分野で世界トップレベルの技術を多数保有しており、NEC the WISE策定時の2016年には「味覚予測AI」という新たな話題を提供しました。

代表的な技術は以下の通りです。

 

・デジタル化・データ良質化（映像の鮮明化、ノイズの除去、解像度を変えて復元など）

・五感による識別・認証（顔認証、指紋認証、物体指紋認証による個体識別）

・意味・意図理解（テキスト含意認識）

・解釈付き分析（異種混合学習、インバリアント分析）

・高精度分析（RAPID機械学習）

・計画・最適化（予測型意思決定最適化、オンライン最適化）

 

特に認識精度において国際的な評価も高く、『2つの文が同じ意味を含むか否かの含意判定』に関して、米国国立標準技術研究所（NIST）主催のコンテストで第1位を獲得しています。

 

富士通「FUJITSU Human Centric AI Zinrai」

 

富士通グループは、1980年代からAIの研究開発に取り組み続けてきました。

社会インフラ、モビリティ、ものづくり、デジタルマーケティングの分野におけるAI活用のサポートが強みです。

特に現場業務のデジタライゼーション・自動化を推進するためのAI技術支援サービスを強化しており、その背景にはこれまで多くの顧客との実証実験によって、AIの活用シーンを明確にしてきた実績に基づく豊富なノウハウがあります。

FUJITSU Human Centric AI Zinrai（ジンライ）は日本のビジネスに強く、国内の新聞社、コンタクトセンター、電力会社、小売り店で多くの事例があります。

 

日立「Hitachi AI Technology/H」

 

Hitachi AI Technology/Hは、2015年に日立グループより発表されたビッグデータを活用したAI技術です。

流通分野での顧客へのリコメンド生成や、写真画像からの顔判定、クイズへの回答、Web画像から人の顔を判定するといった作業はAIによって大幅に効率化されました。

しかしいずれも用途を限定したものにすぎないため、日立が目指したのは従来を超える多様性をもつ「真の人工知能」です。

Hitachi AI Technology/Hは、データそのものから100万通りを超える大量の仮説を自動生成し、重要な要因を選択します。

これを活用したサービス、ソリューションは金融、鉄道、工場、水プラントなどの14分野にわたって展開されており、業務改革、倉庫業務効率化などに貢献しています。

2020年には「セキュリティ監視業務効率化AIソリューション SaaS版」も登場しました。

 

NTT「corevo」

 

NTTグループが提供するcorevoは、人の活動を一部代替したり支援することによって、人の能力を補完し引き出すことを目的としたAI技術です。

自然言語処理、知識処理技術の分野で豊富なノウハウを保有する同社は、2015年開催の技術評価国際イベント「CHiME-3」において、独自開発の音声認識技術で第1位を獲得しています。

corevoは以下の4種の技術で構成されます。

 

・Agent-AI（人の意図や感情を理解するAI）

・Heart-Touching-AI（人間らしさの本質にせまるAI）

・Ambient-AI（センサの知能化を司り中核を担うAI）

・Network-AI（最適化によってシステム全体を支えるAI）

 

汎用的な技術はグループを横断して拡充しており、ビジネス、交通、インフラ、ヘルスケア、ライフサポートなど様々な分野で取り組みが進められています。

 

 

 

人工 知能 （AI）を開発する企業で求められる職種

 

 

AIベンチャー企業ではどのような職種の人が活躍しているのか、またどのような人材が求められているのか、実際の求人案件も参考にしながら解説します。

 

エンジニア

 

AIエンジニア

主にアルゴリズムや学習モデルを構築する「プログラミング系」と、データ解析をもとに課題解決の方法を探る「アナリティクス系」に分かれます。企業によっては兼任する場合もめずらしくありません。

機械学習やディープラーニング、人工知能といったAIへの深い理解と、PythonなどのAI開発に用いられるプログラミング言語の知識・スキルが求められます。

 

インフラエンジニア

システムのインフラ構築を担当する設計者で、自社サービスのネットワークやサーバーの設計・構築・運用を手掛けます。

ネットワーク・サーバの設計・構築から、保守運用までのあらゆる知識が求められる職種です。

 

WEBエンジニア

ウェブフロントエンドの実装を担います。HTML、CSS、JavaScriptの知識が欠かせず、専門性の高い仕事です。

 

FPGAエンジニア

FPGAツールを用いて、高速かつ安価で提供する回路の設計を行います。近年ではヘルスケア領域で需要が高まっています。新たなハードウェアアーキテクチャ創造のために、FPGAツールに関する知識が必要です。

 

ファームウェアエンジニア

AIやIoT、先端医療、ADAS、ウェアラブルデバイス、ロボット等の幅広い分野で活躍するのがファームウェアエンジニアです。C、C++等での開発経験や組込みLinuxでの開発経験があると、より需要が高まります。

 

プロジェクトマネージャー

 

AI技術を理解したうえで、エンジニア達を束ねて事業を推進します。技術面はもちろん、ビジネス思考をあわせもった人材が求められます。

プロジェクトマネジメント業務経験が必須である求人案件が多いようです。

 

コンサルタント

 

ITコンサルタント、AIコンサルティングエンジニア、戦略コンサルタントなどさまざまな名前で募集されています。

総じて求められるのは、AI領域での実務経験やマネジメント経験、企画・提案力はもちろん、最新技術への知識や経営の観点なども欠かせません。

 

デザイナー

 

自社プロダクトのデザイン全般を担います。 Photoshop、Illustrator、Sketchなどのアプリを使いこなせる実力は必須です。UI/UXデザイナーとしての求人案件が目立ちます。

 

広報

 

広報戦略の立案、遂行を担当します。業界への理解や多岐に渡る知識が求められる仕事です。ブランディング・広報の実務経験が求められます。

 

バックオフィス

 

人事、財務・経理、法務・総務などのバックオフィス系の仕事では他業界との大きな違いはありません。ただし、IT業界のなかで特にAI領域での経験や知識がある人材は重宝される傾向にあると言えます。

 

 

 

人工 知能 （AI）開発企業へ転職するには

 

 

これまでAIベンチャー企業について紹介してきましたが、実際に転職するにはどうしたらいいのでしょうか。

AIベンチャー企業に転職するときのポイントは3点あります。

 

常に新しい情報をキャッチする

 

常に新しい情報をキャッチしましょう。

言い換えると、常に情報収集を徹底しようということです。

AIを含め、IT技術は加速度的に進化しており、常に情報をアップデートすることは重要です。

また、求人情報にも同じことがいえます。

 

即戦力になるスキルを身に着ける

 

AIベンチャー企業を含め、IT業界は基本的に実力主義です。

そのため、即戦力になるようなスキルを予め身に着けてから転職活動に臨むのがおすすめです。

関連資格を取得してスキルを証明するという方法もあります。

 

AI関連資格

 

• ・AWS専門知識認定資格
• ・認定AI・IoTコンサルタント
• ・Pythonエンジニア認定データ分析試験
• ・データサイエンティスト検定
• ・AI実装検定
• ・E資格
• ・G検定

 

AWS専門知識認定資格では機械学習、データアナリティクス、データベースがAIに関する資格に該当します。

ディープラーニングに関しては、一般社団法人ディープラーニング協会主催のE資格、G検定が人気です。

必須プログラミング言語のPythonの実力や、分析業務、需要が高まっているIoTにまつわる資格など業務への関連性が深いものを選ぶと良いでしょう。

 

AIベンチャーに求められる人物像

 

最先端を担うAIベンチャーでは、好奇心旺盛な人が求められます。

自分にとって興味がある領域だけでなく、業務で触れることになった未知の領域に対しても関心を持つことができるタイプの人は適性があると言えるでしょう。

また、課題解決思考も重要な素養です。

そもそも社会の課題を解決することを目的として開発が進む分野ですので、主体性や積極性は欠かせません。

 

 

転職エージェントに相談する

 

最後に、AIベンチャー企業に転職するにあたって効率化も図りましょう。

そこで役に立つのが転職エージェントです。

転職エージェントに相談することで、自己分析から求人検索、選考対策まで二人三脚でサポートを受けられます。

 

 

 

人工 知能（AI） 業界の将来性

 

 

AIベンチャー企業は今後さらなる拡大が見込まれます。

これまで拡大してきた背景にはビッグデータなどを活用したディープラーニングの精度向上が大きく関わっています。

ディープラーニングの精度が向上したことでAIは分野を問わずに幅広く導入されるようになりました。

 

AIシステム市場規模

 

IDCの調査では、2021年の国内AIシステム市場規模は2,771億9,000万円で、前年比成長率は26.3％でした。

AI 関連製品やサービスの開発投資や企業買収が盛んに行われた背景もあり、2021年のAIシステム市場は前年比28.5%増のソフトウェアが全体の54.0%を占めています。

つまり、ソフトウェア市場がAI全体のけん引しているのです。

加えて近年ますます盛り上がりを見せるサービス市場も前年比36.0%増と大きな成長を見せています。

 

2022年に3,576億3,400万円にも達すると見込まれていた国内AIシステム市場規模ですが、今後は急激な成長こそないものの、確実に拡大を続けて行くと予想されます。

なぜならAIプラットフォームはより高度な目的で活用されるようになったり、SaaS型のAIアプリケーションが導入スピードを重視する企業に採用されるといったケースは増えているからです。

このような市況が後押しする事で2021年～2026年の年間平均成長率（CAGR）は24.0％で推移し、2026年には日本国内のAIシステム市場規模は8,120億9,900万円になると予測されています。

AIベンチャー企業の将来は明るいと言えるでしょう。

参考：IDC『国内AIシステム市場予測を発表』

 

最新のビジネス事例

 

冒頭でも触れたAIの特性を活かした実際のビジネス事例をご紹介します。

 

トレンド予測

商品の開発から販売までの期間が短い業界では特に、AIビジネスの導入によりめざましい生産性の向上が見られています。

過去の推移や需要に基づいた分析によるトレンド予測は、人の管理に比べ大幅に正確性が向上する事が分かっているのです。

 

最適化

AIは、製造条件の最適化も成功させています。

商品を製造する際、最も大切な事のひとつが廃棄率を下げる事です。

AIの基本特性である分析・予測を用いれば、より多くの良品を生産しより効率化を図る事ができます。

 

顧客サービス

交通・観光の分野において手動で需要を予測する事は大変困難です。

その点、AIが蓄積したデータを活用すれば365日それぞれの需要を客観的に予測できます。

AIによる需要に適した顧客サービスはすでに提供されているのです。

コールボットによる自動音声での電話応対も人件費を大きく削減しています。

 

自然言語・画像・映像解析

カスタマーサポートやマーケティングの領域に特化したAIチャットボットは、すでに複数の大手企業で顧客対応をスムーズにしています。

「自然言語解析」は言語を認識して分類し、抽出、提案、そして会話を行います。

自動翻訳エンジンを搭載する事で、さまざまな言語にも対応可能です。

「画像/映像解析」は、画像・映像を認識して対象物を発見する事に役立てられています。

 

 

 

人工知能（AI）業界への転職はIT業界の転職のプロに相談！

 

 

今回はAI開発企業について、おすすめの企業と転職方法について紹介しました。

今後もさらに注目が高まるAIベンチャー企業についてもっと詳しく知りたいという方は、実際に企業についての話を転職エージェントなどから聞いてみることをお勧めします。

 

株式会社ギークリーはIT・Web・ゲーム業界に特化した転職エージェントです。

AIベンチャー企業についてもご紹介や、転職相談を承っております。お気軽にご相談ください。