IT営業の平均年収は？20代30代の推移と1000万円の可能性

IT営業の平均年収・中央値・最高年収【自社データ：2026年時点】

 

IT営業の年収は、扱う商材や事業モデル、年代によって大きく変わります。

ここでは、ギークリーのサービスをご利用いただいた方のデータをもとに、IT営業の平均年収・中央値・最高年収を見ていきましょう。

 

 

 

以下、それぞれ詳しく解説します。

 

【全体】IT営業の平均年収（平均・中央値・最高）

 

ギークリーの自社データ（2025年6月〜2026年5月にサービスをご利用いただいた方を対象）によると、IT営業の平均年収は約543万円、中央値は約526万円、最高年収は1,000万円でした。

IT営業を代表する4つの業態の内訳を見ると、以下のとおりです。

 

業態	平均年収	中央値	最高年収
受託システム開発／ITコンサルティング	571万円	550万円	1,000万円
ソフトウェアパッケージ／SaaS	555万円	540万円	930万円
広告代理店／Web制作	552万円	512万円	850万円
メディア／EC／その他IT・Webサービス	494万円	500万円	700万円

 

平均年収が最も高いのは受託システム開発／ITコンサルティング営業（571万円）です。上流の提案やコンサルティング要素を含む案件が多く、最高年収も4業態で唯一1,000万円に達しています。SaaS（555万円）、広告代理店／Web制作（552万円）も550万円台で続きます。

中央値はいずれの業態も500〜550万円台に収まり、平均年収との差が小さいのが特徴です。一部の高年収者が数値を押し上げているのではなく、業態ごとに安定した年収レンジがあることが読み取れます。

 

【業態別】IT営業の年代別の年収推移

 

 

IT営業の年収は、どの業態でも年代が上がるにつれて着実に伸びます。

年代別平均年収は以下のとおりです。

 

業態	20代	30代	40代
受託システム開発／ITコンサルティング	462万円	580万円	816万円
ソフトウェアパッケージ／SaaS	487万円	574万円	788万円
広告代理店／Web制作	500万円	575万円	690万円
メディア／EC／その他IT・Webサービス	462万円	518万円	700万円

 

4業態を平均すると、20代約478万円、30代約562万円、40代約749万円と推移します。

20代の時点では4業態の差は約38万円（462〜500万円）にとどまります。しかし40代になると、受託システム開発／ITコンサルティング（816万円）と広告代理店／Web制作（690万円）の間で約126万円の差が生じます。キャリアの中盤以降に、扱う商材や案件規模による市場価値の違いが鮮明になるといえるでしょう。

 

【規模別】企業規模による年収の違い

 

IT営業の年収は、勤務先の企業規模によっても変わります。

 

従業員規模	〜99人	100〜499人	500〜999人	1,000〜4,999人	5,000人〜
平均年収	535万円	530万円	513万円	555万円	538万円

 

規模による差は最大でも約42万円にとどまります。

少数精鋭のSaaS企業やベンチャーが、即戦力の営業に対して大手に匹敵する報酬を提示するケースもあり、企業規模だけで年収水準は決まらないことが読み取れます。

 

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【あわせて読みたい】転職で年収アップに成功した事例はこちら⇓

 

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IT営業の年収を左右する5つの要因

 

IT営業の年収差は、本人の営業成績だけでなく、勤務先の企業規模や役職といった構造的な要因からも生まれます。

ここでは、IT営業の年収を左右する代表的な5つの要因を整理しました。

 

 

企業タイプ（SIer・SaaS／自社サービス・外資系・ITベンチャー）

 

IT営業の給与体系は、所属する企業のタイプによって傾向が異なります。

SIerでは基本給と賞与を中心とした安定型の給与体系が多いのに対し、SaaS・自社サービス企業や外資系企業、ITベンチャーでは、成果に連動するインセンティブの比重が高くなりやすいでしょう。

同じIT営業でも、固定給中心かインセンティブ中心かによって、年収の振れ幅は大きく変わります。

 

インセンティブ・歩合給の仕組みと相場

 

IT営業の給与は、固定給に加えて、目標の達成度に応じたインセンティブ（歩合給）や業績連動の賞与が支給される形が一般的です。

固定給とインセンティブの比率は企業によって異なり、成果報酬の比重が大きい企業ほど、目標の達成状況によって年収が大きく変動します。

求人を比較する際は、提示年収のうち固定給とインセンティブがそれぞれいくらなのかを確認しておくと安心です。

 

役職の有無とマネジメント経験

 

役職の有無も、IT営業の年収を左右する要因の一つです。

賃金構造基本統計調査で役職者を除いたIT営業の平均年収は601.5万円となり、役職者を含む全体平均（659.4万円）より約58万円低くなります。

マネジメント経験は、役職手当などの待遇面だけでなく、転職市場でも評価されやすい経験です。

 

（参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種【参考】第3表（役職者を除く）」）

 

保有資格・専門スキル（クラウド・セキュリティ等）

 

クラウドやセキュリティ領域の専門知識は、IT営業の年収アップにつながりやすいスキルです。

AWS認定資格やシスコ技術者認定（CCNAなど）、情報処理安全確保支援士といった資格を持っていると、提案できる案件の幅が広がり、年収交渉の材料にもなります。

技術的な素養を持つ「テクニカルセールス」は、IT営業の中でも専門性が評価されやすいポジションです。

 

DX需要拡大による市場全体の動向

 

企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進を背景に、IT市場では人材の需要が供給を上回る状況が続いています。

経済産業省の試算によると、IT人材は2030年に最大で約79万人が不足すると見込まれています。システム開発やデジタル投資の需要が拡大する一方で、担い手となる人材の確保が追いつかない構図です。

IT製品・サービスを提案するIT営業も、この市場拡大の波を受けるポジションです。顧客の課題に合わせた提案ができる人材のニーズは、今後も底堅く推移すると考えられます。

（参考：経済産業省『IT人材需給に関する調査』）

 

 

 

【企業タイプ別】IT営業の給与体系と年収の特徴

 

IT営業の年収は、勤務先の企業タイプによっても傾向が変わります。

ここでは、代表的な4タイプの給与体系の特徴を比較します。

 

企業タイプ	給与体系の傾向	年収の特徴
SIer	基本給＋賞与が中心	安定しやすく、企業規模や元請け・ 下請けで差が出る
SaaS・自社サービス	固定給＋インセンティブ	職種が細分化され、担当工程と成果で差が出る
外資系	成果報酬の比重が大きい	高い成果を上げれば高年収を狙える 一方、変動も大きい
ITベンチャー	固定給＋インセンティブ、 ストックオプションの場合も	成長フェーズによって振れ幅が大きい

 

 

SIer営業の年収の特徴

 

SIer営業の年収は、基本給と賞与を軸にした給与体系が多く、安定しやすいのが特徴です。

システム開発の多重下請け構造の影響を受けやすく、元請け企業か二次請け以降の企業かによっても年収水準は変わります。

勤続年数や役職に応じて年収が上がっていく企業が多い点も、SIer営業ならではの傾向です。

 

SaaS・自社サービス営業の年収の特徴

 

SaaS・自社サービス企業のIT営業は、インサイドセールス、フィールドセールス、カスタマーサクセスと職種が細分化されており、担当する工程によって年収水準が異なります。

目標達成率やKPIに連動したインセンティブ制度を導入している企業も多く、成果次第で年収の伸びしろが大きい業態です。

 

外資系IT営業の年収の特徴

 

外資系IT企業の営業職は、成果報酬の比重が大きい給与体系が一般的です。

目標を大きく上回る成果を上げれば、年収1000万円以上を狙える可能性もあります。

一方で、目標に届かない期間が続くと年収が下がる変動リスクもあるため、給与体系の確認が欠かせません。

 

ITベンチャー・スタートアップ営業の年収の特徴

 

ITベンチャーやスタートアップのIT営業は、企業の成長フェーズによって年収の振れ幅が大きい傾向にあります。

基本給を抑える代わりに、インセンティブやストックオプション（自社株をあらかじめ決められた価格で購入できる権利）を組み合わせる企業も少なくありません。

事業の成長に伴って早い段階で管理職を任され、年収が上がるケースも見られます。

 

 

 

IT営業と他職種・他業界の年収比較

 

他業界の営業職やIT業界内の他職種と比べると、IT営業の年収水準がより客観的に見えてきます。

自社データのIT営業（約543万円）を職種をまたいで位置づけるため、ここでは公的統計を用いて比較します。

 

 

営業職全体（不動産・金融・保険等）との比較

 

営業職全体との平均年収の比較は以下のとおりです。

 

職種	平均年収（試算）	平均年齢
金融営業職業従事者	674.4万円	37.1歳
その他の営業職業従事者（不動産営業など）	660.7万円	42.4歳
機械器具・通信・システム営業職業従事者（IT営業を含む）	659.4万円	42.2歳
自動車営業職業従事者	585.7万円	39.9歳
保険営業職業従事者	540.6万円	46.8歳

（参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 第1表」）

 

公的統計で見ると、IT営業を含む職種の年収は営業職の中で上位の水準にあります。

金融営業や、不動産営業などを含む「その他の営業職業従事者」とほぼ同じ水準で、自動車営業や保険営業の平均を上回ります。

 

IT業界内の他職種（エンジニア・ITコンサル）との比較

 

IT業界内の他職種との平均年収の比較は以下のとおりです。

 

職種	平均年収（試算）	平均年齢
システムコンサルタント・設計者	889.0万円	38.3歳
機械器具・通信・システム営業職業従事者（IT営業を含む）	659.4万円	42.2歳
ソフトウェア作成者	578.5万円	37.1歳

（参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 第1表」）

 

IT業界内で比べると、ITコンサルタントが含まれる「システムコンサルタント・設計者」の年収が高い水準です。

ただし、コンサル職は求められるスキルや働き方が異なるため、年収額だけで判断するのは避けたいところです。IT営業で培った提案力を生かして、ITコンサルタントへキャリアを広げる道もあります。

 

【あわせて読みたい】ITコンサルタントの年収はこちら⇓

 

 

 

IT営業で年収1000万円は目指せる？年収アップの方法

 

IT営業で年収1000万円を目指すことは可能ですが、到達できるのは一部の層です。

自社データでも、最高年収は受託システム開発／ITコンサルティング営業の1,000万円で、平均的なキャリアの延長だけで届く水準ではありません。1000万円に近づくには、外資系企業や大手での高い成果、管理職への昇格などを組み合わせる必要があります。

IT営業の年収アップの方法は、主に次の4つです。

 

 

上流工程・大手企業へのキャリアアップ

 

元請けとなる大手企業や上流案件を担当するポジションへ移ると、扱う予算規模や裁量が広がり、IT営業の年収水準の底上げにつながります。

自社データでも、上流の提案やコンサルティング要素を含む受託システム開発／ITコンサルティング営業は平均571万円と、4業態で最も高い水準でした。

企業規模そのものよりも、どれだけ上流の案件に関われるかが年収を左右します。

 

マネジメント職への昇格

 

管理職への昇格は、IT営業の年収を引き上げるわかりやすい方法の一つです。

部下のマネジメントや目標管理といった役割が加わることで、役職手当や評価による上乗せが期待できます。

 

需要の高いスキル・資格の習得

 

クラウド、セキュリティ、DX支援といった需要の高い領域のスキルを身につけると、IT営業として提案できる案件の幅が広がり、市場価値も高まりやすくなります。

資格取得を人事評価や昇給の条件にしている企業もあるため、事前に確認しておくとよいでしょう。

 

転職による年収アップ

 

現職での昇給ペースが緩やかな場合は、転職によるIT営業の年収アップも選択肢の一つです。

IT・Web業界に特化した転職エージェントを活用すれば、自分の市場価値を客観的に把握したうえで、年収交渉のサポートも受けられます。

 

 

 

未経験からIT営業に転職する場合の年収は？

 

未経験からIT営業へ転職する場合、入社時の年収は約400万円が一つの目安です。

前職の年収や営業経験によって差はあるものの、IT営業として経験を積むことで年収は段階的に伸びていきます。

 

 

未経験入社時の年収相場

 

賃金構造基本統計調査で、IT営業としての経験年数が0年の人の所定内給与額は月30.92万円です。年間賞与その他特別給与額（30.28万円）を合わせると、年収は約401万円です。

ただし、この数値には新卒入社も含まれ、入社1年目は賞与の算定期間が短いことも影響していると考えられます。前職で顧客折衝や提案営業の経験があれば、それが考慮されて年収が上乗せされるケースもあります。

（参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 第14表」）

 

経験年数別に見るIT営業の年収推移

 

IT営業としての経験年数別の年収は以下のとおりです。

 

IT営業の経験年数	平均年収（試算）
0年	401.3万円
1〜4年	493.6万円
5〜9年	573.8万円
10〜14年	640.7万円
15年以上	733.1万円

※所定内給与額×12カ月＋年間賞与その他特別給与額で試算（残業代などは含まない）

（参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 第14表」）

 

IT営業の経験年数が1〜4年になると年収は約494万円、5〜9年では約574万円です。

製品知識や商談の進め方を身につけ、一人で商談をまとめられるようになるにつれて、待遇にも成果が反映されていきます。

 

未経験からの転職を有利にする資格・経験

 

未経験からIT営業への転職では、営業経験の有無や、ITパスポート・基本情報技術者試験といった基礎資格の保有が評価されやすい傾向です。

前職で培った数値管理の経験やコミュニケーション力を整理しておくと、選考でのアピール材料になります。

 

【あわせて読みたい】IT業界の営業職の種類と未経験からの転職方法はこちら⇓

 

 

 

IT営業の年収に関するよくある質問

 

IT営業の年収について、よく寄せられる質問にお答えします。

 

 

Q.IT営業の女性の年収実態は？

 

A.IT営業を含む職種の平均年収は、女性が565.5万円（平均36.8歳）、男性が675.2万円（平均43.1歳）です。女性は平均年齢が約6歳若く、勤続年数も短いことが差の一因と考えられます。

（参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 第1表」）

 

Q.IT営業の賞与（ボーナス）はどれくらい？

 

A.IT営業を含む職種の年間賞与その他特別給与額は、平均148.68万円です。年収の約2割を占め、企業の業績や個人の成果が反映されやすい部分になります。

（参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 第1表」）

 

Q.IT営業はきつい・やめとけといわれるのはなぜ？

 

A.ノルマのプレッシャーや、技術知識を学び続ける負担が主な理由です。IT営業の仕事の実態ややりがいは、以下の記事で詳しく紹介しています。

 

【あわせて読みたい】IT営業はきつい？やりがいや将来性はこちら⇓

 

Q.IT営業に有利な資格はある？

 

A.ITパスポートや基本情報技術者試験は、IT営業としての基礎知識を示す資格として評価されやすい傾向です。AWS認定資格などのクラウド関連のベンダー資格も、専門性を示す材料になります。

 

Q.IT営業から見込めるキャリアパスは？

 

A.営業マネージャーのほか、ITコンサルタントやプロダクトマネージャーへのキャリアチェンジも選択肢の一つです。

 

 

 

IT営業で希望通りの年収アップを実現するために

 

 

IT営業の平均年収は約543万円で、年代や企業規模、役職によって大きな差が生まれる職種です。

年収を左右する要因は、企業タイプ・インセンティブ設計・役職・スキル・市場の需要と多岐にわたります。企業選びやスキル習得次第で、年収アップの余地は十分にあるでしょう。

自分の市場価値を客観的に知りたい場合は、ギークリーの年収診断も活用できます。今後のキャリアの方向性を整理する第一歩として、プロのキャリアアドバイザーに相談するのも一つの方法です。

 

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