適正年収シミュレーション｜2026年最新データで自分の年収相場を無料診断

適正年収とは？年収の基礎知識を解説

 

適正年収とは、スキルや経験、職種などを踏まえて、転職市場でどのくらいの年収が見込めるかを示した金額です。

年収相場をシミュレーションする際の基準点といえます。

まずはなぜ適正年収を知る必要があるのか、前提を解説します。

 

適正年収＝市場価値を金額で表したもの

 

適正年収は、市場価値を金額に置き換えたものです。

市場価値とは、企業が「この人材にはこれだけの報酬を払いたい」と考える価値のことで、スキルや経験年数、扱える技術、需要の高さなどによって決まります。

注意したいのは、今の年収と適正年収が一致するとは限らない点です。たとえば、現職の給与テーブルが業界の水準より低めに設定されていれば、同じスキルでも転職先で高く評価されるケースがあります。

反対に、現職で手厚い待遇を受けている場合は、適正年収のほうが低く出ることもあるでしょう。

現年収が400万円台で500万円台を目指すときも、まず適正年収を把握しておくと、無理のない目標を立てやすくなります。

 

年収の定義と計算方法

 

年収とは、一年間に得た総収入額のことを指します。税金や社会保険料が引かれる前の収入を表すのが一般的です。

年収は、毎年12〜1月に各会社から配布される源泉徴収票を見ることで把握できます。源泉徴収票にはさまざまな項目が記載されていますが、年収と呼ばれるのは、「支払金額」の欄に記載されている金額です。

また年収は、役所で所得証明書を発行することでも把握できます。所得証明書の「給与収入欄」に記載されている額が年収です。

計算する場合、直近の月給を12倍し、ボーナスの金額を足し合わせる方法がもっとも簡単でしょう。計算式は、以下の通りです。

 

 

もし、手取りの月給しかわからない場合は、手取り金額を0.8で割ったものを12倍することでも、おおよその年収を算出できます。

 

 

一般的に手取り金額は月給（総支給額）の8割程度であるため、手取り金額を0.8で割ることで月給（総支給額）を逆算できます。

多くの場合、就業規則では賃金計算期間を当月1日〜末日と定めており、この期間に得た金額が「月収」です。

 

【あわせて読みたい】年収についてはこちら⇓

 

適正年収・平均年収・中央値の違い

 

適正年収、平均年収、中央値は似た言葉ですが、それぞれ意味が異なります。

 

適正年収	個人のスキルや経験に対して、市場で妥当とされる年収。人によって異なる。
平均年収	全員の年収の合計を人数で割った値。一部の高年収層に引き上げられやすい。
中央値	年収を低い順に並べて中央に位置する値。実感に近い水準を示しやすい。

 

平均年収や中央値は、あくまで集団全体の目安です。個人の適正年収とは別物なので、年収相場をシミュレーションするときは、同じ職種・年代・経験の人のデータと比べることがポイントになります。

平均値が対象者の年収を合計し対象者の数で割った値であるのに対し、中央値は「対象者の年収をすべて並べたときに真ん中に位置する数値」のことです。

 

 

 

公的データと自社データで見る平均年収【2026年10月時点】

 

「エンジニア」と一口に言っても、担当業務によってさまざまな職種に分類されます。職種や年代別の平均年収と現在の自分の年収、これから目指したいエンジニア職種の平均年収などを確認してみましょう。

ここでは、Geekly（ギークリー）の独自データによるエンジニア職種別の平均年収や年代別の年収推移を解説します。

なお、本記事で使用するデータは以下の通りです。

 

 

公的データ｜日本の平均年収は487万円

 

国税庁が2026年9月29日に公表した「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円でした。

前年から1.9%増え、5年連続の増加です。

 

 

この平均にはパートやアルバイトなどの正社員以外も含まれています。

正社員に絞ると559万円で、現年収が400万円台の場合は、正社員の平均と60万円から160万円ほどの開きがある計算です。

参考：国税庁『令和7年分 民間給与実態統計調査』

 

自社データ｜IT職種の平均年収は509万円

 

2025年11月1日～2026年10月31日にギークリーのサービスをご利用いただいた方のアンケート結果によると、IT職種の平均年収は509万円でした。公的データの487万円と比べると、約22万円高い水準です。

差が出る理由として、IT職種は専門性や需要の高さが年収に反映されやすい点が考えられます。ただし、平均はあくまで全体像です。

次の項目から、年代・業種・企業規模・職種に分けて詳しく解説します。

 

年代別の平均年収データ

 

 

20代前半は354万円ですが、20代後半には433万円となり、5年ほどで約80万円上がります。30代に入ると、30〜34歳で499万円、35〜39歳で568万円と、年代が上がるごとに60万〜70万円ずつ伸びています。

とくに伸びが大きいのは、30代後半から40代前半にかけてです。568万円から663万円へと、約95万円上がっています。40代前半と後半は663万円と664万円でほぼ横ばいですが、50歳以上では787万円まで上昇しました。

国税庁のデータで日本全体の給与所得者全体の年齢別平均年収は以下のとおりです。

 

年齢階層	全体の平均年収
20～24歳	280万円
25～29歳	425万円
30～34歳	462万円
35～39歳	503万円
40～44歳	531万円
45～49歳	550万円
50～54歳	568万円

参考：国税庁『令和7年分 民間給与実態統計調査』

 

国税庁のデータは全職種の平均です。20代前半の280万円から20代後半の425万円へと、5年ほどで大きく上がります。

その後も30代は462万円から503万円、40代は531万円から550万円と上昇しますが、伸びは年代が上がるほど緩やかになります。

自社データと公的データを比べると、すべての年代で、自社データのIT職種の平均年収が、国税庁の全体平均を上回っています。ただし、差の大きさは年代によって異なります。

20代後半の差は8万円で、ほぼ同水準です。30代前半は37万円、30代後半は65万円と、年代が上がるにつれて差が広がります。40代では100万円を超え、40〜44歳で132万円、45〜49歳で114万円の差がつきました。

50歳以上は787万円で、国税庁の50代前半（568万円）と比べて200万円以上高い水準です。

年代が上がるほど差が広がる背景として、IT職種ではスキルや経験の積み重ねが年収に反映されやすい点が考えられます。管理職や専門職へのキャリアアップが、年収を押し上げている可能性もあるでしょう。

 

業種別の平均年収データ

 

適正年収を考えるうえでは、業種ごとの給与水準の違いも重要なポイントです。

国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」から、業種別の平均年収を確認してみましょう。

 

業種	平均年収
電気・ガス・熱供給・水道業	854万円
金融業，保険業	726万円
情報通信業	682万円
建設業	590万円
製造業	573万円
学術研究，専門・技術サービス業，教育，学習支援	568万円
不動産業，物品賃貸業	513万円
複合サービス事業	510万円
運輸業，郵便業	483万円
医療，福祉	424万円
卸売業，小売業	413万円
サービス業	402万円
農林水産・鉱業	394万円
宿泊業，飲食サービス業	276万円

参考：国税庁『令和7年分 民間給与実態統計調査』

 

IT職種が該当する情報通信業は、業種別で3番目に年収水準が高く、給与所得者全体の平均487万円と比べて、業種全体で約195万円上回っています。

全体平均を上回るのは上位8業種で、最も高い電気・ガス・熱供給・水道業と、最も低い宿泊業，飲食サービス業とでは、578万円（約3.1倍）の差があります。

前年からの伸びも見逃せません。民間メディアの試算では、情報通信業は前年から約3.4%増えており、全体の1.9%増を上回っています。

ただし、業種の平均には営業や事務など多様な職種が含まれています。IT職種に絞った水準は、このあとの職種別データで確認することが大切です。

 

企業規模別の平均年収データ

 

 

最も高いのは、1,000〜4,999人規模の526万円です。最も低い99人以下の498万円との差は28万円で、すべての規模が国税庁の平均給与（487万円）を上回っています。

注目したいのは、5,000人以上の506万円が、1,000〜4,999人より20万円低い点です。100〜499人（512万円）や500〜999人（507万円）も、5,000人以上の大企業と大きな差はありません。

大企業にはコールセンターなどの現場職や若年層が多く、平均が下がりやすい点が考えられます。反対に、少数精鋭の自社サービス企業やベンチャー企業には、高い年収を提示する企業も多いとされています。

この結果から、IT業界では規模の大きさだけで年収が決まるとはいえません。現年収から500万円台を目指す場合も、応募先を企業規模で絞り込まず、職種や求められるスキルまで確認して比べることが重要です。

一方、厚生労働省のデータでは以下の通りです。

 

企業規模	月額の平均賃金	年収（月額×12）
10〜99人	30万5,600円	約367万円
100〜999人	32万6,200円	約391万円
1,000人以上	38万5,100円	約462万円

参考：厚生労働省『令和７（2025）年賃金構造基本統計調査の概況』

 

厚生労働省のデータでは、企業規模が大きいほど賃金が高くなっています。

月額を12倍した年収の目安は、10〜99人で約367万円、100〜999人で約391万円、1,000人以上で約462万円です。1,000人以上と10〜99人のあいだには、約95万円の開きがあります。

自社データと公的データを比べると、IT業界では企業規模が小さくても、公的データの平均より高い年収を得られる傾向があるといえます。

ただし、公的データの年収は賞与や残業代を含まない月額の12倍で、集計の対象も全業種です。

自社データはアンケートにもとづく数字のため、差の一部は集計方法の違いによるものと考えられます。傾向をつかむ目安として、見ていただくのがよいでしょう。

 

職種別の平均年収ランキング

 

 

職種別の平均年収ランキングで上位に入ったのは、上流工程や企画・管理を担う職種でした。

1位は「システムコンサルタント」の783万円で、2位の「社内SE（IT戦略/企画）」が753万円、3位の「プロジェクトマネージャー（業務系）」が744万円と続きます。

4位の「プロジェクトマネージャー（web系）」も735万円で、1位から4位までは50万円ほどの差に収まっています。

一方、5位の「web系SE・PG（自社製品）」は580万円で、4位との差は155万円と大きく開いた結果となりました。

1位とは203万円の差があり、経営課題の整理や戦略立案、プロジェクト全体の統括といった上流の役割が高い年収につながっていることがうかがえます。

 

 

6位以降は、500万円前後で職種が並ぶ結果になりました。

6位は「制御系・組み込み・ファームウェア開発」の544万円、7位は「社内SE（開発）」の529万円、8位は「webプロデューサ/ディレクター（受託）」の511万円、9位は「サーバーエンジニア（受託）」の500万円、10位は「ゲームプランナー/ディレクター（ソーシャル・オンライン）」の494万円です。

6位から10位までの差は50万円ほどで、上位5職種と比べると職種ごとの差は小さくなっています。開発や運用といった実務を担う職種が中心で、1位（783万円）と10位（494万円）の差は289万円になります。

IT業界の平均年収は、職種によって最大で約289万円の差があることが分かりました。

上流工程を担う職種ほど高い傾向にあるため、年収を上げたい方は、職種選びやキャリアの方向性を見直してみるのも一つの方法です。

 

 

 

「適正年収より低い」と感じたら、まずは年収診断を

 

ここまでのデータを見て、「自分の年収は相場より低いかもしれない」と感じた方もいるのではないでしょうか。

一方で、平均はあくまで集団全体の数字です。

同じ年代・同じ職種でも、スキルや経験によって適正な年収は変わります。そのため、年収相場をシミュレーションして、自分の位置を数字で確かめておくことが大切です。

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【あわせて読みたい】転職で年収アップに成功した事例はこちら⇓

 

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【あわせて読みたい】年収診断をエンジニアの転職に活かす方法はこちら⇓

 

 

 

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ここでは、実際にGeekly（ギークリー）のサービスをご利用いただき、年収アップ転職を実現された方の声をご紹介します。

 

 

 

 

 

 

 

 

今の年収が適正より低い場合に取るべき行動

 

平均年収と比較した結果、もしも自分の年収が低い水準なのであれば適切に対処することで年収アップできる可能性があります。

ここでは、診断結果が現在の年収を上回っていた場合に取り組みやすい4つの行動を紹介します。

 

①現職で年収交渉する

 

手軽に試せるのは、現職での年収交渉です。環境を変えずに済むうえ、うまくいけば最短で年収が上がる可能性があるでしょう。

交渉では、次の3点を押さえましょう。

 

 

感情ではなく、根拠を示すことが重要です。ただし、会社の給与テーブルによっては、希望どおりにならない場合もあります。

 

【あわせて読みたい】キャリアの棚卸しのやり方解説はこちら⇓

 

②スキルアップや資格取得で市場価値を高める

 

年収が上がりやすいのは、需要が高く、担い手が不足しているスキルとされています。

IT職種であれば、クラウド、セキュリティ、データ分析、AIの活用などが代表例です。

資格には、基本情報技術者や応用情報技術者、AWS認定などがあります。

資格はスキルの証明になりますが、実務経験とセットで評価される傾向があります。現在の業務に近い分野から、少しずつ学ぶのがおすすめです。

 

③より正当に評価してくれる企業への転職を検討する

 

現職での交渉や努力に限界を感じたら、転職も有力な選択肢です。年収診断の利用から約2週間以内に転職し、年収が約120万円アップした例もあります。

転職経験が少ない場合、流れが見えにくく不安になりがちです。大まかな流れは次のとおりです。

 

 

現職への退職の意思表示は、内定をもらい、条件を確認してからが基本です。就業規則では、退職の1〜2か月前に申し出るよう定められている会社が多いため、事前に確認しておきましょう。

東京での勤務を希望する場合も、首都圏にはIT職種の求人が集まりやすいため、選択肢を広げやすいでしょう。

 

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適正年収の調べ方・上げ方についてよくある質問

 

ここでは、「適正年収を知るメリット」「適正年収の調べ方」といったよくある疑問や質問に回答します。

 

 

Q.適正年収の調べ方は？

 

A.主な方法は、転職サイトの求人情報、転職エージェントへの相談、年収診断ツールの3つです。

転職サイトでは、同じ職種や経験年数の求人を見比べることで、年収の相場をおおまかにつかめます。ただし、求人票の年収は幅が広く、自分のスキルに当てはめにくい点には注意が必要です。

転職エージェントなら、実際の求人や選考のデータをもとに、スキルや経歴に合った年収の目安を教えてもらえます。

もっと手軽に調べたい場合は、年収診断ツールが便利です。経歴やスキルを入力するだけで、短時間で目安がわかります。無料で使える「IT人材 年収診断」から試してみるのがおすすめです。

 

Q.適正年収を知るべきタイミングは？

 

A.特におすすめなのは、今の年収に不満があるとき、転職を考え始めたとき、自分の市場価値を確かめたくなったときの3つです。

年収に不満がある場合は、市場と比べて本当に低いのか、会社の評価制度が原因なのかを切り分けられます。

転職を考えているなら、希望年収の根拠ができるため、求人選びや年収交渉の軸になるでしょう。転職の予定がなくても、キャリアの現在地を確認する目安として役立ちます。

 

Q.適正年収は転職活動でどう活用できる？

 

A.適正年収は、求人選び、年収交渉、内定後の判断という3つの場面で役立ちます。

応募前には、求人の年収が自分に見合っているかを判断する基準になります。面接や条件交渉では、市場データを示すことで、希望年収に説得力が生まれます。

内定後も、提示された年収が適正かどうかを見極める材料になるでしょう。なお、適正年収より低い求人ばかりが続く場合は、スキルの見せ方や応募先の選び方を見直すサインかもしれません。

 

Q.年収の「中央値」と「平均値」はどちらを参考にすべき？

 

A.自分の立ち位置を知りたいなら、中央値のほうが実態に近い目安になります。

平均値は、一部の高年収の人に引き上げられやすい性質があるためです。中央値はデータを順に並べた真ん中の値なので、「ごく普通の水準」をつかみやすくなります。

とはいえ、職種や年代、経験年数によって水準は大きく変わります。どちらを見る場合も、自分と近い条件のデータと比べることが重要です。

 

Q..IT業界の年収は他業界と比べて高い？

 

A.国税庁の調査では、情報通信業の平均給与は682万円で、全体平均の487万円を上回っています。

業種別では、電気・ガス・熱供給・水道業、金融業,保険業に続いて3番目に高い水準です。

ただし、同じIT業界でも、職種や企業規模、スキルによって年収は異なります。自分の水準を確かめたい場合は、「IT人材 年収診断」でのシミュレーションが役立ちます。

参考：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」

 

 

 

ギークリーで市場価値に見合った年収へ

 

 

適正年収を知ることは、自身の市場価値を判断し、今後のキャリアにつなげていくために大切な手段となります。適正年収を診断するなら、キャリアアドバイザーへの相談とあわせて行うことをおすすめします。

キャリアアドバイザーからは、年収診断結果をふまえてキャリアアップにつながるアドバイスを受け取ることができます。

 

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