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スポーツテックとは

まず、スポーツテックとはスポーツとテクノロジーを掛け合わせた新しい分野のことをいいます。

IT技術やAIを活用してスポーツ競技の判定や選手のサポートなど、スポーツのさまざまな場面で活躍する最新のテクノロジーです。

スポーツテックは新しいビジネスモデルを生み出し、すでに欧米諸国では大きなスポーツ産業として成り立っています。

世界に比べ、日本はスポーツテック関連企業は少なく一歩遅れている状況ではありますが、今後の躍進が期待される業界です。

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スポーツテックの市場が拡大する要因

スポーツ庁は平成30年3月に発表したスポーツ関連新事業創出支援事業報告にて、スポーツの市場規模を明らかにしました。

その報告では、2015年には5.5兆円だった市場規模を、2025年には15.2兆円まで引き上げるという目標を掲げています。

また、その中でもIoTを活用した施設やサービスのIT化進展とIoT導入については、2025年に1.1兆円にまでになると試算を出しました。

これらのことから、スポーツテックの市場規模は年々上昇していき、日本でも大きな産業になるといえるでしょう。

スポーツ産業の三本柱

文部科学省は、スポーツに関する施策の重要な指針として、平成29年に第2期「スポーツ基本計画」を策定しています。

そのなかの施策として、スポーツを「する・みる・支える」の３つを軸にし、スポーツ参画人口の拡大をめざしています。

スポーツをする

実際にスポーツをする選手や、スポーツを始めようとしている人の視点です。

スポーツを始める・するうえで生まれてしまう、さまざまな障壁を解消改善していくことが期待されています。

スポーツをみる

スポーツ観戦をするために会場へいくサポーターや、会場の設備についてです。

技術を駆使し、サポーターの感動や一体感を高める設備にするなど、観戦に付加価値をつけることが期待されています。

スポーツを支える

スポーツを行う選手や、そのチームのパフォーマンスを向上させるために尽力し支えることです。

科学的な側面から、アスリートやチームの強化をはかり、発展させることが期待されています。

企業の動向

それでは、企業の動向を見ていきましょう。

「SPORTS TECHTOKYO」について

電通が開催の「第１回SPORTS TECH TOKYO」が 「第2回日本オープンイノベーション大賞 スポーツ庁長官賞」を受賞しました。

この日本オープンイノベーション大賞スポーツ庁長官賞とは、内閣府が主催する表彰です。

日本のオープンイノベーション推進のため、内閣府は今後の模範として期待される先導・独創性の高い取組を称えています。

それを受賞した第1回SPORTS TECH TOKYOには、世界33カ国からスタートアップ約300社の応募がありました。

また、スタートアップ以外では約200の個人・団体が参画しています。

そしてSPORTS TECH TOKYOは、伊藤忠商事株式会社やソフトバンク株式会社などの大企業がプログラムパートナーとなっています。

このことから、大企業がこぞって新しいスポーツテックを探求し、その取り組みは政府が認めるものとなっているのがわかります。

「World Demo Day」について

「SPORTS TECH TOKYO」の成果をみせる「World Demo Day」というイベントも開催されています。

そこでは、スタートアップ社など数社が日本の企業などと共同でビジネス展開することが明かされました。​​​​

その一つに、ウェアラブルデバイスで活動電位を計測し、運動に適したコンディションであるかを判定する技術があります。

これを日本トライアスロン連盟が採用し、サッカーチームのサッカーのファジアーノ岡山などが実証実験に踏み出しました。

また、競技会場を3Dマップで再現し、観客が予約した席では試合がどのように見えるのかが分かる技術を横浜Fマリノスが導入しています。

このように、さまざまな企業団体がスポーツテックに注目し、新しい価値を生み出すチャンスを狙っています。

カオスマップ

株式会社Aestaは、スポーツテック業界のカオスマップを公開しました。

国内外スポーツテック領域の200サービスを、全17カテゴリに分類し、資金調達の動き、独自性、ユーザー数の多さなどを基準に独自目線で選出しています。

スポーツテックの注目動向として、下記5つを上げています。

・コネクティッドフィットネスの多様化、競争激化

・XR/メタバースとフィットネスの新たな可能性

・スポーツ×NFT/トレーディングカードが新たな投資の選択肢に

・スポーツベッティング/ファンタシースポーツが活況

・リワードによる運動へのインセンティブの創出

参照：株式会社Aesta『「スポーツテックカオスマップ2022年版」がリリース』

スポーツテック業界へ転職するには

今後ますます注目を浴びるであろうスポーツテックは、多様な企業が取り入れ始めています。

現在様々な業界でエンジニアが不足しているため、スポーツテック関連のエンジニアの需要も拡大するのは間違いありません。

それでは、実際にはどんな人材が求められているのかをご説明します。

開発スキルも持った人材

最新のテクノロジーを駆使するスポーツテック業界は、扱うサービスや顧客のニーズにより以下のような開発スキルが求められます。

・WEB系のC言語系やJavaScript

・（AI)を使用した製品であればPython

・VRにかかわる製品であればUnityや、３DCG

このようなスキルが求められています。

新しい技術をいち早く習得できる人材

最新のスポーツテックは、目まぐるしく進歩・変化し続けている状況です。

新しいテクノロジーはどこよりも早く顧客へ提供することで、より注目されビジネスに繋がります。

つまり、企業側は新しい技術をいち早く習得できる人材を求めていることは間違いありません。

自らがユーザー目線に立てる人材

自らが運動をすることが趣味であったり、スポーツ観戦などが好きであることも重要です。

ユーザー目線で製品と向き合うことで、具体的かつ細部までユーザのニーズに応えることができるでしょう。

スポーツテックを取り入れている企業が増えてはいるものの、まだまだこの業界は発展途上です。

スポーツの業界知識をさらに深めることでこの業界の即戦力になるといえます。

今からスポーツテック関連のビジネスに参画すれば、市場拡大の流れに乗りエンジニアとしての技術の幅が広がるでしょう。

スポーツテックを取り入れた例

それでは、実際にスポーツデックを取り入れた例をご紹介します。

自宅に居ながらスポーツ観戦ができるVR

最新のプログラマブル・ロジック、プロセス・テクノロジー、IP コア、開発ツールなどを業界に提供してきたIntel株式会社。

そんなIntelが「Intel True VR」というVRデバイスを購入することで、自宅でも様々な試合を観戦できる製品を開発しました。

Intel独自の高機能カメラを12台も活用しているため、自然でリアルな映像を見ることができます。

それにより、自宅に居ながらにして会場にいるかのような臨場感を味わうことが可能になりました。

また、このIntel True VRは、VRヘッドセット・モバイルデバイス・タブレット・PCなど、さまざまなデバイスに対応しています。

さらに、Twitter・Facebook360・YouTube360°でハイライトシーンが見れるなど、手軽さも売りにしています。

まさに、スポーツテックを取り入れた新しいビジネスといえるでしょう。

水泳中にタイムが表示されるゴーグル

水泳用のゴーグルを開発するカナダの企業FORMは、近未来を想像させるゴーグル「Form Swim Goggles」を開発しました。

Form Swim GogglesはレンズにARディスプレイが内蔵されており、水泳中でもタイムや距離などの情報が瞬時に表示されます。

ディスプレイは透けて見え、水泳時に視界を邪魔することもなく、一般的なゴーグルと同じようなデザインで違和感もありません。

また、専用のアプリも開発されており、Form Swim Gogglesで記録された情報を共有することができる仕組みです。

さらに、表示する数値などもカスタマイズできるようになっており、ニーズに適した製品を提供しています。

走り方をデータ化するインソール

スポーツシューズに強みを持ち、高いブランド力を持つ株式会社Asicsは、新しい次世代のインソールを開発しました。

「EVORIDE ORPHE」と呼ばれるそのインソールは、履くだけで足の動きををデータ化することができます。

そのことにより、走り方の特徴を可視化できるため、ランナーの技術向上をサポートするシューズです。

EVORIDE ORPHEは、ミッドソールの中にセンサを搭載し、タイムやペース、着地衝撃などをデータ化します。

それらのデータをもとに走り方を評価し、改善すべき箇所を割り出し、より良い走りへのアドバイスが受けられる仕組みです。

ランナーにとって自分の走り方を研究することは、技術の向上において非常に重要だと言えます。

そのようなニーズにEVORIDE ORPHEは応えています。

Asicsが培ってきた知見や技術を掛け合わせた、まさにスポーツテックの最先端といえるでしょう。

まとめ

今回は、市場規模や企業動向、実際の実用例など様々な視点からスポーツテックをご紹介させていただきました。

スポーツテック業界は今後さらなる成長が見込まれ、スタートアップ企業も多くありスピード感が求められます。

そんな時代の最先端を行く業界で、自分の実力を試したい方はぜひご検討してみてはいかがでしょうか。