【売上・年収】医療系IT企業ランキング！将来性や求人を紹介
この記事では、医療系IT企業の売上高ランキング、年収ランキングを紹介します。医療・保健・医薬品分野に特化したIT技術を活用したサービスや製品を提供する医療系IT企業。医療系IT企業の取り組みや将来性についても解説しているので、企業選びの参考にしてください。
目次
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【売上高】医療系IT企業ランキング
売上高からに見た医療系IT企業ランキングは上記の通りです。
企業の業績は企業を見極めるうえでも重要なポイントです。企業選びの参考にしましょう。
※参考：金融庁『有価証券報告書』
1位：富士通株式会社
富士通の2024年度（2024年4月〜2025年3月）の連結売上高は3兆5,501億円です。
富士通は、医療現場向けのシステム開発・運用や電子カルテなどのソフトウェア提供、医療画像処理技術の開発などを手掛けています。
また、医療機器や医療用IT機器、ICTソリューションの提供も行っています。
富士通は今後、医療現場のデジタル化、ヘルスケア分野におけるAI技術の活用、データ分析技術の強化などに注力していく予定です。
医療事業における強み
新型コロナウイルスの感染拡大によるデジタル化需要の増加や医療現場のICT化の推進が、富士通の事業を後押しています。
また、医療画像処理技術の需要も高まったことで、富士通が手掛ける医療画像処理技術分野が成長しています。
2位：日本電気株式会社（NEC）
日本電気（NEC）の2024年度（2024年4月〜2025年3月）の売上高は、3兆4,234億円です。
NECは、医療機関向けに電子カルテや診療支援システム、医療画像診断支援システムなどのソフトウェア開発・提供を行っています。
また、医療機器や医療情報のセキュリティといった領域にも進出しています。
今後は、医療現場のICT化や、医療画像処理技術の強化とともに、AI技術を活用した診断支援などに注力していく予定です。
医療事業における強み
新型コロナウイルス感染拡大による医療現場のデジタル化需要の増加や、医療現場のICT化の推進がNECの業績を支えました。
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3位：富士フイルムホールディングス株式会社
富士フイルムの2024年度（2024年4月〜2025年3月）の売上高は、3兆1,958億円です。
富士フイルムは、医療用画像診断システム、バイオ製剤、リバースフェーズ蛋白質製剤、医薬品、医療機器などを扱う企業です。
画像診断システムでは、画像診断用のデジタルX線撮影装置やCTスキャナーなどを提供しています。
富士フイルムは、画像診断システムやバイオ製剤などを中心に、医療関連事業を強化することを戦略の一つとして掲げています。
特に、画像診断システムにおいては、高性能かつ低被ばくの製品を開発し、需要の拡大を目指す予定です。
また、バイオ製剤においても、新規製品の開発に取り組むことで、事業拡大を目指します。
医療事業における強み
富士フイルムは、2022年3月期において、画像診断システムやバイオ製剤などが好調であり、増収基調にありました。特に画像診断システムは、需要の高まりにより売上高が前期比で3桁増です。
また、バイオ製剤も好調で、製品販売の増加により前期比で2桁増となりました。
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4位：TIS株式会社
TISの2024年度（2024年4月〜2025年3月）の売上高は、5,717億円となっています。
TISは、病院・医療機関向けに、電子カルテや受付システムなどを提供しています。
また、Iot技術を活用した健康管理サービス事業も展開しています。
TISは、電子カルテの普及促進に向けた取り組みを強化し、顧客満足度の向上に取り組むことを戦略の一つとして掲げています。
また、健康管理サービス事業においては、IoT技術を活用した新たなサービスの開発に取り組むことで、事業拡大を目指す予定です。
さらに、人工知能（AI）やビッグデータ分析技術の活用による新しい医療サービスの提供にも注力するとされています。
医療事業における強み
新型コロナウィルス蔓延の影響で電子カルテの需要が拡大したことにより、病院・医療機関向けに行っている医療事業が好調となっています。
また、健康管理サービス事業においても、新規顧客の獲得が順調に進み、増収基調にありました。
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5位：株式会社クラフティア（旧：九電工）
株式会社クラフティア（旧：九電工）の2024年度（2024年4月〜2025年3月）の売上高は、4,740億円です。
九電工は、放射線治療機器やCTスキャナー、画像情報処理システムなどの医療機器や医療情報システムを手がけています。
また、電気工事事業や電力自由化関連事業、エネルギーマネジメントサービスなども手がけています。
今後、医療情報システムの開発・販売に力を入れ、医療機関における業務の省力化や、医療情報の共有化を促進するソリューションを提供していく予定です。
また同時に、福祉施設向けの情報システムや医療機器の保守・修理業務も拡大していく予定となっています。
医療事業における強み
2022年3月期において、放射線治療機器やCTスキャナーなどの医療機器が好調でした。
特に放射線治療機器は、国内外での需要が拡大したことにより、売上高が前期比で2桁増となっています。
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【平均年収】医療系IT企業ランキング
平均年収から見た医療系IT企業ランキングは上記の通りです。
平均年収は、その企業の年収帯が分かる指標のひとつでもあります。
転職で年収アップを目指す人はチェックしましょう。
※参考：金融庁『有価証券報告書』
1位：富士フイルムホールディングス株式会社
富士フイルムホールディングスの2024年の平均年収は、1,122万9,000円です。
富士フイルムホールディングス株式会社は2030年度までの中期経営計画「VISION 2030」を策定しました。
成長領域であるバイオCDMOおよび半導体材料を中心に事業成長を加速させていくことを発表し、将来性・事業計画共に明確になっています。
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2位：株式会社電通総研
電通総研の2024年の平均年収は、1,122万9,000円です。
電通総研は「ヘルスケア・ライフサイエンス」事業に力を入れている企業です。病院経営支援システムや電子カルテ関連など医療系IT分野での注目度が高い企業でもあります。
電通総研も長期経営ビジョン「Vision 2030」を策定しており、売上高3,000億円、営業利益率20%の企業を目指しています。
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3位：日本電気株式会社
日本電気の2024年の平均年収は、963万1,033円です。
日本電気はリモート化やロボットなどDXの推進が進む中で生活者一人ひとりに寄り添った社会を目指しています。
地域に合わせた診療と共に予防を前提としたケアが実現した次世代のヘルスケアの構築のための事業を拡大させています。
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4位：株式会社エムスリー
エムスリーの2024年の平均年収は、930万7,000円です。
エムスリーは医療従事者向けポータルサイト「M3.com」で強力な基盤を築いており、安定的な高収益を上げています。
また日本で成功したビジネスモデル「M3モデル」の海外市場への展開や新規事業への参入など、あらゆる基盤を広げており将来性が高い企業といえます。
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5位：富士通株式会社
富士通株式会社の2024年の平均年収は、929万1,084万円です。
富士通は2030年に向け「デジタルサービスによってネットポジティブを実現するテクノロジーカンパニーになる。」というビジョンを掲げており、中期経営企画の目標達成を通じて持続的な成長を目指しています。
またAIの速い進化と普及を受け新たな事業モデルやサービスの創出を進めています。
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【資金調達額】医療系IT企業ランキング
2022年に資金調達を実施した医療系ITスタートアップ企業の資金調達額ランキングを紹介します。
1位：株式会社アルム
アルムは、株式会社ディー・エヌ・エーおよび株式会社西武リアルティソリューションズを割当先とする第三者割当増資により、247億円の資金調達を実施しました。
アルムは、医療従事者向けのSaaS型の電子カルテや診療支援システム、AIを活用した診療支援ツールの開発・提供を行っています。
また、医療データを活用した新薬開発の支援や、医療ビッグデータの分析による臨床試験の最適化など、医療分野におけるデータ分析を手がける「アルムデータサイエンス」も展開しています。
アルムは、医療分野におけるデジタル化の進展を見据え、AIを活用した医療支援ツールやデータ分析サービスの開発を進めています。
また、医療分野以外にも、健康管理や介護分野への進出も視野に入れて開発を進めているのが特徴です。
医療事業における強み
コロナの影響により、医療分野におけるデジタル化が進む中で、アルムの提供する医療支援ツールやデータ分析サービスの需要が高まっています。
また、2021年には、医療用人工知能（AI）分野で日本初の認可を取得するなど、技術的な評価も高いです。
2位：株式会社AIメディカルサービス
AIメディカルサービスは、SoftBank Vision Fund 2をリード投資家として80億円の資金調達を実施しました。
AIメディカルサービスは、AIを活用した医療診断・治療支援システムの開発・提供を行っています。
また、医療機関の業務効率化や医療費の削減に貢献する病院経営支援システムも展開しています。
AIメディカルサービスは今後、AI技術の更なる精度向上に努めると同時に、医療現場での利用規約、プライバシー保護やデータセキュリティについての取り組みを進めることを考えています。
そして、在宅医療や健康管理の分野までAI技術の利用領域を拡大することを目的としています。
医療事業における強み
コロナの影響により、医療分野におけるデジタル化が進んだことで、AIメディカルサービスの提供する診断・治療支援が求められたことが一番の要因となっています。
また、医療費を削減できる経営支援システムが国内で注目を集めたことも、AIメディカルサービスの好調の要因です。
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3位：株式会社CureApp
CureAppは、投資会社のカーライルから70億円の資金調達を実施しました。
CureAppは、医療機器とアプリの組み合わせにより、患者さんが医療機関に行かずに自宅で治療を行えるように、リモートケアソリューションを提供しています。
提携は、従来の医療とは異なる取り組みをし、患者が自宅で治療を行うことにより、医療機関の負荷軽減や医療費の削減に貢献しています。
代表的な製品には、高血圧治療に特化したスマートフォンアプリ「CureApp血圧」があり、医師の指示に基づいて患者の血圧を定期的にモニタリングし、治療方針を調整することが可能です。
CureAppは、今後もリモートケアソリューションの開発を進め、海外展開にも力を入れていく方針です。
また、スマホアプリを中心としたソリューションに加え、医療機器との連携も進めていく予定です。
さらに、AI技術やバイオテクノロジーを活用した新たな製品開発にも積極的に取り組んでいます。
医療事業における強み
CureAppは、従来の医療システムにおいて、リモートケアの必要性が高まっている中、医師と患者さんの両方に利益をもたらすソリューションを提供している点が良好な要件とされています。
アメリカや欧州でのビジネスにも展開力を入れ、グローバル展開に向けた取り組みも進めています。
4位：Ubie株式会社
Ubieの累計調達額は107.2億円です。（※2024年1月現在）
最初は、2020年6月に総額約20億円の資金調達を実施した後、2022年10月にも27.6億円の追加調達を実施し、総額62.6億円にてシリーズCラウンドをクローズしました。
Ubieは、AIを活用して、医療現場において問診業務をサポートすることで、医師の診療支援を行うソリューションを提供しています。
また、患者向けに、生活者の適切な医療へのかかり方をサポートするヘルスケアアプリ、症状検索エンジン「ユビー」も提供しています。
Ubieは、今後もAIを活用した医療支援ソリューションやヘルスケアアプリの開発に取り組み、医療現場や患者の健康管理をサポートしていくことが戦略です。
患者さんと医療機関をつなげ、医師の診療を効率化する医療プラットフォームを通じて、誰もが自分にあった医療にアクセスできる社会づくりを進めています。
医療事業における強み
Ubieは、AIを活用して医療機関の業務効率化を支えるサービスを提供しています。医師が患者の状態を正確に把握し、迅速かつ適切な診療を行うことができるようになるとして注目を集めています。
また、患者向けに提供するヘルスケアアプリ、症状検索エンジン「ユビー」は、いつでもどこでも気になる症状から関連する病名と適切な受診先を調べることができることから、利用者からの高い支持を得ています。
5位：ソニア・セラピューティクス株式会社
ソニア・セラピューティクスは、2022年11月のシリーズBにて、総額23.5億円の資金調達を実施しました。
この資金調達は、AIによる新しい境地を発見するためのプラットフォームの開発や、臨床試験の実施を目的としています。
ソニア・セラピューティクスは、がんや免疫疾患の治療法を開発するバイオテクノロジー企業です。
人工知能（AI）技術を用いて、新たな治療法候補物質を発見することに力を入れています。
AIを用いた高度な浄化技術により、従来は見つけることができなかった化合物や新しい方向を発見することが可能です。
ソニア・セラピューティクスは、今後もAI技術を活用した新しい医薬品開発手法の確立に取り組み、治療法候補物質の臨床試験を進めていく予定です。
また、独自プラットフォームの開発も進めており、今後も業界で注目を集めています。
医療事業における強み
ソニア・セラピューティクスが注目されたのは、AI技術を活用した新しい医薬品開発手法を確立している点にあります。新たな物質を効率的に発見できるため、医療業界での期待が高まっているのが特徴です。
また、すでに治療法候補物質の実験データを複数持っており、臨床試験を進めています。 その結果、がん治療薬や自己免疫疾患治療薬の候補物質を発見しており、今後の臨床試験の結果にも注目が集まっています。
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医療系IT企業の分野と事業内容
ここでは医療系IT企業の分野と事業内容を解説します。
- デジタル医療・ヘルスケア分野のSIer
- 医療機器メーカー
- 急成長中の医療系ITベンチャー
医療系IT企業の中でも自分がどのような事業に携わりたいか考えてみましょう。
デジタル医療・ヘルスケア分野のSIer
デジタル医療やヘルスケア分野のSIerでは、病院などの顧客に対してシステムの企画や開発・導入や運用を行います。
事業内容としては病院の電子カルテシステムの開発・運用や、病院情報システムなど大規模で管理・運用が必要なシステムの構築が多いです。
デジタル医療・ヘルスケア分野のSIer企業例
- ・富士通
- ・日本電気
- ・TIS
- ・九電工
- ・日本ユニシス
- ・インフォコム
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医療機器メーカー
医療機器メーカーでは、CTやMRIなど医療に関わる精密機械や検査機器などを製造・販売しています。
データを管理・解析するシステムや画像診断システム、検査機器に組み込まれるソフトウェアなどの開発が主な事業となります。
医療機器メーカーの企業例
- ・富士フィルムホールディングス
- ・日本ライフライン
- ・オリンパス
- ・日本光電工業
- ・オムロン
急成長中の医療系ITベンチャー
医療系ITのベンチャー企業では、AIやSaaSなどの最新技術を用いて既存の医療プロセスの改善や課題解決を目指します。
実際の事業としては医師向けプラットフォームの構築やAIを活用した問診システムなど、革新的なサービスが中心です。
医療系ITベンチャーの企業例
- ・株式会社AIメディカルサービス
- ・株式会社エムスリー
- ・Ubie株式会社
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医療系IT企業とは？
そもそも、医療系IT企業とは何なのでしょうか。まずは、医療系IT企業の概要を解説します。
医療系IT企業とは？
医療系IT企業とは、医療・保健・医薬品分野に特化したIT技術を活用したサービスや製品を提供する企業のことです。
例えば、電子カルテや医療情報システム、医療画像診断支援システム、医療機器や医薬品の情報管理システム、診療報酬請求システム、健康管理サービスなどが挙げられます。
医療系ITサービス（ヘルステックサービス）例
- ・遠隔医療
- ・ウェアラブルデバイスとヘルストラッキング
- ・AI画像診断
- ・オンライン診療
- ・健康管理アプリ
- ・カルテやお薬手帳のクラウド管理
- ・高齢者の見守り
- ・自宅検査サービス
- ・メンタルヘルスケア
- ・Femtech など
ITサービス導入による医療機関のメリット
医療機関側には、人の手による作業を減らし業務効率化を実現する、人為的なミスをなくすといった点が大きなメリットです。
人の業務量が減ることによって人件費を抑えられるうえに、作業の無駄が減り医療サービスの貢献にもつながります。
それは医療サービスを受ける側にとってのメリットとも言えるでしょう。
医療系IT企業の市場規模と将来性
医療系IT企業の市場規模は、年々拡大しています。世界的に見ても医療業界における情報技術の必要性が拡大しており、市場規模は今や数千億円規模です。
その理由として、民間保険や支援サービスなどのヘルスケア市場の拡大が挙げられます。経済産業省によると、2018年には約23兆円だったヘルスケア市場は、2030年には30兆円を超えることが予想されています。
このようなヘルスケアの市場の拡大に伴い、医療分野における情報技術の重要性が増加しているのが現状です。
さらに、高齢化社会の進展により医療ニーズが増加するであろう背景から、医療系IT企業は、効率的な医療システムの構築や医療従事者の負担軽減のために、今後も必要が高まると予想されています。
参考：経済産業省「令和2年度商取引・サービス環境の適正化に係る事業（ヘルスケアイノベーション環境整備支援事業）」
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医療系IT企業の求人例
ここからは、医療系IT企業の実際の求人例を紹介します。どのような職種があり、どれくらいの年収なのかに注目して見てみてください。
富士フイルムヘルスケアラボラトリー
ブランドプロモーション＆デジタル デジタルプランナー
【年収】
500〜750 万円
【勤務地】
中野坂上駅
【仕事内容】
プロモーション全体における、デジタル施策の比重が高くなっている中で、アスタリフトを初めとする各ブランドのデジタルプロモーション領域におけるメディア戦略をお任せします。
現在は、代理店中心にプランニングを依頼していますが、本当にそのターゲットで正しいのか、ターゲットに対する媒体の選定が正しいのかという上位概念から検討いただき、デジタル施策に落としていただきます。
・プロモーションプランナーと連携した「デジタル広告」「インフルエンサー施策」「UGC 施策」の媒体選定・ターゲティング設定、
・各ブランドサイト方向性の設定、構成案作成、営業部署との連携、制作会社調整、ブランドサイト効果測定、
・自社 SNS や＠コスメのメディアポジショニングの決定、コンテンツ作成、運用
・新しいデジタルメディアの導入企画の立案
など
エムスリー
Webプロデューサー
【年収】
400〜900 万円
【勤務地】
溜池山王駅
【仕事内容】
日本最大の医療従事者専用サイト「m3.com」のマーケティング、サービス企画、運営に携わっていただきます。
・m3.com上で提供または連携する新たなWebサービスの企画とプロジェクト推進
・m3.com上で提供中の各種Webサービスの改善、改修の企画とプロジェクト推進
・新規会員獲得と、長期的なロイヤリティの形成
・ユーザの利用頻度の最大化を目指したあらゆるマーケティング活動の企画、実践
アルム
セールス＆事業企画（遠隔医療事業部）
【年収】
600〜800 万円
【勤務地】
渋谷駅
【仕事内容】
『Join Live View』の提案営業をお任せします。同社が提供する医療従事者向けアプリ「Join」を通じ、手術室のカメラや血管造影装置の映像、並びに病棟の生体情報モニター等の映像を高セキュリティ環境下でライブ配信できるソリューションです。
『Join Live View』のユーザーは、脳外科、急性医療外科の医師を中心となりますが、提案営業の先は医薬品メーカー、製薬メーカー等を想定しています。
AIメディカルサービス
新規医療機器開発プロジェクトメンバー
【年収】
500〜700 万円
【勤務地】
池袋駅
【仕事内容】
新規医療機器開発における企画開発の立ち上げから上市まで、プロジェクト推進に必要な全ての業務に関わって頂きます。
同社が得意としている内視鏡AI（医療ソフトウェア）領域の企画業務開発を中心に部門の間を繋ぐ中間の業務をして頂きつつ、世界市場に向けた製品の上市まで関わって頂きます。
・製品企画の立案・企画書の作成
・進捗管理・ステークホルダーとの調整
・共同研究施設・医師との折衝
CureApp
セールス・カスタマーサクセス
【年収】
400〜900 万円
【勤務地】
小伝馬町駅
【仕事内容】
・見込み客を成約に結びつける
・成約後の医療機関と関係構築を行い、初回処方までのオンボーディング、処方増加などを行う
・契約、売上最大化のための販売代理パートナーの管理
・営業プロセスの定量化、可視化することで組織パフォーマンスを最大化する
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医療系IT企業への転職にチャレンジしよう
今回は、医療系IT企業について紹介しました。医療・保健・医薬品分野に特化したIT技術を活用したサービスや製品を提供する医療系IT企業は、コロナウィルスの影響により、市場が急激に拡大しています。
年収も高い傾向があるため、転職先としては狙い目といえるでしょう。営業やIT開発系に携わっていた方は、検討してみてください。
「目指している業界・職種で転職したい」
「IT・Web業界に転職して年収を上げたい！」
「もっとモダンな環境で働きたい！」
などのキャリアのお悩みは是非、「IT・Web業界の知見が豊富なキャリアアドバイザー」にご相談ください！
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転職しようか少しでも悩んでいる方は、お気軽に以下のボタンからご相談ください。
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この記事の監修者
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【国家資格保有】キャリアアドバイザー 小峰涼平
5年間インフラエンジニアとして新規顧客提案や既存顧客への提案〜運用保守業務を経験。業務を行う中で人材業界へ興味を持ち、22年1月国家資格キャリアコンサルタントを取得。現在、資格を活かしキャリアアドバイザーとしてエンジニアの転職支援を行っております。
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