インフラエンジニアからITコンサルに転職は可能？必要なスキルや資格を徹底解説

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インフラエンジニアとITコンサルの役割・業務内容の違い

インフラエンジニアとITコンサルタントでは、主に担当する領域と課題への関わり方が異なります。

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」では、ITコンサルタントは顧客のIT戦略について提案や助言を行い、経営課題を整理したうえでITによる解決策を検討する職種とされています。

また、システム構築に関するコンサルティングでは、ネットワークやクラウドサービス、セキュリティなども含めてシステム全体の方針を検討します。

そのため、インフラエンジニアがITコンサルタントを目指す場合、これまでの技術経験を捨てるのではなく、技術知識を経営・業務課題の解決に活用する視点を身につけることが重要です。

（参考：厚生労働省『ITコンサルタント｜職業情報提供サイト job tag』）

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インフラエンジニアからITコンサルタントへの転職は可能？【自社データ公開】

インフラエンジニアからITコンサルタントへの転職は可能です。

Geekly（ギークリー）が2025年6月1日〜2026年5月31日にITコンサルタントへ転職した207人の前職種を調査したところ、「ITインフラ・セキュリティ系」は全体の11%を占めていました。前職種10分類のなかで4番目に多く、インフラ領域からのキャリアチェンジは決して珍しいルートではないことがわかります。

特に、要件定義や顧客折衝、クラウド移行、セキュリティ対策、プロジェクト管理などで培った経験は、ITコンサルタントの業務とも接点があります。

ただし、これまで担当してきた業務範囲によって、選考で示せる強みや必要な準備は変わってきます。

ここからは、インフラエンジニアからITコンサルへの転職難易度と、インフラ経験が業界で重宝される理由を順に見ていきましょう。

インフラエンジニアからITコンサルへの転職難易度

インフラエンジニアからITコンサルへの転職では、技術経験に加えて顧客視点や経営視点が求められるため、一定の準備が必要です。

特に運用・監視を中心に担当してきた場合は、要件定義や提案、顧客折衝などの経験が少なく、選考時にギャップが生じる可能性があります。

一方、インフラ設計・構築、クラウド移行、リーダー経験、ベンダー調整などを担当してきた方は、ITコンサルタントの業務との共通点を示しやすいでしょう。

インフラエンジニアの経験がITコンサル業界で重宝される理由

ITコンサルタントは、経営課題を整理するだけでなく、実現可能なIT施策に落とし込む必要があります。

インフラエンジニアはサーバーやネットワーク、クラウド、データベース、セキュリティなどの仕組みを理解しているため、技術面の制約やリスクを踏まえた提案につなげやすい点が強みです。

実際に厚生労働省の「job tag」でも、ITコンサルタントがシステム構築を支援する際には、データベース、ネットワーク、クラウドサービス、セキュリティなどを総合的に検討するとされています。

インフラエンジニアが持つ技術的な知見は、ITコンサル業界でも重宝されやすい要因です。

（参考：厚生労働省『ITコンサルタント｜職業情報提供サイト job tag』）

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インフラ経験者が目指せるITコンサルタントの種類・転職先

インフラ経験者がITコンサルタントを目指す場合、転職先によって求められる役割や活かせる経験が変わります。

主な選択肢は、以下の3つです。

大手総合系・ITコンサルティングファーム

総合系・ITコンサルティングファームでは、IT戦略の策定やDX推進、基幹システム刷新、クラウド移行など幅広いプロジェクトを扱います。

インフラ領域の知識に加えて、課題分析や資料作成、顧客への提案などの能力が求められる傾向があります。

技術だけでなく、経営・業務まで視野を広げたい方に適した選択肢です。

大手SIerのコンサルティング・上流部門

大手SIerには、システム開発やインフラ構築だけでなく、システム企画やIT戦略、要件定義などの上流工程を担当する部門があります。

設計・構築などの実務経験を活かしながら上流工程へ移りやすく、これまでの技術経験との連続性を保ちやすい点が特徴です。

顧客折衝やプロジェクト管理の経験を積むことで、その後のキャリアの選択肢も広げられます。

クラウドベンダー・特化型専門ファーム

クラウド、ネットワーク、セキュリティなど特定領域に強みを持つ企業も、インフラ経験を活かしやすい転職先です。

クラウド移行の方針策定やアーキテクチャ設計、セキュリティ対策など、専門知識を軸に顧客の課題解決を支援するポジションがあります。

経営戦略全般を扱うコンサルタントよりも技術寄りの役割からキャリアを始めたい場合にも検討しやすいでしょう。

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インフラエンジニアからITコンサル転職での年収推移と将来性

インフラエンジニアからITコンサルへ転職する際は、仕事内容だけでなく年収水準や将来性も確認しておきたいポイントです。

以下、Geekly（ギークリー）の独自データを用いたインフラエンジニアからITコンサル転職での年収水準と、ITコンサルの将来性について解説します。

インフラエンジニアからITコンサルへの転職後の年収水準【自社データ】

Geekly（ギークリー）が2025年6月1日〜2026年5月31日に集計したデータでは、各職種の年収水準は以下の通りです。

インフラ系職種の平均年収と比較すると、転職後ITコンサルの平均年収は高い水準です。

ただ、ITコンサルタントの年収は、担当領域や経験年数、マネジメント経験、企業によって異なります。年収だけで転職先を判断せず、担当業務や求められる役割まで確認することが大切です。

ITコンサルの将来性

ITコンサルタントは、企業のDXやAI活用、既存システムの刷新などを支援する役割を担うため、今後も一定の需要が見込まれます。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の「DX動向2026」では、DXを推進する人材について「やや不足している」「大幅に不足している」と回答した企業の合計が85.5％でした。

企業ではデジタル技術を導入するだけでなく、経営や業務の変革につなげることが課題となっています。

技術と業務の双方を理解し、施策の企画から実行まで支援できるITコンサルタントは、こうした環境で専門性を活かしやすい職種です。

インフラ経験者の場合、クラウドやネットワーク、セキュリティなどの専門性とコンサルティングスキルを組み合わせることで、キャリアの選択肢を広げられる可能性があります。

（参考：独立行政法人情報処理推進機構『DX動向2026』）

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ITコンサルタントへの転職に必要な3つのスキル

インフラエンジニアからITコンサルタントを目指す場合、技術知識に加えて以下の3つのスキルが必要です。

以下、それぞれ具体的に解説します。

顧客の課題を引き出す「ヒアリング・論理的思考力」

顧客から寄せられた要望をそのままIT施策にするのではなく、その背景にある課題や原因を掘り下げて整理する力が求められます。

例えば「サーバーが遅い」という相談ひとつをとっても、性能不足だけでなく、構成や運用方法、アクセス増加など複数の原因が考えられます。

事実と仮説を切り分けて課題を構造的に整理する論理的思考力は、インフラエンジニアが障害対応や原因分析で培った経験とも重なりやすいスキルです。

経営課題をIT施策に繋げる「IT戦略・業務プロセス理解」

技術的に実現できるかどうかに加えて、その施策が企業の課題解決にどうつながるかまで見据える視点が重要になります。

クラウド移行であれば、運用負荷や拡張性、コスト、セキュリティまで踏まえたうえで、サーバーをどう移すかの方針を検討します。

業務の流れや経営上の目的を理解したうえで、適切なIT施策を提案できる力を身につけることが大切です。

提案を形にしプロジェクトを動かす「推進力・マネジメント力」

提案書を作成して終わりとは限らず、導入や実行のフェーズまで伴走する場合もあります。

そのため、スケジュールや課題、リスク、関係者を管理しながらプロジェクトを前に進める力も欠かせません。

チームリーダーやベンダー調整、移行計画の策定などを担ってきた経験があれば、プロジェクト推進力の裏付けとしてアピールできるでしょう。

インフラエンジニアからITコンサルへのキャリアアップに有利な資格

ITコンサルタントへの転職に必須の資格はありませんが、資格取得を通じてクラウドやプロジェクトマネジメントの知識を体系的に学ぶことができます。

インフラエンジニアの経験と組み合わせやすい資格として、AWS認定資格やプロジェクトマネジメント関連の資格が挙げられます。

AWS認定ソリューションアーキテクト

AWSでは、ソリューション設計に関する認定資格として「AWS Certified Solutions Architect – Associate」と「AWS Certified Solutions Architect – Professional」が提供されています。

Associateは、コストやパフォーマンスを考慮したAWS上のソリューション設計に関する知識を確認する認定資格です。

クラウド移行やインフラ構成の提案に携わるITコンサルタントを目指す場合、インフラ経験との関連性が高い資格といえます。

（参考：Amazon Web Services『AWS Certified Solutions Architect – Associate』）

プロジェクトマネージャ試験

プロジェクトマネージャ試験は、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が実施する情報処理技術者試験の区分の一つです。

プロジェクト計画の策定、メンバーや資源の管理、リスクへの対応、ステークホルダーとのコミュニケーションなど、プロジェクトマネジメントに必要な知識や能力が問われます。

インフラエンジニアからITコンサルへ転職し、プロジェクト推進まで担当したい場合に関連性の高い試験です。

なお、IPAは2026年度からCBT方式へ移行しており、2027年度から新しい試験制度への移行を予定しているため、受験時には最新の試験要綱を確認する必要があります。

（参考：独立行政法人情報処理推進機構『プロジェクトマネージャ試験』）

PMP資格

PMP（Project Management Professional）は、PMI（Project Management Institute）が認定するプロジェクトマネジメントに関する国際資格です。

PMI日本支部によると、プロジェクトマネジメントに関する経験、教育、知識を確認し、専門性を証明する資格として位置づけられています。

複数部門やベンダーが関わる大規模なITプロジェクトでは、技術力だけでなく進捗管理やリスク管理、関係者との調整も重要になります。

PMPの学習を通してプロジェクトマネジメントを体系的に整理できるため、マネジメント領域までキャリアを広げたいインフラエンジニアと相性のよい資格です。

PMPは取得後も継続的な学習と3年ごとの更新が必要です。

（参考：一般社団法人PMI日本支部『PMP®資格について』）

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インフラエンジニアからITコンサルへの転職を成功させるコツ

インフラエンジニアからITコンサルへの転職では、技術経験を並べるだけでなく、その経験が顧客や企業の課題解決にどうつながったのかを整理することが重要です。

例えば、クラウド移行を担当した場合は、使用したAWSサービスだけでなく「運用負荷をどのように改善したか」「どのようなリスクを想定して構成を設計したか」まで説明できると、コンサルティング業務との接点を示しやすくなります。

転職前に整理しておきたいポイントは、主に以下の通りです。

ITコンサルタントといっても、戦略寄りのポジションからクラウド・インフラ領域に特化したポジションまで業務内容はさまざまです。

現在のスキルと求人で求められる経験を比較し、接点の多いポジションから検討することで、転職先を絞り込みやすくなります。

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23歳　インフラエンジニア（2022年9月時点）高校をご卒業後、市役所のサポートデスク業務やインフラエンジニア業務をご経験。ネットワーク配線の整備や、サーバー室への設置業務もご担当されました。現在は株式会...

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