月収75万円の手取りはいくら？年収・税金の計算方法と生活レベルシミュレーション
月収75万円（ボーナスなしで年収900万円）の場合、税金や社会保険料を差し引いた毎月の手取りは約55万円です。
額面から約20万円が控除されますが、それでも家賃・趣味・貯蓄に十分なゆとりを持てる水準といえます。
本記事では、手取りの内訳やリアルな家計シミュレーションに加え、Geekly（ギークリー）の自社データをもとに、IT・Web業界で月収75万円を目指せる職種とキャリアアップの方法までを解説します。
【この記事はこんな人におすすめ】
・月収75万円の手取り額や生活水準を具体的に知りたい人
・月収75万円でどんな暮らし（家賃・貯蓄）ができるかイメージしたい人
・将来的に年収を上げるための転職やキャリアパスを考えている人
この記事のまとめ
- 月収75万円の手取りは約55万円。税金・社会保険料で約20万円が引かれる
- 独身でも家族世帯でも、ゆとりのある生活と貯蓄ができる水準
- IT業界ならデータベースエンジニアやWebマーケターなどで到達が狙える
目次
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※2026年4月時点
月収75万円の手取りは約55万円
月収75万円の手取りは、税金・社会保険料を差し引いた約55万円が目安です。
額面からおよそ20万円が控除される計算になります。年齢による介護保険料の有無や扶養家族の人数によって、実際の金額は多少前後する点に留意しておきましょう。
【一覧表】月収75万円の手取りと控除の内訳（40歳未満／40歳以上）
月収75万円の手取りは、介護保険料が発生するかどうかで、40歳を境に金額が変わります。40歳未満と40歳以上それぞれの手取りと主な控除の内訳は、以下のとおりです。
| 項目 | 40歳未満の目安 | 40歳以上の目安 |
| 額面月収 | 750,000円 | 750,000円 |
| 社会保険料計 | 約101,000円 | 約107,000円 |
| 所得税・住民税計 | 約97,000円 | 約97,000円 |
| 手取り額 | 約552,000円 | 約546,000円 |
40歳以上になると介護保険料が上乗せされるため、同じ額面でも手取りはやや少なくなります。なお、配偶者を扶養の範囲内で扶養している場合は、各種控除が適用されて手取りは約56万円まで増えるケースもあります。
月収75万円は年収900万円が目安
月収75万円の手取りを考えるうえで、ベースとなる年収は約900万円です。
賞与がない場合、75万円を12ヶ月分として単純計算した金額になります。国税庁の調査では令和7年分の給与所得者の平均給与は487万円であり、年収900万円はその約1.8倍にあたる高水準です。日本の平均を大きく上回る位置づけといえるでしょう。
（参考：国税庁『令和7年分 民間給与実態統計調査』）
手取りが変わる5つの条件
同じ月収75万円でも、手元に残る金額は個人の状況によって差が生じます。とくに影響が大きいのは、次の5つの条件です。
- ・年齢（40歳以上は介護保険料が上乗せされる）
- ・扶養家族の人数と年齢（配偶者控除・扶養控除の適用）
- ・居住地域と加入する健康保険組合の保険料率
- ・ボーナス（賞与）の有無と支給額
- ・前年の所得額（住民税への影響）
これらが組み合わさることで、額面が同じでも最終的な手取りに違いが生じます。
2026年度の制度改定で手取りはどう変わった？
月収75万円の手取りは、2026年度の制度改定によっても影響を受けています。
2026年4月から、医療保険料に子ども・子育て支援金が上乗せして徴収されるようになったことが主な要因です。
2026年度の支援金率は標準報酬月額の0.23%（労使折半）で、加入者1人あたりの負担は平均で月約300円とされています。
月収75万円の場合は月数百円程度の負担増が目安です。支援金率は2028年度にかけて段階的に引き上げられる予定のため、過去の試算とは金額が異なる点に注意が必要でしょう。
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月収75万円から引かれる税金・社会保険料の内訳
月収75万円の手取りを正確に把握するためには、控除される税金と社会保険料の仕組みを理解することが重要です。
額面金額から毎月約20万円が天引きされる内訳を、項目ごとに見ていきましょう。
社会保険料は月約10.1万円｜厚生年金は上限額で頭打ちになる
月収75万円の手取りから引かれる社会保険料は、健康保険や厚生年金などを合わせて約10.1万円となります。
厚生年金保険料は標準報酬月額の上限（65万円）に達するため、これ以上の月収になっても保険料は上がりません。
一方、健康保険料は加入する健康保険組合や都道府県によって税率が若干異なります。
所得税は月約5.2万円｜税率20%の所得帯に該当する
月収75万円にかかる所得税は、月に約5.2万円が源泉徴収されます。
日本の所得税は累進課税制度を採用しており、各種控除を差し引いた課税所得に応じて段階的に税率が変わる仕組みです。
年収900万円前後の場合、課税所得は税率20%の所得帯に収まるケースが一般的といえます。
ただし、課税所得の全額に20%がかかるわけではなく、金額の区分ごとに異なる税率が適用されます。
| 課税所得 | 税率 |
| 195万円以下 | 5% |
| 195万円超〜330万円以下 | 10% |
| 330万円超〜695万円以下 | 20% |
| 695万円超〜900万円以下 | 23% |
| 900万円超〜1,800万円以下 | 33% |
| 1,800万円超〜4,000万円以下 | 40% |
| 4,000万円超 | 45% |
（参考：国税庁『No.2260 所得税の税率』）
住民税は月約4.5万円｜前年の所得で決まる
月収75万円から引かれる住民税は、およそ月4.5万円が目安です。
住民税は前年1月〜12月の所得をもとに計算され、翌年6月から給与天引きが始まる点が特徴になります。
そのため、転職などで収入が急に上がった年は、前年の低い所得を基準に課税されるため負担が軽く感じられるでしょう。
逆に、収入が下がった年は前年の高い所得基準で請求されるため、注意が必要です。
手取りを自分で計算する4ステップ
月収75万円の手取りを自分で求める場合は、順を追って金額を算出します。
基本的な流れは次の4ステップです。
- 社会保険料を差し引く：額面給与から健康保険・厚生年金・雇用保険などを計算して引く
- 課税対象額を出す：社会保険料を引いた金額に各種控除を適用する
- 所得税を割り出す：課税対象額に所得税率を掛け、源泉徴収額を求める
- 手取りを確定する：額面から社会保険料・所得税・住民税をすべて差し引く
複雑な税率計算が含まれるため、正確な金額を知りたい場合は国税庁の速算表などを活用すると便利です。
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月収75万円の年収換算｜ボーナス有無の違い
月収75万円を年収に置き換えると、ボーナスの有無によって考え方が変わります。
それぞれのケースを整理しておきましょう
ボーナスなしの場合｜単純計算で年収900万円
月収75万円をボーナスなしで12ヶ月受け取ると、年収は単純計算で900万円です。
この900万円はすべて給与所得として扱われ、税金・社会保険料の計算対象になります。
会社員は個人事業主のように経費を差し引けない代わりに、給与所得控除という一律の控除が適用される仕組みです。
ボーナスありの場合｜手取り額の考え方
月収75万円に加えて賞与がある場合、年間の総支給額はさらに増えます。たとえば年間2ヶ月分の賞与があると、年収は1,050万円に達します。
賞与にも社会保険料と税金がかかるため、額面の7割から8割程度が手取りの目安です。
毎月安定した金額を受け取りたいのか、賞与でまとまった資金を得たいのかによって、適した給与体系は変わってきます。
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月収75万円の生活レベル｜世帯別の家計シミュレーション
月収75万円の手取りである約55万円をベースに、実際の生活レベルを世帯別にシミュレーションします。
同じ手取りでも、独身で使える金額と家族で分け合う金額とでは余裕度が大きく異なります。
一人暮らしの場合
月収75万円の手取りが約55万円の一人暮らしであれば、金銭的に余裕のある生活が可能です。
家賃15万円程度の都心のマンションに住み、外食や趣味に十分なお金をかけても、毎月10万円以上の貯蓄が無理なく行える水準です。
自己投資や資産運用に資金を回す余力も十分にあるでしょう。
夫婦二人暮らしの場合
月収75万円の手取りを夫婦二人でやりくりする場合、共稼ぎでない場合もゆとりのある生活を送れます。
食費や光熱費は一人暮らしより増えますが、家賃を15万〜18万円程度に抑えれば十分な貯蓄を確保できる水準です。
将来に向けた資金準備や、定期的な旅行なども楽しめる家計といえます。
子どものいる家庭の場合
月収75万円の手取りをベースに子育てをする場合、教育費の比重が大きくなります。
子ども1〜2人であれば不自由のない生活が可能ですが、私立学校への進学や習い事を増やすと出費は膨らみます。
計画的な学資保険の活用や、固定費の見直しが重要となります。
家賃・住宅ローン・貯蓄の目安
月収75万円の手取りにおける適正な家賃や住宅ローンの目安は、手取りの3割弱となる15万円〜16万円前後です。
これを基準に固定費を抑えることで、手取りの2割にあたる11万円程度を毎月の貯蓄や投資に回すことができます。
住宅購入の際は、将来の修繕費や金利上昇リスクも加味して借入額を設定することが推奨されます。
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月収75万円の平均給与・割合で見る立ち位置
月収75万円（年収約900万円）が、社会全体でどのあたりに位置するのかを客観的なデータで確認しておきましょう。
平均との差や到達している人の割合を知ると、この水準を目指すうえでの目安になります。
平均給与との比較（男女別）
国税庁の調査によると、給与所得者全体の平均年収は487万円です。年収900万円は、この平均のおよそ1.8倍にあたります。
| 区分 | 平均給与 |
| 全体平均 | 487万円 |
| 男性平均 | 597万円 |
| 女性平均 | 342万円 |
男性の平均給与は約597万円、女性は約342万円であり、年収900万円はいずれの平均も大きく上回る水準です。
性別を問わず、月収75万円が突出した金額であることがわかります。
（参考：国税庁『令和7年分 民間給与実態統計調査』）
月収75万円（年収900万円）に届く人は給与所得者の上位約12%
月収75万円に相当する年収900万円は、給与所得者のなかでも上位に位置する水準です。
令和7年分の調査では、年収800万円を超える給与所得者は650万人で、全体の約12.6%にとどまります。
月収75万円（年収900万円）はこの上位層に含まれ、およそ8人に1人よりさらに上の希少なゾーンといえるでしょう。
高収入帯へ到達するには、専門性の高い職種や需要の大きい領域を選ぶことが近道です。
（参考：国税庁『令和7年分 民間給与実態統計調査』）
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月収75万円を目指せる職種例【ギークリー自社データ】
月収75万円の手取りを実現するためには、より高い年収水準が期待できる職種へのキャリアチェンジが有効な選択肢となります。
2025年6月〜2026年5月の間にギークリーのサービスをご利用いただいた方のデータによると、最高年収が年収900万円（月収75万円）の水準に到達する代表的なIT・Web・ゲーム職種は、データベースエンジニア・ゲームプランナー・Webマーケターです。
ここでは、これら3職種について解説します。
データベースエンジニア
データベースエンジニアは、大規模なデータ基盤の設計・構築・運用を担う専門職です。企業のデータ活用が加速するなかで、希少性の高い人材として需要が高まっています。
| 平均年収 | 中央値 | 最高年収 |
|---|---|---|
| 約491万円 | 480万円 | 900万円 |
土台となるのは、データベース設計とパフォーマンスチューニングの知識です。
そのうえで、クラウド環境での大規模データ基盤の構築・運用経験があると高く評価されます。可用性やセキュリティまで考慮した設計ができる人材は、年収レンジの上限が引き上がりやすい傾向です。
Webマーケティング企画
Webマーケターは、広告運用やSEO、データ分析などを通じて企業の売上向上を担う職種です。施策が事業成果に直結するため、高く評価される傾向にあります。
| 平均年収 | 中央値 | 最高年収 |
|---|---|---|
| 約640万円 | 630万円 | 900万円 |
核となるのは、データ分析力と戦略立案のスキルです。
広告・SEO・CRMといった複数の集客チャネルを横断的に設計し、成果を数字で示せる人材は重宝されます。
担当領域を広げてマーケティング責任者やマネージャーへと踏み出すほど、年収の伸びしろは大きく広がります。
ゲームプランナー・ディレクター
ゲームプランナーやディレクターは、ゲームの企画・仕様設計から運営までを担うポジションです。プロジェクトの規模やヒット作への貢献度によって、大きなリターンを得やすい職種といえます。
| 平均年収 | 中央値 | 最高年収 |
|---|---|---|
| 約502万円 | 450万円 | 902万円 |
評価されやすいのは、ユーザー視点での仕様設計力と、数値分析にもとづく運用改善の経験です。
人気タイトルの企画・運営を主導し、売上やKPIの改善につなげた実績があると、高年収帯のオファーにつながりやすくなります。
プランナーからディレクター、さらにプロデューサーへと担当範囲を広げることで、最高年収900万円超も狙えるポジションです。
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この記事の監修者
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人材紹介歴16年のキャリアを持つ、ギークリーの創業メンバー。キャリアアドバイザーをはじめ、人材紹介事業に関わる業務を網羅的に経験。現在は主にキャリアアドバイザーの事業統括、育成に従事しております。
この記事の執筆者
-
-
主にIT・Web・ゲーム業界の転職事情に関する有益な情報を発信するメディアの編集部です。転職者であれば転職市場や選考での対策、企業の採用担当者様であればIT人材の流れ等、「IT業界に携わる転職・採用」の事情を提供していきます。
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