株式会社東京一番フーズ

学校法人岩崎学園

・IT、スポーツ・医療事務、ファッション、デザイン、リハビリテーション、保育、看護の専門学校運営 ・情報セキュリティの人材育成を担う大学院大学の運営 ・ＮＰＯ支援や博物館など地域振興事業や再就職支援、子育て支援事業

業種

専門学校・スクール

事業

所在地

神奈川県横浜市神奈川区

資本金

387億2,500万円

• 時短勤務可

浅間商事株式会社

・ITサポートサービス（情報システム部代行） ・Microsoft365などクラウドサービス販売およびサポート ・IT/OA機器の販売およびサポート ・ネットワーク構築と運用サポート ・セキュリティ対策アドバイス ・オフィスの新設、移転、改装支援

業種

半導体・機械・電子・電機商社

事業

所在地

東京都台東区

資本金

5,000万円

• 従業員数99人以下

トヨタファイナンシャルサービス株式会社

【世界を股にかける金融事業】 ■トヨタ自動車の金融統括会社。 自動車販売金融サービス等を提供する金融会社の統括会社として、 経営の一元化による意思決定の迅速化や企画機能・リスク管理の充実を図る為に設立された持株会社。 ■世界40以上の国と地域に展開しております。

業種

信販・ノンバンク

事業

所在地

愛知県名古屋市西区牛島町

資本金

785億2,500万円

• リモートワーク可

能美防災株式会社

同社は大正13年の創業以来、常に「もしも」を想定し、自動火災報知設備や消火設備をはじめとする各種防災システムを通じて社会の安全に貢献しています。 オフィスビル、アメニティ空間、プラント、トンネル、文化財、船舶、住宅など、私たちの暮らしに欠かすことのできない各種施設へ、最適な防災システムをご提供すること、防災のパイオニアである同社の活躍するフィールドは、防災ニーズが多様化・高度化しつづける現代社会において、ますます拡大を続けています。 主な導入実績に『横浜ランドマークタワー・福岡PayPayドーム・東大寺・トミンタワー東雲』などがあります。 また、海外への導入も数多く手掛けており、様々な用途の施設に最適な防災設備で幅広いサポートをしています。

業種

住宅・建材・エクステリア

事業

所在地

東京都千代田区

資本金

133億200万円

• 時短勤務可

株式会社全農ビジネスサポート

【JAグループを縁の下で支える多機能ソリューション】 ■ 情報サービス事業本部：システム開発・運用・保守、各種ソフトウェアのクラウドサービス提供、IT機器・ソフトウェア販売、ネットワーク・コンピューター運用管理、DX推進 ■ 管財事業本部：不動産・施設管理、保険代理、広告代理、販売代理・業務受託などの幅広いサービスを提供

業種

アウトソーシング

事業

所在地

東京都文京区小石川

資本金

5億9,450万円

• リモートワーク可

セザックス株式会社

【創業70年以上の歴史を持つ総合印刷会社】 印刷事業を軸に、システム開発・デザイン・マニュアル制作・プロモーション・イベントの企画運営など、多岐にわたる事業を展開しております。 【目指すは情報価値創造産業のリーディングカンパニー】 1945年に創業、印章の販売を生業としていましたが、その後、お客様からの要望があったことをきっかけに印刷サービスをスタートさせ、今では企画・制作から印刷・製本加工まで一貫したサービスを提供する総合印刷会社として、またデジタル時代のメディアカンパニーとして、70年の歴史に基づいた確かな実績を積み重ねております。

業種

マスコミ・印刷

事業

所在地

東京都大田区

資本金

1億円

• 私服可

株式会社バルカーシールソリューションズ

バルカーグループは、産業機器・化学・機械・エネルギー・通信機器・半導体・自動車・宇宙産業・航空産業など、あらゆる産業向けに、ふっ素樹脂製品や高機能ゴムなど各種素材製品を設計・製造・加工および販売をしています。 株式会社バルカーシールソリューションズは、東証一部上場企業の株式会社バルカーの製造子会社です。 当工場では、特に世界トップクラスのシェアを誇る半導体製造装置用シール材（液体の漏れを防ぐためのゴム製品等）を製造しております。

業種

半導体・電子・電気・精密メーカー

事業

所在地

奈良県五條市住川町テクノパークなら工業団地

資本金

9,000万円

• 従業員数100～999人

株式会社日本能率協会コンサルティング

日本能率協会グループの歴史は、1942年社団法人日本能率協会（JMA）の設立に始まります。 現在JMAグループは9の法人がそれぞれの領域で企業・団体の経営改革や産業界の発展のための事業を行っています。 JMAグループの中核を担う同社は、日本初の本格的経営コンサルティングファームとして日本企業の躍進を支えてきました。 現在、同社は60以上の国と地域の企業・団体に対して、年間約1500件ものコンサルティング・サービスを提供しています。 DigitalTransformation（DX）の推進、そしてよりSustainabilityTransformation（SX）時代におけるサスティナブル経営など、企業経営を取り巻く環境はめまぐるしく変化します。 新しい時代に新しいコンサルティング・サービスを開発し、共に新しい価値を創造していく、ひたむきで成長意欲のある人材を同社は求めています。

業種

戦略・会計・人事系コンサル

事業

所在地

東京都港区芝公園

資本金

2億5,000万円

• リモートワーク可

東京海上日動あんしん生命保険株式会社

【損害保険業界トップクラスの規模を誇る東京海上日動グループの中核として、挑戦し続ける生命保険会社】 「おかしいな、人間が生命保険にあわせている。」このメッセージを掲げ、 同社は1996年、東京海上グループの新しい生命保険会社として誕生しました。 開業以来、「お客様本位の生命保険事業」に徹底的にこだわり、革新的な商品・サービスを次々と開発し、 これまでの生命保険業界の常識に挑戦し続けてきました。 同社が目指すのは、「日本を代表する生命保険会社」です。 そして、東京海上グループとして、生損保一体となりお客様に“あんしん”と安全をお届けし続けます。 ■生命保険業 生命保険の引き受け、保険金の支払、資産の運用、新商品の開発など

業種

生保

事業

所在地

東京都千代田区

資本金

550億円

• リモートワーク可

園田・小林知財サービス株式会社

特許・実用新案・意匠・商標をはじめとする知的財産権の取得支援および権利保護を目的とした各種法務サービスを提供しています。具体的には、国内および外国への出願手続、審査対応、登録処理、さらには異議申立て、無効審判、侵害訴訟支援といった出願以外の法的手続にも対応します。また、技術調査、鑑定、セカンドオピニオン、技術翻訳、国際出願（PCT 出願等）の支援など、依頼企業が国内外で安心して技術・発明を展開できるようワンストップでバックアップしています。特に、海外拠点を持つ国際企業の頼れるパートナーとして、国内外での権利化・権利保護に高い専門性と実績を誇ります。 同事務所には、弁理士28名を含め、各技術分野・法律・翻訳の専門家約120名（8名の外国籍の専門家を含む）が所属しています。グローバルな視点、多言語によるコミュニケーション、オープンな雰囲気と率直な意見交換、依頼者の要望への柔軟な対応が同事務所の姿勢として創業以来受け継がれています。 2023年には、The Patent Lawyer Magazine が選定する、知財分野における日本の特許法律事務所トップ10に選出されました。 今後も専門性を活かして、日本国内のみならず、世界各地のクライアントへ信頼性の高いサービスを提供してまいります。

業種

特許・法律事務所

事業

所在地

東京都新宿区西新宿

• リモートワーク可

株式会社湘南ゼミナール

・難関高校受験指導「湘南ゼミナール難関高受験コース」 ・オリジナルの個別指導「湘南ゼミナール個別指導コース」 ・現役高校生向けの受験指導「湘南ゼミナール高等部」 ・現役高校生向けの映像型個別指導「河合塾マナビス」 ・個別指導専門塾「森塾」　ほか 圧倒的な合格実績を誇り生徒や保護者からの信頼も高く、右肩上がりで業績を伸ばし続けている同社。地元の神奈川県ではほぼ全域をカバーしているほか、東京都や埼玉県、千葉県でも新たに教室を開校するなど、首都圏全域にわたって勢力を拡大。業界でも大きな注目を集めている。

業種

教育

事業

所在地

東京都渋谷区桜丘町

資本金

4,800万円

• 自社サービス保有

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車（EV）充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

東京都品川区

資本金

1億円

• リモートワーク可