株式会社Stock イメージ画像1
株式会社Stock イメージ画像2
株式会社Stock イメージ画像3

株式会社Stock

  • Saas
「情報ストック領域」に革命を起こすスタートアップ企業

担当者が語る「株式会社Stockの魅力」

担当者が語る
「株式会社Stockの魅力」

担当アドバイザー
細川花果

Stock社で働くことの魅力
①ローンチ半年で資生堂様に導入される等、急成長している新規事業の「ナレカン」に携われる
・既に資生堂などの大手クライアントへの導入が急速に進んでおり、このような新規事業にオーナーシップを持って携われます。
②評価制度は「Fair Value(=正当な評価)」の考え方が徹底しており、「頑張った人に、頑張った分を正しく還元する」という評価方針がある
・3ヶ月に一度(3月・6月・9月・12月)に必ず社員評価が行われます。
・昨年度の昇給率は「平均13.8%」、更に上位3名は「22.2%」「21.1%」「21.0%」の昇給率で、評価方針が反映されています。
③平均年齢27歳で、『年齢』『入社年次』『性別』『国籍』など、「本人に操作性のない事柄での差別は絶対に禁止」が徹底されており、若くても未経験でも自分の力を発揮できるチャンスに溢れている
「まだ入社〇年目だから」などを理由にチャンスをもらえず、悔しい思いをすることはありません。
例え入社1日目からでも社長と直接ディスカッションができる環境で、自由に意見を提案して実行できます。
④毎朝必ず、代表を含む経営陣が「ユーザーさんから寄せられている声」「社内メンバーのプロダクト改善案」に全て目を通し、最速で当日中にプロダクトに反映される
とにかく「世界中の『非IT企業』から、情報共有のストレスを取り除く」というミッションが徹底されており、プロダクトを磨き続けることを徹底しています。
改善要望などの意見が、ダイレクトに経営陣に遅くとも翌営業日には届く仕組みになっています。

この企業の求人を見る

企業概要

業種
Saas
事業内容
私達は「世界中の『非IT企業』から、情報共有のストレスを取り除く」をミッションに、『非IT企業』の方々に徹底的にフォーカスしたサービス開発・運営をしています。
▼社内のナレッジに即アクセスできるツール「ナレカン」
「ナレカン」は、社内のナレッジに、即アクセスできるツールです。
主に、100名~数万名規模の企業様のご利用に最適な、ナレッジ管理ツールです。
「①社内のあらゆる場所からナレッジが一元化」され、しかも「②そのナレッジを超高精度検索」することができます。
ナレカンはメールが使える方ならば、一切迷わず利用できるほどシンプルなツールです。
また、最新の「生成AI機能」も実装され、ナレッジ管理が促進される仕組みが搭載されています。
▼ 情報ストックツール「Stock」
「Stock」は、チームの情報を、最も簡単に管理できるツールです。
Stockは、主に100名までの利用に最適であり、「情報ストック(顧客との商談記録・議事録・作業依頼・問い合わせ管理などの記載)」「タスク管理」「メッセージ機能」で、あらゆる情報を簡単に管理できます。
広告費をほとんどかけず、『非IT企業』の方々を中心に既に25万社以上に導入していただくなど、多くの『非IT企業』の方々から強烈な支持を頂いています。
設立
2014年4月
本社所在地
東京都中央区
従業員数
33名
資本金
100万円
売上高
非公開
福利厚生例
  • <保険>
  • 健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
  • <休日・休暇>
  • 慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇 出産休暇 育児休暇
  • <諸手当>
  • 通勤手当 ウォーターサーバー有・コーヒー紅茶飲み放題・業務中イヤホンOK・書籍代補助有
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。

4 株式会社Stockの募集中の転職・求人情報一覧

01 / 00
01 / 00

あなたにおすすめの求人

あなたにおすすめの企業

プレイネクストラボ株式会社の会社情報/転職・求人情報

プレイネクストラボ株式会社

2016年1月に設立し、現在メンバーは60名弱で、そのうち46名がエンジニアで構成されています。 事業は大きく4つ、自社サービス「スマート公共ラボ」、SI事業、SES事業、HR事業となっており、 業界内では珍しくこれらをすべてバランスよく展開しています。 ■自社プロダクト事業(TalentHub、スマート公共ラボ) 「スマート公共ラボ」は自治体向けの総合DXサービスとして2020年10月にリリース。 自治体や公共機関に特化したLINE公式アカウントの機能拡張サービスであり、自治体のLINE公式アカウントを窓口に、 便利な住民サービスが提供できるようになります。2023年1月には内閣が推進している公的個人認証サービスを利用した電子申請サービスも新たに開発。既に90を超える自治体様に導入いただいております。 ■受託開発事業 自社サービスの公共ラボを導入を機に、お客様から「こんなことをできないか」とご相談をいただくケースも増え、自社サービスから派生した開発案件も複数ある。 長期案件が多く上流からら携われ、テストのみ、監視のみ、という案件や短期案件は受注しない方針。要件定義・基本設計フェーズから入っている案件が多いことも特徴です。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都品川区
資本金
7,000万円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る

同じカテゴリーの企業を探す