モビリティ業界の企業5社と事例紹介！MaaS市場の動向は？
この記事では、モビリティ業界について解説します。モビリティとは、MaaS（Mobility as a Service）を含む移動手段や技術、サービスのことです。注目企業5社とあわせて、自動車産業を変革するモビリティ業界の理解を深めましょう。
目次
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モビリティ業界は100年に1度の変革期
近年ディープラーニングなどにより、ITを中心にAI技術が急速に発展してきています。こうしたAI技術を積極的に取り入れようとしているのが車業界です。
モビリティは英語の「mobility」のことで、自動車に関連する企業や自動車業界全体を指してモビリティ業界と呼びます。
自動車産業は現在、100年に一度の変革期を迎えているといわれています。その最中に注目を集めているのが、インターネットを活用したモビリティサービス「MaaS」です。
東京モーターショー2019では、トヨタが一人乗りのMaaS車両「e-4me」を発表しました。また2020年9月には、北京モーターショーで中国のメーカーが最先端技術を搭載した車両を公開しています。
それが「特定の条件下で人が操作しなくても良い」レベル4の自動運転車です。
日本では2020年4月から、「特定の条件下で緊急時に人の操作が必要」なレベル3の自動運転車が公道の走行が可能になりました。
このように政府を始め車業界は積極的にIT技術を取り入れた自動運転車を開発し、サービス拡充に向けて動いています。
異業種人材のニーズが急増している
モビリティ業界では、電動化・コネクテッド化など技術領域が急拡大しており、従来の自動車メーカーだけでは対応しきれない状況が生まれています。
そのためIT、通信、金融、コンサルなど異業種の経験を持つ人材へのニーズが急上昇中です。
特にデータ解析やクラウド開発、UX設計など、これまで自動車分野で重視されてこなかったスキルの需要が高く、30代でも十分に即戦力として評価されるのが大きな特徴です。
自動運転やEV化により市場規模は右肩上がりに成長中
自動運転技術の高度化やEVシフトの加速により、モビリティ市場は世界的に成長フェーズへ突入しています。
ソフトウェア開発や車両データ活用、サイバーセキュリティなど、新たな領域へ投資が集中しているのも特徴です。
IT企業やスタートアップが参入し、競争とイノベーションが活性化。今はまさに大転換期で、技術者にとってキャリア拡大の絶好のタイミングとなっています。
市場拡大に伴い年収アップを狙える求人が増加
市場拡大により専門性の高いITスキルを持つ人材を確保したい企業が増え、年収水準も上昇傾向にあります。
特にソフトウェア開発、MaaS関連、クラウドインフラ、データ活用ポジションでは高待遇のオファーが目立ちます。
従来の製造中心の給与テーブルではなく、IT領域に合わせた報酬体系を導入する企業も増え、転職で年収アップを実現しやすい状況です。
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モビリティの技術進化がCASE
CASEは、Connected（コネクテッド：通信機能）、Autonomous（オートノマス：自動運転）、Shared & Services（シェア＆サービス）、Electric（エレクトリック：電動化）の頭文字を並べた言葉です。
ダイムラーAG（現メルセデス・ベンツ社）の会長であるディーター・ツェッチェ氏が提唱しました。
これまでの閉鎖的空間に対し通信機能によって外とつなげるConnected、ドライバーの運転する喜びに対し運転が必要ないAutonomous、所有に対し必要な時だけ利用するShared & Services、エンジン（燃料）に対しElectric、このように従来の価値観とは正反対であることが分かります。
このような正反対の価値観が移動体験の可能性を広げています。CASEを進化させたその先にあるものがMaaSといえるでしょう。
CASE技術戦略プラットフォームがもたらす産業構造の変化
経済産業省が主体の自動車メーカーやサプライヤーによる組織が「CASE技術戦略プラットフォーム」です。
2020年にその時点での議論が公表されました。
その中で「今後CASEで強化すべき技術」として挙げられているのは具体的に次のような事項です。
CASEによって「製造業」から「サービス業」へ価値が移行する
CASEによっておこる変化について、以下解説します。
Connected（コネクテッド）
車の通信機能が高まると、車内で音楽や映画をより楽しめるようになることは想像に難くないでしょう。
そのほかにも地図データ送受信機能の向上による交通事故の防止、万が一交通事故が発生してしまった際の自動通報システムも通信機能が高まることによる恩恵です。
また、移動経路の最適化に路状況・気象条件などがリアルタイムで加わることでADAS（先進運転支援システム）の精度向上にも役立ちます。
Autonomous（自動運転）
完全な自動運転のためには運転支援システムの開発が必要です。
付随する機能として衝突被害軽減自動ブレーキや全車速追従機能、車線キープのステアリングアシストなども挙げられます。
Shared & Services（シェアリングとサービス）
近年、所有から共有に大きく認識が変わりつつあるものが増えています。車もそのひとつです。
共同所有することで、必要なときだけ借りたり、使わない時に貸すといった新しい使い方が普及しています。
Electric（電動化）
ハイブリッドや電気自動車（EV）を増やしていこうという動きは世界中で加速しています。
CASEが実現すればおのずとCO²を始めとする温室効果ガスが大幅に削減されるため、SDGsの考え方にもつながります。
ただし主流のリチウムイオン電池では不足するため、電池やモーターの開発が進められているのが現状です。
（参考：経済産業省『CASE技術戦略プラットフォーム』）
移動体験を変えるMaaS：所有から利用へのパラダイムシフト
自動車業界が盛り上がっている一方、消費者目線ではどうでしょう。
ネットが発達してもリアルな「移動」の必要性はなくならない
旅行やショッピング、ライブ鑑賞などは移動を伴わず、オンラインサービスで済ませられる事もよくあるのではないでしょうか。
しかしながらその場所へ行くことで得られる空気感や臨場感、人の温かみなどは、アプリでは味わうことは出来ません。
友人との会話も、パソコンやタブレットのディスプレイ越しよりも、実際に会って食事でもしながら話した方が、遥かに記憶に残る体験となるでしょう。
またいくら自宅でショッピングが出来るといっても、実際に物資を運んでいるのはインターネットではありません。生きていくのに必要な食料や家具、嗜好品などは、車や飛行機・船などで運んでいるのが現状です。
どれだけインターネットサービスが発展しても、人々が移動を止めることはありません。
いくらオンライン技術が発展しても行きたい場所はいくらでもあるし、運ばなければならない物もたくさんあります。
MaaS市場規模は2030年に向けて確実に伸び続けている
MaaSの市場規模は拡大傾向にあり、2030年（令和12年）には国内市場が約6兆円に達するとの予測もあります。
「空飛ぶクルマ」の普及やスマートシティ、シェアリングエコノミー、またドローンの活用拡大なども後押しし、MaaSは今後急速に市場規模を拡大する見込みです。
（参考：国土交通省『国土交通白書』）
【あわせて読みたい】ドローンの将来性について詳しくはこちら⇓
国が推進するモビリティ・マネジメントとスマートシティ構想
国土交通省の概念では、鉄道やバスといった公共交通機関とタクシー、カーシェアリング、シェアサイクリングなどと徒歩も加えた交通手段を一元的な交通サービスと捉えています。
出発地から目的地までのシームレスな移動手段を検索・予約・支払いまで含め、スマートフォンアプリで完結させるのがモビリティ・サービスの目的です。
国土交通省が提唱する「モビリティ・マネジメント」は「適切に（＝かしこく）公共交通機関を利用する生活」の推進であり、交通に伴うさまざまな課題解決を目指します。
MaaSの運用が本格化するために、このモビリティ・マネジメントの概念は欠かせないものとされているのです。
（参考：国土交通省『モビリティ・マネジメント』）
地域課題を解決する新しい移動サービス「グリーンスローモビリティ」
通称「グリスロ」「GSB」と呼ばれる、時速20km未満で公道を走ることができる電動車を活用した移動サービスで、車両も含めた総称です。
自動車と比べて運転が簡単なこと、コンパクトな車体で道幅を気にせず通行できること、高齢者の交通手段や観光客の周遊手段として役立つといったメリットは地域が抱えるさまざまな課題を解決します。
他方では低炭素型交通として環境にやさしいといった点もメリットです。
定員が少ないことや単独で収益化が難しいといったデメリットがあるものの、大分県大分市、広島県尾道市、京都府和束町などではすでに導入が始まっています。
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【トヨタ自動車】日本を代表するモビリティカンパニーの取り組み
1937年に工場を設立し、日本のみならず世界に影響を与えるトヨタは、近年の自動車IT化にも積極的です。
マルチモーダルモビリティサービス「my route」の展開
典型的なMaaSともいえるサービスが、トヨタの「my route」です。
これまではGoogleマップなどのアプリが、目的地へのルート検索を担ってきました。
しかしそれは、単に電車やバス・飛行機やその他の移動手段で、目的地へどう行けば良いかを検索するのみでした。
一方「my route」ではそうしたマルチモーダルルート検索の他に、予約・決済機能もついています。
具体的にはタクシーの予約・決済や、西鉄バス・電車のデジタルフリー乗車券の購入が可能となっています。
これにより利用者は、「my route」アプリ一つさえあれば全ての移動をシームレスに行うことが可能となりました。
あたかも一つの移動手段で目的を達成出来るかのような、一歩上の利便性を得られます。
ソフトバンクと協業した「MONET Technologies」の衝撃
トヨタがソフトバンクと共同出資して立ち上げたのがMONET Technologies（モネ テクノロジーズ）です。
オンデマンド通勤シャトルや医療MaaS、予約型バスなど、今後のMaaSを見据えて様々な実証実験を行っています。
またMONETは大阪府、浜松市、越前市など多くの都市とモビリティ分野での連携協定を結んでいます。
こうした事から、今後のMaaSサービスに大きな影響を与えるでしょう。
企業間のデータ連携を加速させる「MONETマーケットプレイス」
MONETで特筆すべきは、APIを提供するマーケットプレイスがある点でしょう。
Googleやその他有名IT企業が独自システムのAPIを広く開放し、発展していったのはよく知られた所です。
MONET以外の様々なMaaS企業がそのAPIを使用してサービスを構築した場合、中心にあるのは常にMONETです。
現在行われている実証実験や研究により、今後こうしたAPIが拡充されていく事も充分に考えられます。
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【日産】技術の日産が目指すドライビングの未来
ここでは、日産の事業を解説します。
電動化と自動運転を統合する「ニッサン インテリジェント モビリティ」
日産は電動化・自動運転・コネクテッド技術を包括的に進化させる「ニッサン インテリジェント モビリティ」を軸に、新しいモビリティ体験を創出しています。
e-POWERやEV「リーフ」「アリア」などの電動化技術に加え、渋滞時に自動運転を支援する「プロパイロット」など、安全性と快適性を高める機能などです。
車両データの活用や先進ソフトウェアの開発にも注力し、ハードとデジタルを統合した次世代モビリティを世界規模で展開しています。
DeNAと共同開発した無人運転交通サービス「Easy Ride」の挑戦
日産はDeNAと共同で、無人運転型のモビリティサービス「Easy Ride」を開発し、次世代交通の実用化に向けた取り組みを進めています。
横浜を中心に実証実験を重ね、乗車予約やルート選択、車内案内までをアプリで完結させる完全自動化型の移動体験を検証しました。
自動運転技術に加えて、サービス運用・データ分析・ユーザー体験設計まで含んだ包括的なモビリティモデルとして期待が高まっています。地方交通の課題解決にも応用可能なプロジェクトです。
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【株式会社じげん】自動車関連メディアとITの融合
株式会社じげんは多くのサービスを運営している会社です。
転職やアルバイト、賃貸や引っ越しなどの物件関連、クリーンエネルギー導入サポートサービスなど様々な事業を展開しています。
車では車両自体の取引を行っています。
中古車情報のプラットフォーム化「中古車EX」
車を安く手に入れるには、中古車が一番です。
じげんの手掛ける中古車EXでは、全国約40万台の中古車情報からまとめて検索や見積依頼が出来ます。
さらには複数の中古車の一括確認、検索条件の保存、新着通知も受け取ることが可能です。
自動運転技術が発達しても、中古車の需要が無くなることはないでしょう。
ユーザーと買取店をマッチングする「車買取EX」
じげんは中古車販売のみならず、買い取りも行っています。
一括査定メディア「セルトレ」を利用することで、一度の入力で複数査定会社の車査定価格を一気に比較することが可能です。こうした利便性は、IT技術ならではでしょう。
H3：海外輸出を支援する自動車トレードサービス「TCV」
日本の中古車を、国内のみならず海外に輸出するサービスがTCVです。
全世界200以上の国や地域の人々に、日本の中古車を輸出しています。
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【Waymo One】Google系が提供する世界初の商用自動運転タクシー
Waymo One（ウェイモ・ワン）は、Waymoが手掛ける世界初の自動運転タクシーサービスです。
2018年12月からアリゾナ州で開始され、ドライバーの乗った状態でのサービスでした。
しかし2020年には、一部のユーザーに対してはドライバー無しの完全無人タクシーとなっています。
完全無人配車サービスの実用化とこれまでの実績・展開エリア
Waymo One は、運転手なしで乗れる商用ロボタクシーとして、世界で最初に実運用された自律走行配車サービスのひとつです。
2018年12月に商用サービスを開始し、2019年には安全ドライバーなしでの運行を開始しました。
2025年時点で、すでに1,000万回を超える有料ライドを提供しており、サービス地域は米国のフェニックス、サンフランシスコ、ロサンゼルスなど複数都市に広がっています。
競合を凌駕する圧倒的な「走行データ量」とAI解析技術
Waymo が特に強みとするのが、その圧倒的な実走行データ量と、それを支えるAI／自律運転技術の成熟度です。2025年までに同社は無人運転で 1億マイル（約1.6億 km）以上の走行実績を記録しました。
この膨大な実績により、さまざまな交通状況や気象条件での挙動データを蓄積できており、予測精度や安全性の向上に直結しています。
特に、衝突率や事故リスクの統計分析では、人間ドライバーと比べて大幅な安全改善が報告されており、自動運転技術の信頼性を支える大きな柱となっています。
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株式会社Sun Asterisk
株式会社Sun Asteriskは、多様な業種と結びつくIT企業です。以下、特徴と事業内容をご紹介します。
MaaS領域における新規事業開発とデジタル化の支援事例
スポーツやライフスタイルといった、一見コンピュータとは関係のなさそうな事業にもITサービスをかけ合わせています。
もちろん物流事業とも繋がっており、トラック配送の予約・受付サービスの立ち上げにも関わっています。
物流業界の課題を解決するシステム「トラック簿」
Sun Asteriskの手掛けた「トラック簿」は、物流プラットフォームカンパニーであるGLP（Global Logistic Platform）の子会社、株式会社モノフルのサービスです。
物流に不可欠なトラックやバスの管理を一元化し、ドライバーや物流に関わる人達の負担を軽減します。
利便性の向上により、物流のホワイト化を進める事にも寄与しています。
【GeeklyReview】Sun Asteriskの口コミを見る
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【ナイル株式会社】マイカーのサブスクリプションで所有の概念を変える
ナイル株式会社は、iPhoneやiPadのアプリを探せる「appliv」で有名な会社です。
月額定額で新車に乗れる「おトクにマイカー 定額カルモくん」の成長
ナイル株式会社が2018年に開始した「定額カルモくん」は、月額1万円台〜という手頃な料金で新車・中古車に乗れるサブスクリプションサービスです。
税金・自賠責保険・メンテナンス費用込みの定額制で、初期費用や頭金・ボーナス払いも不要です。
契約期間は1〜11年まで柔軟に選べるため、所有から利用への流れを後押ししました。こうしたわかりやすさと利便性が受け、多くの支持を集め、2025年3月には累計申込者数30万人を突破するまでに成長しています。
店舗を持たない「オンライン完結型」販売による流通構造のDX
「定額カルモくん」は、購入手続きや契約をすべてウェブで完結させることで、自動車販売の流通構造にDXを起こしました。
対面販売に頼らず、全国どこからでも申し込み可能で、自宅への納車にも対応しています。
これにより、従来の「店舗に行って車を選び、契約する」というハードルを下げ、多様なライフスタイルの人々に車を届けやすくしました。
また、2024年からは専用の自動車保険サービスも展開し、維持から手放すまで、オンラインで完結するカーライフ支援を進化させています。
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モビリティ業界は将来性が高くキャリアアップに最適
100年に1度の変革期を迎えている自動車産業の核となるのはエンジンでもボディーでもなく、IT技術です。
IT技術によって自動車産業は今後革新的に飛躍し、人々の生活を大きく変えるでしょう。
世界的大手企業だけでなく、その他のあまり知られていない企業もMaaSに取り組み始めています。
これまでインターネットでSNSや動画など様々なサービスが生まれ、人々の生活を豊かにしてきました。これからは移動手段である自動車産業において、こうした革新的飛躍が起こることとなるでしょう。
このような変革期だからこそ、エンジニアにとってモビリティ業界は将来性の高い転職先の選択肢となるでしょう。
「将来性が高い業界でキャリアアップしたい！」
「エンジニアとしてスキルの幅を広げたい」
「転職のプロに一度相談してみたい」
などのキャリアのお悩みは是非、「IT・Web業界の知見が豊富なキャリアアドバイザー」にご相談ください！
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この記事の監修者
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【国家資格保有】キャリアアドバイザー 小峰涼平
5年間インフラエンジニアとして新規顧客提案や既存顧客への提案〜運用保守業務を経験。業務を行う中で人材業界へ興味を持ち、22年1月国家資格キャリアコンサルタントを取得。現在、資格を活かしキャリアアドバイザーとしてエンジニアの転職支援を行っております。
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