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株式会社メディアフォース

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IT x コンサルティング力で、あらゆる事業課題を解決する存在に

担当者が語る「株式会社メディアフォースの魅力」

担当者が語る
「株式会社メディアフォースの魅力」

担当アドバイザー
岩田歴

【安定と成長が実感できる経営】
1985年の創業以来、「真のプロフェッショナル」として少数整理のエンジニア集団を目指し活動しています。IT領域における高度なスキルや知見の習得はもちろん、「顧客の業務理解」へより重点を置き、お客さまと同じ視座や知識を以てビジネスにおける課題を洞察し、適切なソリューションを提供し続けることで、業界内外から高い信頼を獲得。昨今の状況においても売上高・利益率ともに高い成長を続けています。

【事業部領域】
■ITコンサルティング&デザイン
大手ITベンダーのコアパートナーとして、大手企業の基幹システム開発案件を中心に、システムの企画提案~設計開発~運用サポートまで担っています。食品の製造・卸企業の受発注システムや生産管理システム、大手商社企業の流通管理システム開発など大型プロジェクトを遂行、そのプロジェクト推進力は業界内外より高い評価を得ております。今後はSCM(サプライチェーン・マネジメント)領域へより積極的に貢献していく戦略を打ち立てています。

■データマネジメントソリューション
AIやDXなどのトレンドの波も相まって、データの利活用・統制に関するニーズが急増する中、データ活用基盤の設計・開発をメインに、企画提案、コンサルティング、運用保守に至るまで、ITシステムをトータルにサポートしております。これまでに大手コンビニエンスストアのデータレイク構築、大手通販企業の分析基盤構築など、名だたる企業のデータマネジメントの実績を保有しており、実績数は300社超。その豊富なナレッジを詰め込んだサービス「DATA WAYPOINT」を展開し、公共事業にも採択されております。(DATA WAYPOINT:https://www.datawaypoint.com/、長野県スマートハイランドデータ連携基盤構築事業:https://www.atpress.ne.jp/news/339489)

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企業概要

業種
ITコンサルティング
事業内容
【IT x コンサルティング力で、あらゆる事業課題を解決する存在に】
ITコンサルティングから大規模システムの設計・開発、地方自治体DX戦略に伴うデータ連携基盤構築、AIを活用したツール開発や自社プロダクト開発など、幅広く事業展開しています。

■ITコンサルティング
顧客ごとの経営課題や業務課題へ一歩踏み込み、潜在的な課題をもお客さまと共に抽出。事業発展に資するITシステムの企画から、戦略的なデータマネジメントまで、幅広くご提案します。
■システムインテグレーション
製造・流通・金融の領域をドメインとし、多くの大規模システム開発を手掛けています。大手ベンダーをはじめとして多くのパートナー企業と協業、数々の実績から高い信頼を得ています。
■データマネジメントソリューション
経営資産ともなるデータの適切な管理や利活用を実現する、データ連携基盤構築やデータ解析ツールの開発など、データマネジメントに関する各種ソリューションを提供しています。

※パートナー認定:富士通/セゾン情報システムズ/アシスト/日本マイクロソフト/日本オラクル 等
設立
1985年5月
本社所在地
東京都新宿区荒木町
資本金
2億5,302万円
売上高
非公開
福利厚生例
  • <保険>
  • 健康保険 厚生年金保険 雇用保険 労災保険
  • <休日・休暇>
  • 完全週休2日制(土日祝) 夏季休暇 年末年始休暇 年次有給休暇 育児休暇 介護休暇 慶弔休暇 永年勤続休暇
  • <諸手当>
  • 通勤手当(全額支給) 時間外勤務手当 深夜勤務手当 休日勤務手当 出張手当
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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所在地
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業種
コンサルティング
事業
ITコンサルティング
所在地
東京都中央区
資本金
10億924万円
  • リモートワーク可
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【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

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