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株式会社ダイレクトクラウド

  • Saas
脱ファイルサーバーでビジネスは変わる

担当者が語る「株式会社ダイレクトクラウドの魅力」

担当者が語る
「株式会社ダイレクトクラウドの魅力」

担当アドバイザー
田中壱征

【マルチテナント型SaaS『DirectCloud』】
「顧客満足度96.4%(自社調べ)」「中堅企業向けコスパNo.1(ソフトウェア・クラウドのレビュープラットフォームでのランキング)」と高い評価を獲得しています。

以前のファイル共有サービスは、メール等を活用したファイル授受サービスが主流でしたが、現在はクラウド上にファイルを保管し、社内や取引先のメンバーがアクセスして共同作業ができるワークスペースへと進化しています。その分、商習慣等が異なる企業間でも利便性や高度なセキュリティが強く求められるようになってきています。
『DirectCloud』は、利便性の高さや高セキュリティに対するお客様のニーズに高いレベルで応えるだけでなく、コストパフォーマンスも良いことから多くのお客様から選ばれています。

『DirectCloud』は、アップロード時のウイルスチェックや暗号化、WAF、IDS等の強固なセキュリティを備え、かつ導入企業のセキュリティポリシーに合わせて各種設定ができる仕様となっています。
また、刻々と変化を続けるニーズに迅速に対応するため、機能追加等、バージョンアップの頻度を高めている点も特長です。
年によって回数に変動はあるものの、1年間のうちに複数回のバージョンアップを重ねることで、高い利便性を維持し続けています。

IHIやアマノといった一部上場企業から中堅・中小企業まで、また業種業界問わず幅広い企業で採用され、既に導入企業数は1500社を突破しており、今もその数が続々と増えています。

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企業概要

業種
Saas
事業内容
NASやファイルサーバーに縛られない、次の働き方、次のビジネスへ。
同社は革新的なクラウドストレージを通じて日本企業のデジタルトランスフォーメーションをサポートする、
法人向けクラウドストレージサービス「DirectCloud」を開発・販売しているSaaS企業です。
現在クラウドストレージサービス「DirectCloud」は2500社以上の顧客に導入されており、今後の市場規模も拡大が見込まれている領域です。
同社のサービスは「高セキュリティ」、「社内外のあらゆる場面で活用できる利便性」、「ユーザー無制限によるコスト面での優位性」などを武器として、成長市場の中でも特に高い成長率を示しております。
設立
2004年5月
本社所在地
東京都港区
従業員数
50名
資本金
4億3,862万円
売上高
非公開
福利厚生例
  • <保険>
  • 健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
  • <休日・休暇>
  • 慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇
  • <諸手当>
  • 通勤手当
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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プレイネクストラボ株式会社の会社情報/転職・求人情報

プレイネクストラボ株式会社

2016年1月に設立し、現在メンバーは60名弱で、そのうち46名がエンジニアで構成されています。 事業は大きく4つ、自社サービス「スマート公共ラボ」、SI事業、SES事業、HR事業となっており、 業界内では珍しくこれらをすべてバランスよく展開しています。 ■自社プロダクト事業(TalentHub、スマート公共ラボ) 「スマート公共ラボ」は自治体向けの総合DXサービスとして2020年10月にリリース。 自治体や公共機関に特化したLINE公式アカウントの機能拡張サービスであり、自治体のLINE公式アカウントを窓口に、 便利な住民サービスが提供できるようになります。2023年1月には内閣が推進している公的個人認証サービスを利用した電子申請サービスも新たに開発。既に90を超える自治体様に導入いただいております。 ■受託開発事業 自社サービスの公共ラボを導入を機に、お客様から「こんなことをできないか」とご相談をいただくケースも増え、自社サービスから派生した開発案件も複数ある。 長期案件が多く上流からら携われ、テストのみ、監視のみ、という案件や短期案件は受注しない方針。要件定義・基本設計フェーズから入っている案件が多いことも特徴です。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都品川区
資本金
7,000万円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る
NEW CalTa株式会社の会社情報/転職・求人情報

CalTa株式会社

日本のインフラ設備は、その多くが高度経済成長期に整備されたものであり、50年以上経過した構造物が増加している。この老朽化構造物の増加は今後10年で加速度的に進み、維持管理コストも増大すると予想されている。加えて近年は自然災害が頻発化しており、計画的な維持管理と合わせて、災害時の緊急対応も求められている。一方で設備工事・修繕の現場では、何度も現場へ赴き、その度調査の手間や移動時間のロスが生じている。現場での測量には事前の資料準備が必要であり、複数人で計測・記録を行い、帰社後に帳票や図表にまとめている。設備の状態記録は表や写真による管理が主流で、確認や更新作業に膨大な時間がかかっており、効率が上がらないのが現状である。 これらを解決すべく、弊社ではデジタルツインプラットフォーム「TRANCITY」を開発し、鉄道業界をはじめ、ダム、港湾、道路など多くのインフラ業界に活用されている。 TRANCITYは、ユーザー自らが撮影した動画をアップロードするだけで、スピーディに三次元データを生成し、これをデジタル地図基盤上の当該位置に表示するとともに、タイムラインバーによる時系列管理が可能である。インフラ管理に特化しており、対象物が「いつ、どこが、どんな状態か、どんな測定結果か」把握できる。 合わせて、小型ドローンやロボットによる現地撮影サービスも提供しており、人の代わりに効率的かつ安全に撮影し、TRANCITY上で設備管理が可能な一気通貫型のサービスとなっており、事業全体としてインフラ管理のDX加速に寄与する。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都港区高輪
資本金
5,000万円
  • リモートワーク可
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