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浅間商事株式会社

  • 半導体・機械・電子・電機商社
パソコン・複合機・ネットワークの総合IT商社

担当者が語る「浅間商事株式会社の魅力」

担当者が語る
「浅間商事株式会社の魅力」

担当アドバイザー
花井高志

【中小企業のはたらき方を効率的で安心なものとする】
同社は、『中小企業のはたらき方を効率的で安心なものとする』ことをミッションに活動しております。
中小企業がITを活用する時、相談相手や価格、サポートが課題となってきます。ITをトータルに相談できる体制を創り、手の届く価格で価値ある商品をご提案し、「使えるまで」サポートするサービスを提供して参りました。
複合機などオフィス機器は一度購入いただくと、5年近く使っていただける商品です。一度リピート購入していただくとそのお客様とは10年間のお付き合いをさせて頂くことになります。そのため10年、20年お付き合いただいているお客様も少なくありません。
『次の10年を共に創る』、『クラウド時代のはたらき方を提案する』をコンセプトにこれからも中小企業のはたらき方を効率的で安心なものにして参ります。

【お客様に合わせた1to1のトータルサポート】
同社の1to1トータルサポートは、10000社以上の対応実績があり、それは単に商品をお届けするだけでなく、お客様にとって最も大切なことが、導入後のサポートだと考えている証です。ご要望をお伺いするITアドバイザー、技術サポートを行うサービススタッフ、各スタッフをバックアップするアシスタント、お電話の窓口であるコールセンターが、それぞれに連動を図りながらお客様をサポートします。
同社ではお客様との対応履歴もCRM(顧客管理システム)で一元管理しております。チームで社内メンバー間の垣根なく、お客様の抱える課題やお問い合わせに迅速に対応しております。万が一、ご担当者様が退職された場合でも、10年前にご購入いただいた商品の型番やその時のご担当者の方をお調べすることも可能です。

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企業概要

業種
半導体・機械・電子・電機商社
事業内容
・ITサポートサービス(情報システム部代行)
・Microsoft365などクラウドサービス販売およびサポート
・IT/OA機器の販売およびサポート
・ネットワーク構築と運用サポート
・セキュリティ対策アドバイス
・オフィスの新設、移転、改装支援
設立
1962年6月
本社所在地
東京都台東区
従業員数
57名
資本金
5,000万円
売上高
10億7,000万円
福利厚生例
  • <保険>
  • 健康保険 厚生年金保険 雇用保険 労災保険
  • <休日・休暇>
  • 完全週休二日制(土曜、日曜)、祝日、夏季3日、年末年始7日、その他(年年間休日はカレンダーによって変動)
  • <諸手当>
  • 完全週休二日制(土曜、日曜)、祝日、フリーバカンス休暇3日、年末年始休暇、その他(年間休日はカレンダーによって変動)
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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さくら映機株式会社

当社は、NHKや日本テレビをはじめとする放送局に製品を納入してきた、国内唯一の国産資本による映像編集システムメーカーです。 主力製品である編集機「Prunus(プラナス)」や再生機「UniversalPlayer(ユニバーサルプレイヤー)」は、 プロの現場で求められる優れた信頼性と操作性で高い評価を得ています。 現在、私たちは従来の「映像編集システムメーカー」という枠を超え、 新ビジョン「Open Creative Solutions(オープン・クリエイティブ・ソリューションズ)」のもと、 より多様で柔軟なコンテンツ制作支援を目指しています。 これは、プロ向けに培った高度な映像編集技術やUI設計思想を広く開放し、「創造性の民主化」を実現するための取り組みです。 放送業界に留まらず、ネット配信、教育、自治体広報、ビジネス活用といった多様な現場に対し、誰もが創造に参加できる環境を提供します。 さらに、この取り組みは国内に限定されません。多言語対応やクラウドベースでの共同編集、地域に依存しないワークフローの構築を通じて、国境を越えた「創る力」を支援し、世界中のコンテンツ制作者に向けたソリューション提供を進めています。 「創りたい」という意志さえあれば、誰もがその一歩を踏み出せる未来の実現に向け、 私たちはこれからも技術と創造性の両面から世界中のクリエイターを支援していきます。

業種
半導体・電子・電気・精密メーカー
事業
所在地
東京都港区
資本金
1,700万円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る
NEW CalTa株式会社の会社情報/転職・求人情報

CalTa株式会社

日本のインフラ設備は、その多くが高度経済成長期に整備されたものであり、50年以上経過した構造物が増加している。この老朽化構造物の増加は今後10年で加速度的に進み、維持管理コストも増大すると予想されている。加えて近年は自然災害が頻発化しており、計画的な維持管理と合わせて、災害時の緊急対応も求められている。一方で設備工事・修繕の現場では、何度も現場へ赴き、その度調査の手間や移動時間のロスが生じている。現場での測量には事前の資料準備が必要であり、複数人で計測・記録を行い、帰社後に帳票や図表にまとめている。設備の状態記録は表や写真による管理が主流で、確認や更新作業に膨大な時間がかかっており、効率が上がらないのが現状である。 これらを解決すべく、弊社ではデジタルツインプラットフォーム「TRANCITY」を開発し、鉄道業界をはじめ、ダム、港湾、道路など多くのインフラ業界に活用されている。 TRANCITYは、ユーザー自らが撮影した動画をアップロードするだけで、スピーディに三次元データを生成し、これをデジタル地図基盤上の当該位置に表示するとともに、タイムラインバーによる時系列管理が可能である。インフラ管理に特化しており、対象物が「いつ、どこが、どんな状態か、どんな測定結果か」把握できる。 合わせて、小型ドローンやロボットによる現地撮影サービスも提供しており、人の代わりに効率的かつ安全に撮影し、TRANCITY上で設備管理が可能な一気通貫型のサービスとなっており、事業全体としてインフラ管理のDX加速に寄与する。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都港区高輪
資本金
5,000万円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る

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