休日の数は求人票の何を見ればいい？？IT業界の平均日数についてもご紹介します！

休日数の見方とは？

 

 

企業選びの重要な要素となる休日数ですが、「見方が分からない」や「数字は何を意味しているの？」など疑問を抱く方もいるでしょう。ここでは休日数の見方をご紹介しますので、求人票を見る際の参考にしてください。

 

年間休日や休日・休暇項目を確認する

 

企業の求人票から休日数を確認したい方は、「休日等」という項目を確認してみましょう。なぜなら休日に関する情報がすべて記載してあるためです。

たとえば週休二日制などの「休暇制度」や、年間でどれだけの休暇が取得できるか確認できる「年間休日総数」、および有給がどれだけ取得できるかの「年次有給休暇日数」などの情報です。

しかし読み方を理解していなければ、記載してある情報を正しく認識できません。

本記事をしっかり読み進め、読み方を理解することで正しく企業の情報を読み解くことができますよ。

 

週休二日制や完全週休二日制の違いとは？

 

週休二日制とは、1ヶ月に1週以上は週に2日休みがある休暇制度を指します。週に2日休みが1週でもあればその他の週で2日休みを取得できなくても、週休二日制に該当するのです。

一方、完全週休二日制とは、毎週2日以上の休みを取得できる休暇制度を指します。土日休みの企業などが完全週休二日制に該当します。週に2日以上の休みが保障されているだけですので、土日休みではなく日曜日と月曜日が休みという企業も中にはあるでしょう。

1ヶ月を4週間とすると週休二日制は最低でも5日、完全週休二日制は最低でも8日以上の休みが取得できます。

休暇が多い企業を探しているのであれば完全週休二日制の企業を選ぶことをおすすめします。

また1週間に1日以上の休みを取得できる週休制や、基本週休1日で隔週で週休2日を取得できる各週休二日制もあります。

入社後に休日数で悩まないため、狙っている企業がどの休暇制度に該当するのか確認しておくと良いでしょう。

 

まずはキャリアの相談をしてみる

 

 

年間休日総数とはどこまでの休日が含まれるの？

 

 

1年間でどれだけ休日を取得できるか一目で確認できる年間休日総数ですが、どこまでの休日が含まれているのでしょうか。ここでは年間休日総数に含まれる休日と含まれない休日についてご紹介します。

 

夏季休暇・年末年始などは年間休日総数に含まれる

 

大型連休と言えば夏季休暇や年末年始などを思い浮かべる方が多いかと思いますが、夏季休暇や年末年始などの大型連休は年間休日総数に含まれます。

また上記の休み以外にも企業が就業規則で定めているのであれば、ゴールデンウィーク休暇や会社創立記念日なども年間休日総数に含まれています。

休暇制度と年間休日総数を確認することで、大型連休が取得できる企業かどうかをある程度把握できます。

 

有給休暇は年間休日総数に含まれない

 

有給休暇は年間休日総数に含まれません。

有給休暇は労働基準法で法定休暇として定められていますが、会社で定める公休日ではないため、年間休日総数に含まれないのです。

年間で休める総数は有給休暇に年間求人総数を足し合わせた数になります。

しかし、休暇は繁忙期の時期には取得しにくくなるので注意が必要です。

 

 

年間休日総数の目安は？

 

 

年間休日総数の数字を見ただけでは休日数のイメージを抱きにくいのではないでしょうか。ここでは年間休日総数の目安について紹介します。

 

105日の会社は休日が少なめ

 

年間休日総数が105日の企業は休日が少なめだと言えます。

1年間は大体52週あり、土日を数えると104日になり、夏季休暇や年末年始などを含んでいない数字です。

そのため年間休日総数が105日程度の企業は、祝日や大型連休を取得できないか、週休二日の休暇制度を採用している企業である可能性が高いのです。

 

1企業の年間休日総数の平均は108.9日

 

厚生労働省の就労条件総合調査によると、1企業の平均年間休日総数は108.9日です。

参照：厚生労働省 「平成30年就労条件総合調査_労働時間制度」

 

108.9日を基準とし、企業の休日を見比べてみましょう。ちなみに企業規模が大きいほど年間休日総数も増える傾向にあります。会社規模が大きいほど、分業の体制がしっかり確立されているためだと考えられています。

 

年間休日総数が120日以上の企業はホワイト企業の可能性大

 

年間休日総数が120日を上回る企業もあります。

働き方改革の流れで最近では週3日の休暇を導入している企業もあり、年間休日を120以上取得できる企業も増えてきています。

120日以上だと土日休みにプラスして大型連休や祝祭日も含まれている場合がほとんどです。1年間の三分の一が休みだと考えると休みが多く、ホワイト企業だと言えるでしょう。

 

 

業界別の年間休日総数の平均は？

 

ここからは業界別の年間休日総数を見ていきましょう。

 

IT(情報通信)業界の平均年間休日総数は118.8日で最多

 

厚生労働省による調査によると、IT（情報通信業界)の平均年間休日数は学術研究、専門・技術サービス業と並んで118.8日と業界最多です。

業界別の年間休日総数を以下表に示します。

 

業界	1企業平均年間休日総数(日)
鉱業、採石業、砂利採取業	103.8
建設業	104.0
製造業	111.4
電気・ガス・熱供給・水道業	116.8
情報通信業	118.8
運輸業、郵便業	100.3
卸売業、小売業	105.7
金融業、保険業	118.4
不動産業、物品賃貸業	109.6
学術研究、専門・技術サービス業	118.8
宿泊業、飲食サービス業	97.1
生活関連サービス業、娯楽業	104.6
教育、学習支援業	112.7
医療、福祉	109.4
複合サービス業	110.4
サービス業(他に分類されないもの)	109.0

参照：厚生労働省 「平成30年就労条件総合調査_労働時間制度」

 

上記、表を見ると業界によって年間休日数に違いがあり、業界によって最大20日程度の格差が生じていることが確認できます。20日程度ということは1ヶ月以上もプラスで働いている計算になります。

しかし、あくまでも平均の数字であり、企業によって数字が上下しますのであくまで参考としてご確認ください。

 

 

まとめ

 

 

この記事では、休日数の見方について紹介しました。労働条件や休日数を理由に退職する人は少なくないため、入社後に後悔しないよう休日数などは事前に確認しておきたい項目です。

年間休日総数は108.9日を一つの目安として、企業の休日数を確認すると良いです。休日は仕事を続けていく上で非常に重要な項目ですので、漏らさずチェックするようにしましょう。

企業の休暇制度として頻繁に用いられる週休二日制や完全週休二日制ですが、違いを正しく認識できているでしょうか。言葉は似ていますが、休日数が異なるためしっかり意味を押さえておきましょう。

 

まずはキャリアの相談をしてみる