株式会社Soft Plan

300年続く企業目指すシステムインテグレーター!上流から下流までノンストップで提供しております。

株式会社Soft Plan

300年続く企業目指すシステムインテグレーター!上流から下流までノンストップで提供しております。
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業種
独立系システムインテグレーター
設立
2006年9月
従業員数
20名
資本金
2,000万円
売上高
1億7,200万円
本社所在地:
東京都新宿区

事業内容・福利厚生例

事業内容
同社は、業務系アプリケーション開発を中心に上流から下流までノンストップのソリューションを提供しています。 中小企業を中心に、直請け案件が8割、自社内に持ち帰って開発している案件も3割程度ございます。 【SoftPlanのコンサルティング受託開発】 SoftPlanの強みは、要件定義・現状分析から本番移行・運用サポートまで支援している点です。工程ごとに品質基準を策定し品質管理を徹底しております。 【SoftPlanのシステムインテグレーション】 SoftPlanの強みは、個人ではなく会社としての体制でチーム提案しております。営業とエンジニアが一緒になってお客様を成功に導きます。 【ITサポート】 お客様の経営計画・事業戦略に沿ったIT企画提案からPC不具合等まで幅広く ITについての課題を解決致します。
保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日・休暇
慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇 完全週休2日制(土・日・祝) 、有給休暇、特別休暇
諸手当
通勤手当 住宅手当 家族手当 残業手当 休日手当、深夜手当、役職手当、職能手当、報奨金
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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3 株式会社Soft Planの募集中の転職・求人情報一覧

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この企業の特徴

担当アドバイザー
山口菜々子

【上流工程が豊富にございます。】 同社ではコンサルティングから案件を受注するスタイルを重視しています。そのため、上流工程が豊富にあり、PGの方はSEへ、SEの方はPM、アーキテクトへ といったキャリアパスを実現するためのポジションを用意することができます。また、案件ごとに平均3名チームで動いていただくためそこでの情報交換もキャリアパスに役立ちます。 【ワークライフバランスを実現】 3か月に1度、社員1人1人に対して、社長自らワークライフバランスのチェックを しています。 また、平均残業が10~20時間程度。プライベートの時間も充実させることができます。 【社員のスキルアップも全力でサポート致します】 同社の制度では、PMを目指す方へにはPMBOK取得支援を行うなど、社員のスキルアップは、会社全体でバックアップを行う姿勢でございます。 また、目標管理をし、常に社員が高いモチベーションで仕事に取り組めるように、3ヶ月に1回の面談できめ細かくフォローなども行なっております。スキル面でもメンタル面でもストレスなく働くことができる環境です。 【月1回の社内イベント】 メンバーがチームを組んで社外でお仕事をして頂いているため、月1回みんなで集まれるイベントを開催しております。参加率は90%を超えてみんなで盛り上がれるようなものを毎回企画しております。

ご利用の流れ

STEP01

STEP01ご登録

WEBで
簡単お申し込み

STEP02

STEP02カウンセリング

転職のお悩みや
ご希望条件を
ヒアリング

STEP03

STEP03求人のご招待

ご希望に沿った
求人をご提案

STEP04

STEP04応募・面接

応募書類の添削や
面接対策まで
徹底サポート

STEP05

STEP05内定・交渉

年収や入社日の
交渉も
ギークリー
が代行

STEP06

STEP06ご入社

ご状況に応じて
入社後もフォロー

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ユアスタンド株式会社の画像

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種
建設・土木・設備
事業
所在地
東京都品川区
資本金
1億円
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