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株式会社アンシェル

  • NEW
  • 独立系システムインテグレーター
【設備制御からPC制御まで一気通貫・自社開発】人・設備をシームレスにつなぐスマートオートメーションチーム

担当者が語る「株式会社アンシェルの魅力」

担当者が語る
「株式会社アンシェルの魅力」

担当アドバイザー
足立悠哉

■当社の強み
1. 現場のパフォーマンスを最大化する「柔軟な自動化技術」 単純な設備導入ではなく、拠点全体を俯瞰した真の最適化を追求しています。既存設備を活かした一部の自動化からフルオートメーションまで、事業拡大に合わせた柔軟なシステム構築が可能です。複雑な仕様や異種システムのシームレスな連動を最も得意としています。

2. 100%自社内開発・プライム案件へのこだわり 案件は基本的にクライアントからの直接受注(プライム)のみです。顧客ごとのカスタマイズに向け、SESや外部委託に頼らず、すべての工程を自社内の精鋭メンバーで担当する体制を貫いています。

3. 技術者としての価値を最大化する環境と待遇 プライム案件のみを扱うからこそ、エンジニアが技術の研鑽に集中し、一流であり続けられる労働環境と、それに見合う高い待遇を用意しています。

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企業概要

業種
独立系システムインテグレーター
事業内容
■急拡大する「自動化」の需要に応えていくシステム会社
弊社はFA(ファクトリーオートメーション)や物流システム自動化(WCS・WES)の設計・開発・完工までを自社単独で行うシステム会社です。クライアントは鉄鋼や石油、化学、繊維、食品メーカー、物流のアウトソーシングを行う3PL(サードパーティロジスティクス)まで多岐に渡り、請負案件比率は95%です。
■案件事例
・花王株式会社様 豊橋工場完全自動倉庫
(Youtube花王公式アカウントに動画あり https://www.youtube.com/watch?v=34mbHhpxYeA)
・トラスコ中山株式会社様 国内5か所
・アスクル株式会社様
・株式会社ユニクロ様
・ソフトバンクロジスティクス株式会社様
・飲料メーカー、化粧品メーカー、エネルギー関連企業など
※物流業界に限らず「設備の制御・監視」による自動化は工場/倉庫など様々な業態の企業に需要あり
設立
2011年8月
本社所在地
東京都港区芝浦
従業員数
17名
資本金
1億円
売上高
3億8,000万円
福利厚生例
  • <保険>
  • 健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
  • <休日・休暇>
  • 年末年始 GW休暇 特別(慶弔)休暇 有給休暇(入社時5日、入社6ヶ月で10日付与、最大20日) 夏季休暇は年度により変動(2025なし、2024あり、2023あり)
  • <諸手当>
  • 通勤手当 通勤交通費(1万5千円/1月一律) 昼食:玉子屋(自己負担275円/日、半額会社負担)/日々希望制 フリードリンクお茶・紅茶、水など自由に飲めます。
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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6 株式会社アンシェルの募集中の転職・求人情報一覧

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K&Kソリューション株式会社

■ コンサルティング・ITソリューション領域 ITシステムやデジタルの仕組みを使って、企業の困りごとを解決したり、業務を効率よく進められるようにサポートしたりする領域です。 会社の仕事の進め方を整理し、無駄をなくしてスムーズに働けるように改善案を出し、実行を助けます。 サービス例:『kintone(キントーン)導入支援』、『業務フロー改善』 会社全体の情報を管理する大きなシステムや、コンピューターを動かすための土台(インフラ)の導入・運用を行います。 サービス例:『SAP(エスエーピー)導入支援・運用』、『ID一元管理システム(AzureADなど)の構築』 ■ 人材・事業開発領域 働く「人」に関する支援や、会社が新しいビジネスを始めるためのサポートを行う領域です。 次世代を担うグローバルなIT人材を育て、専門知識を持ったスタッフがお客様のプロジェクトを手伝います。 サービス例:『IT人材の育成』、『プロジェクト業務支援(BPO)』 新しいサービスやビジネスを立ち上げる際に必要な、専門的なアドバイスや実務のサポートを行います。 サービス例:『新規事業開発支援』、『生成AI活用研修(AIを仕事に役立てるための勉強会)』

業種
コンサルティング
事業
ITコンサルティング
所在地
東京都千代田区丸の内
  • リモートワーク可
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株式会社エーフロンティア

「エンジニアのあるべき姿」を追求し、「自らの力で正しいモノ創りのできる会社」を目指すITソリューション企業です。 プロジェクトマネジメント支援から、システムの要件定義、設計、開発、AWS導入支援まで、上流工程を中心に幅広いサービスを提供。大手企業のプロジェクトを多数手がけ、社会インフラを支える重要なシステム開発に貢献しています。 創業以来13期連続黒字・増収増益を続けております。主な事業内容は、下記6つであり、多彩なサービスメニューを提供しております。 ・プロジェクトマネジメントサポート:プロジェクト管理サポート/PMO/品質管理サポート/進捗管理サポート ・上流工程設計サポート:要件定義/ビジネス分析/基本設計/外部設計 ・方式設計サポート:アーキテクチャ設計/技術検証/アプリケーションチューニング ・Webシステム設計開発:インターネットサイト開発/Webシステム開発/バッチアプリケーション開発 ・インフラ導入設定チューニングサポート:WebAPサーバ/DBサーバ/メールサーバの導入設定、チューニング ・AWS(Amazon Web Services)導入サポート:AWS環境構築

業種
SIer
事業
独立系SIer
所在地
東京都新宿区
資本金
1,000万円
  • リモートワーク可
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ミーク株式会社の会社情報/転職・求人情報

ミーク株式会社

【ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社の子会社】 ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社の100%子会社としてMVNE事業を運営しております。従来のMVNEサービス に加えIoT向け通信サービスのニーズが高まる中、IoT通信領域での事業を拡大、発展させていきます。 【事業内容】 同社は以下の2つのサービスを運営しています。 ・MVNE事業。MVNO事業者にシステムや業務の支援を提供 ・IoT 通信事業。IoTサービス事業者向けにモバイルコネクティビティを提供 MVNE(Mobile Virtual Network Enabler)事業:いわゆる格安SIMなどとも呼ばれるMVNO(Mobile Virtual Network Operator)を行いたい事業者に対して、通信システムや業務(継続課金、SIMの配送等)の仕組みなどを提供する事業です。自社でそれらの仕組みを構築することなくMVNO事業を行うことができるようになります。 IoT通信事業:IoTサービスを提供したい事業者に、通信サービスや回線管理、継続課金等のシステムや仕組みを提供するものです。製品やアイデアはあるが、通信やサービスのノウハウがないという事業者が、今後大きく成長するであろうIoTサービス市場に参入することを強力に支援します。 ・『MEEQ』法人向けIoT通信回線プラットフォーム

業種
通信
事業
所在地
東京都渋谷区
資本金
1,000万円
  • リモートワーク可
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アイティシージャパン株式会社の会社情報/転職・求人情報

アイティシージャパン株式会社

【業界に特化し、「その道のプロフェッショナル」としてITサービスを提供】 業界特化型独立系SIerとして1981年の創業以来、SI事業、BPO事業、SaaS事業の3つの柱で成長しております。 【SI】顧客のビジネス目標達成を最終目的とし、システムの企画・設計・開発・運用・保守を一括請負を行い、システムを作って終わりではなく「ビジネスインテグレータ」として提供しています。 【SaaS】自社企画プロダクトとして、旅行業界向けプロダクト「おまかせ君Pro」を始め、Web決済パッケージ、CRMパッケージ、CMSパッケージをSaaSとして展開、日本全国 数百社に導入いただいています。現在でも社員のアイデアを活かして次の新プロダクトの企画・設計中、サービスインに向けて邁進中です。 【BPO】データ入力、請求、ダイレクトメール、コールセンター、データ分析等に対応した業務代行(BPO)サービスを長年にわたり提供、顧客のテレワークやBCP対応をサポートしています 【主要ソリューション】 ・航空・旅行・GDSソリューション ・鉄道・ホテルソリューション ・NGO・NPOソリューション ・大学ソリューション

業種
SIer
事業
独立系SIer
所在地
東京都品川区
資本金
2,200万円
  • リモートワーク可
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ユアスタンド株式会社の会社情報/転職・求人情報

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種
IT・ソフトウェア全般
事業
所在地
東京都品川区
資本金
1億円
  • リモートワーク可
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