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ミート株式会社

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2022年創業のスタートアップ/販売枚数34万枚/次世代コミュニケーションツール「MEET」を展開

担当者が語る「ミート株式会社の魅力」

担当者が語る
「ミート株式会社の魅力」

担当アドバイザー
野村勇太

■サービス概要
スマートフォンをかざし、ワンタッチで情報にアクセスできるシート型ツール「MEET」を開発し、次世代コミュニケーションサービスを提供しています。
QRコードの読み込みをせずとも簡単に情報へアクセスでき、アナログからデジタルへの橋渡しが一瞬で完了できるサービスです。


■特徴
◎会社成長時期のフェーズに携わることができる。
サービスも会社も並行して成長しており、近い将来にはIPOを目指しているタイミングです。
そうした環境で自分自身のキャリアを形成しながら、IPO準備からIPO後のグロースまでを凝縮して体験し、実績と経験を積むことができます。

◎新規性が高いプロダクトに携わることができる。
同社のプロダクトは次世代の可能性を感じさせる新しいプロダクトであり、すでに大手有名企業への導入実績多数。
NFC技術力が他社と比較して高いことからすでに引き合いが絶えません。

◎役員以上のキャリアも目指せます。
2022年に創業し、IPOに向け組織拡大を目指している最中です。今後、役員をはじめ経営陣のポストを狙うチャンスが多いフェーズとなっています。

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企業概要

業種
Saas
事業内容
同社は次世代コミュニケーションツールでありNFCタグを埋め込んだ名刺サイズのカード「MEET」を開発・製造・販売しています。
スマホを『MEET CARD』にタッチするだけで、個人ならプライベートのSNSアカウントやWebサイト等へ誘導して、今後のコミュニケーションのベースを簡単に構築可能。
情報を受け取る側は、アプリをインストールする必要がなく、知り合った瞬間にスムーズな情報交換が可能です。

・NFCチップ活用及びその周辺領域の事業
・広告代理店業、販売促進及びマーケティングに関する企画・制作・コンサルティング
・ホームページの企画、制作、販売及び保守
・コンピューターソフトウェアの企画、制作、販売及び保守
・コンピューターネットワークシステムの企画、設計、開発、販売及び保守
・前各号に附帯する一切の業務
設立
2022年6月
本社所在地
東京都世田谷区弦巻
従業員数
30名
資本金
1,000万円
売上高
非公開
福利厚生例
  • <保険>
  • 健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
  • <休日・休暇>
  • 完全週休2日制(土日) 祝日 有給休暇 年末年始休暇 慶弔休暇 産休 育休休暇
  • <諸手当>
  • 通勤手当
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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株式会社Splink

【ブレインヘルスケアプラットフォームの開発・提供】 株式会社Splinkは、認知症をはじめとする脳疾患の予防から診断支援、共生までをトータルでサポートする「ブレインヘルスケアプラットフォーム」を構築しています。主力製品の一つである脳ドック用AIプログラム「Brain Life Imaging」は、MRI画像をAIが解析し、海馬の体積などを測定・評価することで、認知症の早期発見リスクの可視化を支援します。これにより、個々人に最適化された予防行動の促進を目指しています。 【認知機能評価ツールの展開】 日常生活の中で手軽に認知機能をセルフチェックできるツール「CQ test」を提供しています。これは、記憶力や注意力などを測るデジタルテストで、早期の認知機能の変化に気づくきっかけを提供し、予防意識の向上を促します。医療機関だけでなく、企業や自治体などにも導入が進んでおり、広範な層へのブレインヘルスケアの浸透を目指しています。神奈川県との共同実証事業なども行っています。 【医療データ基盤事業と研究開発】 収集した脳画像データや認知機能テストの結果などを活用し、医療データ基盤を構築しています。この基盤をもとに、新たな診断支援技術や治療法の開発に向けた研究を推進しています。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成事業にも採択されており、AIを活用した脳病態画像診断技術の開発など、認知症診断の最適化を目指した先進的な取り組みを行っています。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都港区
  • リモートワーク可
企業詳細を見る
プレイネクストラボ株式会社の会社情報/転職・求人情報

プレイネクストラボ株式会社

2016年1月に設立し、現在メンバーは60名弱で、そのうち46名がエンジニアで構成されています。 事業は大きく4つ、自社サービス「スマート公共ラボ」、SI事業、SES事業、HR事業となっており、 業界内では珍しくこれらをすべてバランスよく展開しています。 ■自社プロダクト事業(TalentHub、スマート公共ラボ) 「スマート公共ラボ」は自治体向けの総合DXサービスとして2020年10月にリリース。 自治体や公共機関に特化したLINE公式アカウントの機能拡張サービスであり、自治体のLINE公式アカウントを窓口に、 便利な住民サービスが提供できるようになります。2023年1月には内閣が推進している公的個人認証サービスを利用した電子申請サービスも新たに開発。既に90を超える自治体様に導入いただいております。 ■受託開発事業 自社サービスの公共ラボを導入を機に、お客様から「こんなことをできないか」とご相談をいただくケースも増え、自社サービスから派生した開発案件も複数ある。 長期案件が多く上流からら携われ、テストのみ、監視のみ、という案件や短期案件は受注しない方針。要件定義・基本設計フェーズから入っている案件が多いことも特徴です。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都品川区
資本金
7,000万円
  • リモートワーク可
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