- 求人詳細
-
企業詳細
株式会社クオンツ・コンサルティング
担当者が語る「株式会社クオンツ・コンサルティングの魅力」
担当者が語る
「株式会社クオンツ・コンサルティングの魅力」
担当アドバイザー
冨士川貴大
【クオンツ・コンサルティングの強み】
〇充実した研修・教育体制
実績のある研修プログラムにより、最短での成長が可能です。M&A総研でも未経験者のほとんどが短期間でM&Aの成約を実現できており、その考え方に基づいた効率的な研修を実施しています。入社後は、早くて1日目から早期に案件へのアサインもございます。
当社にはBig4出身のパートナークラスを含む経験豊富なファーム出身者が多数在籍しています。そのため、1対1のOJTで細かな研修を受けることが可能です。
コンサルファーム出身者の比率が約75%と高く、未経験者でも早期の立ち上がりが可能です。
〇「上場グループの創業メンバー」として立ち上げフェーズを経験できる
創業期で自ら主体的にルールを創り上げ、会社を創り上げていける環境です。現在は約30名の環境で、全員の顔と名前がわかる距離感です(パートナー、シニアマネージャーにいつでも声をかけられます)。他にも、提案資料のレビューやデリバリーのレビューはパートナーやシニアマネージャーが行うなど、直接フィードバックが受けられます。
「事業立ち上げを行いたいが、自分で創業したり、創業間もない会社に入ることにはリスクがある。。」という考えの方でも、クオンツコンサルティングであれば、M&A総研HDという東証プライム上場企業のグループ内で、コンサルティングファームの立ち上げが経験できます。
〇プライム案件多数
グループの強みである上流の戦略案件からお取引を始め、部内での紹介を通じてIT案件を獲得できるため、プライムでの案件受注が中心です。 最上流である経営戦略や事業戦略のご支援からスタートすることが多いため、事業戦略に基づくIT戦略(上流)からPMOなどの実行支援まで経験可能です。会社の看板がまだまだない状況の中で、提案やデリバリーの「品質」で高い評価を頂き、案件獲得も進んでいます。
企業概要
- 業種
- その他専門コンサル
- 事業内容
-
【事業会社発のコンサルファーム ~『レガシーな産業をテクノロジーの力で変革する』~】
クオンツ・コンサルティングはM&A総研HDのグループ会社として、設立した総合コンサルティングファームです。
親会社であるM&A総研HDは設立から5年弱でプライム市場に上場し、時価総額は4000億円を超え業界1位となっております。
同社の急成長の裏側には、DX化が遅れているM&A業界において、自社内のシステム化・AIマッチング導入を推し進め、徹底的に社内業務の効率化を行ったことが大きな要因となっております。このDX推進のノウハウを世の中に広め、さらに日本企業の価値を上げるためクオンツ・コンサルティングを設立しました。自社の急成長に裏打ちされたノウハウ・経験があるからこそ、机上の空論ではなく、テクノロジーの力も活用し、「企業価値=株価」の向上を目指し経営者に伴走します。
【ワンプール制なので多岐に渡る案件に携われる/キャリア形成に最適な環境】
・ファーストキャリアをエンジニアからスタートしたメンバーも多数在籍しているため、これまでの経験を活かしてPM・PMOロールとして延長線上の仕事をしながら、最上流へのキャリアアップが図れる
・ワンプール制のため自身の経験や志向性にあった案件へアサインが可能。ITの専門性を深めることも、ビジネスの知見を広げることも可能。 - 設立
- 2023年10月
- 本社所在地
- 東京都千代田区
- 従業員数
- 397名
- 資本金
- 6億1,700万円
- 売上高
- 86億4,200万円
- 福利厚生例
-
- <保険>
- 健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
- <休日・休暇>
- 慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇 完全週休2日制(土、日)祝
- <諸手当>
- 通勤手当 交通費全額支給(6ヶ月定期券購入費) キャリア相談制度 全社交流会
18 件 株式会社クオンツ・コンサルティングの募集中の転職・求人情報一覧
同じカテゴリーの企業を探す
- 従業員数
から探す - 従業員数100~999人
詳しく知る
お知らせ
-
- 年末年始休業のお知らせ
-
平素よりギークリーをご利用いただき誠にありがとうございます。
誠に勝手ながら、年末年始の休業を以下のとおりとさせていただきます。
■休業期間
2025年12月27日(土曜日)~2026年1月4日(日曜日)
■休業期間中の対応について
・12月27日(土曜日)は面談のみ承っております
・転職支援サービスへのご登録や、2026年1月4日以降の面談予約は随時受け付けております。
■お問い合わせについて
休業期間中のお問い合わせについては、2026年1月4日以降の対応となる場合がございます。
何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。