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五洋建設株式会社

  • 建設・土木・設備
臨海部と海外に強みを持つ”真のグローバル・ゼネラルコントラクター”

担当者が語る「五洋建設株式会社の魅力」

担当者が語る
「五洋建設株式会社の魅力」

担当アドバイザー
木下健太郎

<臨海部に強みを持つマリコンとして、国内・海外で事業を展開>
明治時代に水野組として創業し、海軍の港湾土木を数多く手がけたことから、「水の土木の水野組」として五洋建設の礎を築きました。戦後の再建にあたっても港湾土木を柱として事業を展開。1957年に海外進出の第一歩として、インド・ゴア港の調査工事に参加し、1970年代にはエジプトやシンガポール、イラク、カタールで大型工事の受注が相次ぎました。そして、1975~1980年のスエズ運河増深拡幅工事によって、五洋建設の名を世界に広めることとなったのです。現在ではシンガポールの国際部門の本社を含め、海外に10拠点及び関連会社を展開。臨海部の土木工事・建築工事に強みを持つマリコンとして、国内・海外のプロジェクトを請け負っています。


<スケールの大きなプロジェクトに関わっていくという醍醐味>
同社には、土木工事や建築工事の設計、施工管理、技術開発など、様々なポジションで国内・海外のスケールの大きなプロジェクトに携わっていける環境があります。土木工事では臨海部の埋め立て、トンネル、空港滑走路、クルーズターミナル、建築工事では大型公共施設・商業施設や超高層ビル、球場、ホテルなどの大規模なプロジェクトを中心に手がけています。海外事業ではたとえば、臨海部の埋め立てから造成工事、ランドマークとなる大型公共施設・商業施設の建設工事までを一貫して請け負ったこともあります。また、機電職はこうしたプロジェクトの一員として、建設機械や作業船の設計や導入支援などの面から支えています。

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企業概要

業種
建設・土木・設備
事業内容
【臨海部と海外に強みを持つ”真のグローバル・ゼネラルコントラクター”】
同社は、土木・建築・海外の3つの部門それぞれが活躍するゼネコンです。特に、港や空港、海底トンネル等の海上土木、フェリーターミナルや流通施設等の臨海部の施設建設に強みを持っています。海外でもシンガポールをはじめとする東南アジアを中心に、大規模インフラ、大型商業施設や病院の建設などで大きな注目を集めています。

・建設工事の設計および請負
・コンサルタントおよび測量業
・地域・都市開発および海洋開発業
・不動産業
・環境整備・公害防止業
・鋼橋および鋼構造物製作・架設業
・砂利・土砂採取業
・前各号に付帯または関連する一切の事業
設立
1950年4月
本社所在地
東京都文京区
従業員数
3,767名
資本金
304億4,900万円
売上高
5,022億600万円
福利厚生例
  • <保険>
  • 健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
  • <休日・休暇>
  • 完全週休2日制(土曜・日曜)、祝日、年末年始休暇、中元休暇、その他会社で定める特定休日、有給休暇
  • <諸手当>
  • 通勤手当(実費支給)、住宅手当、時間外手当(超過分を支給)、深夜勤務手当、休日出勤手当、別居手当、帰省制度(単身赴任者):帰省旅費支給(年24回実費支給)、定期健康診断(人間ドック並み健診)
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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所在地
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資本金
1,000万円
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【「ヒト」と「情報」をビジネスフィールドに事業を展開するグローバルHRカンパニー】 国内外に20以上の拠点を持ち、10期連続の増収増益を達成。創業40年にして、昨年創業社長から新たな世代にバトンタッチし、まさに、第二成長期を迎えています。参入最後発グループながら10年で業界トップクラスまで急成長した人材紹介事業を軸に、創業事業の広告事業や、日本最大の人事プラットフォームビジネス、海外7拠点に展開している海外HR事業、地域を軸とした出版事業や、保育、新規Webサービスなど、多方面に展開しています。 ■HR事業:業界上位に位置する人材紹介事業、創業事業の広告事業、その他人材派遣やRPO、コンサルティング事業など。 ■IT事業:人事向け国内最大PF「日本の人事部」や、専門職向けPF「看護roo!」「Answers」、看護師向けシフト管理App「ナスカレ」など。 ■海外事業:NY・LA・UK・上海・メキシコ・ベトナムなどでHRビジネスを中心に展開。ユーロ圏・北米圏・東南アジアを中心に展開を加速化予定。 ■情報出版事業:北陸を中心とした地域密着型の出版事業や、人事トップリーダー特集書籍、専門職を中心とした方々への学術情報などを展開。

業種
人材ビジネス全般
事業
所在地
東京都港区
資本金
3億5,131万円
  • リモートワーク可
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お知らせ

  • 年末年始休業のお知らせ

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    ■休業期間
    2025年12月27日(土曜日)~2026年1月4日(日曜日)
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