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株式会社メソドロジック

  • 独立系システムインテグレーター
SHIFTグループの「設計・戦略の頭脳部分」を担うSIer 【東証プライム上場SHIFTグループ】

担当者が語る「株式会社メソドロジックの魅力」

担当者が語る
「株式会社メソドロジックの魅力」

担当アドバイザー
木下健太郎

■SHIFT本体との関係
SHIFT本体はテスト・品質保証を強みに急成長しましたが、顧客からはもっと上流(要件定義・設計)から支援してほしいというニーズが増えていました。
そこで2016年にデータモデリング・アーキテクチャ設計を専門領域にしていたメソドロジック社を子会社化し、
メソドロジック社が上流(設計)、SHIFT本体が下流(テスト・品質)を担うことで、企画からテストまで一気通貫の支援体制を実現しました。
つまり、メソドロジック社は 小規模だけど尖った強み(上流力×モダン技術)」 を持ち、SHIFTの 戦略拡張(上流進出)と完璧に合致 したということです。
■技術的軸・強み
・データモデリングとアーキテクチャ設計
業務とデータ構造を結びつけて最適化する設計力を強みとし、戦略立案から要件定義、アーキテクチャ、開発、データ分析基盤までを一貫して支援。
・エンタープライズ・高難度案件実績
日立造船のIoT基盤と連動したデータ分析・機械学習システムにおいて、Databricks レイクハウス・プラットフォームの導入支援
・最新技術への適応力
DX推進、マイクロサービス設計、DDD(ドメイン駆動設計)、アジャイル開発など、モダンな手法を積極的に取り入れ対応可能。
■ビジネスポジション・市場戦略
・SHIFTグループ内の役割
SHIFTの子会社として、品質保証を強みとするSHIFTに対し、設計・アーキテクチャなど上流工程を担う補完的ポジションを確立。

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企業概要

業種
独立系システムインテグレーター
事業内容
①IT戦略コンサルティング/IT企画支援
DX構想立案、IT化ロードマップ策定、システム投資・IT資源配分の検討
②要求開発・要件定義 / システム企画
業務要件整理・課題抽出、RFP作成支援、要件定義(機能/非機能)、モデリング手法(DDD等)適用
③アーキテクチャ設計・ソフトウェア開発支援
システム全体の構造設計(モジュール構成、技術スタック、API設計など)、クラウドネイティブ/マイクロサービス設計
④データ分析基盤構築 / データモデリング
データパイプライン設計(ETL/ELT)、データモデリング(概念・論理・物理設計)、クレンジング・品質向上・整備、クラウド環境でのデータ基盤導入支援

【同社の特徴】
データモデリングを核とした技術力を強みとし、業務プロセスとデータ構造を結びつけて可視化・最適化することで、
DX推進やIT基盤刷新において要件のずれを最小化し、長期的に拡張・保守しやすいアーキテクチャを実現しています。
設立
2009年7月
本社所在地
東京都新宿区
従業員数
50名
資本金
1,500万円
売上高
非公開
福利厚生例
  • <保険>
  • 雇用保険 労災保険 健康保険 厚生年金
  • <休日・休暇>
  • 慶弔休暇年末年始夏期休暇 有給休暇 完全週休2日(土・日・祝日) 産前産後休暇 育児休暇 介護休暇制度
  • <諸手当>
  • 通勤手当 結婚、出産祝金 健康診断 各種懇親会 育児短時間勤務制度 慶弔見舞金 各種資格取得支援制度あり
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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CalTa株式会社

日本のインフラ設備は、その多くが高度経済成長期に整備されたものであり、50年以上経過した構造物が増加している。この老朽化構造物の増加は今後10年で加速度的に進み、維持管理コストも増大すると予想されている。加えて近年は自然災害が頻発化しており、計画的な維持管理と合わせて、災害時の緊急対応も求められている。一方で設備工事・修繕の現場では、何度も現場へ赴き、その度調査の手間や移動時間のロスが生じている。現場での測量には事前の資料準備が必要であり、複数人で計測・記録を行い、帰社後に帳票や図表にまとめている。設備の状態記録は表や写真による管理が主流で、確認や更新作業に膨大な時間がかかっており、効率が上がらないのが現状である。 これらを解決すべく、弊社ではデジタルツインプラットフォーム「TRANCITY」を開発し、鉄道業界をはじめ、ダム、港湾、道路など多くのインフラ業界に活用されている。 TRANCITYは、ユーザー自らが撮影した動画をアップロードするだけで、スピーディに三次元データを生成し、これをデジタル地図基盤上の当該位置に表示するとともに、タイムラインバーによる時系列管理が可能である。インフラ管理に特化しており、対象物が「いつ、どこが、どんな状態か、どんな測定結果か」把握できる。 合わせて、小型ドローンやロボットによる現地撮影サービスも提供しており、人の代わりに効率的かつ安全に撮影し、TRANCITY上で設備管理が可能な一気通貫型のサービスとなっており、事業全体としてインフラ管理のDX加速に寄与する。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都港区高輪
資本金
5,000万円
  • リモートワーク可
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業種
専門サービス
事業
所在地
東京都港区
資本金
22億5,365万円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る
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ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種
IT・ソフトウェア全般
事業
所在地
東京都品川区
資本金
1億円
  • リモートワーク可
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