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株式会社a-LINK

  • 独立系システムインテグレーター
大手企業企業向け提案型受託事業

担当者が語る「株式会社a-LINKの魅力」

担当者が語る
「株式会社a-LINKの魅力」

担当アドバイザー
佐藤理衣

・『提案型受託事業』が同社の大きな特徴です。
2003年の設立以来、顧客が提示する仕様書に基づく受託開発ではなく、同社側から顧客の開発目的、要件
に基づいた製品提案、仕様提案を行うことを基本としています。
・大手企業を顧客とし、企画提案型で、新規性の高い技術開発から製品開発・品質管理業務までの一貫した
請負によるアライアンス的開発関係を構築しています。
開発の一翼を担う技術者集団として、『顧客と一体となり、顧客のゴールを共有し、世界に差別化する』機能・
性能、及び品質を提供しています。
・常に高い技術レベル、新規技術の獲得を目指し、自主テーマ開発や新規技術・製品に触れ、企画・提案に
取り組む機会を得られる環境づくりに努めています。
・社員の4自(自発、自治、自覚、自立)を重視し、社員本位の経営を基本ポリシーとしています。
また、創造的な技術会社であり続けるため、創造性のある技術者の育成に注力しています。

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企業概要

業種
独立系システムインテグレーター
事業内容
【21世紀の新しい付加価値とビジネスを創造します】
設立以来、大手企業様をお客様として、主にソフトウェア受託開発事業を行っております。
受託開発と言っても、単なる受託に留まるのではなく、高い技術力を持ったフィリピン人、ベトナム人技術者を
活用し、『提案型受託開発』を特徴として、大手企業を顧客としています。
また、2020年より自社の製品開発に注力し、受託事業ともうひとつの柱となれるよう推進しております。
さらに2021年7月より、東証一部上場会社 (株)CIJと資本業務提携を行い、提携のシナジー効果を発揮させ、
さらなる事業の発展、会社の発展を図っていく軌道が出来ました。

・ソフトウェア開発事業
・海外オフショア推進事業
・コンサルティング事業
設立
2003年5月
本社所在地
神奈川県横浜市港北区
資本金
5,000万円
売上高
非公開
福利厚生例
  • <保険>
  • 健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
  • <休日・休暇>
  • 慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇
  • <諸手当>
  • 通勤手当(会社規定に基づき支給)
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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「エンジニアのあるべき姿」を追求し、「自らの力で正しいモノ創りのできる会社」を目指すITソリューション企業です。 プロジェクトマネジメント支援から、システムの要件定義、設計、開発、AWS導入支援まで、上流工程を中心に幅広いサービスを提供。大手企業のプロジェクトを多数手がけ、社会インフラを支える重要なシステム開発に貢献しています。 創業以来13期連続黒字・増収増益を続けております。主な事業内容は、下記6つであり、多彩なサービスメニューを提供しております。 ・プロジェクトマネジメントサポート:プロジェクト管理サポート/PMO/品質管理サポート/進捗管理サポート ・上流工程設計サポート:要件定義/ビジネス分析/基本設計/外部設計 ・方式設計サポート:アーキテクチャ設計/技術検証/アプリケーションチューニング ・Webシステム設計開発:インターネットサイト開発/Webシステム開発/バッチアプリケーション開発 ・インフラ導入設定チューニングサポート:WebAPサーバ/DBサーバ/メールサーバの導入設定、チューニング ・AWS(Amazon Web Services)導入サポート:AWS環境構築

業種
SIer
事業
独立系SIer
所在地
東京都新宿区
資本金
1,000万円
  • リモートワーク可
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ユアスタンド株式会社の会社情報/転職・求人情報

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種
IT・ソフトウェア全般
事業
所在地
東京都品川区
資本金
1億円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る

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