株式会社JoBins

採用管理ツール「JoBins」を提供し、エージェントと企業の効率的なマッチングを実現しています。

株式会社JoBins

採用管理ツール「JoBins」を提供し、エージェントと企業の効率的なマッチングを実現しています。
株式会社JoBins イメージ画像1
株式会社JoBins イメージ画像2
株式会社JoBins イメージ画像3
業種
Saas
設立
2012年8月
従業員数
28名
資本金
1億6,540万円
売上高
非公開
本社所在地:
大阪府大阪市西区

事業内容・福利厚生例

事業内容
【採用管理ツール「JoBins」を提供し、エージェントと企業の効率的なマッチングを実現しています。】 ・累計調達金額1億円以上 ・大阪府ベンチャー企業成長プロジェクト「Booming!」第1期支援先企業に選出 ・OIHシードアクセラレーションプログラム「OSAP(オーサップ)」第5期に選出 ※数年後のIPOを目指し、T2D3(ARR 年間経常利益をTriple2回、Double3回で成長させる指標)計画に沿って成長中! ・JoBins事業 採用成功にコミットする採用管理ツール「JoBins」を運営しています。「JoBins」は、採用企業とエージェントを繋ぐWEBサービスから始まり、 2021年3月に業界で唯一「母集団形成ができるATS(応募者管理システム)」として新たに生まれ変わりました。 ・オープンイノベーション事業 通常のシステム受託開発とは違い、お客様の課題を解決する新規事業の立案から、プロダクトの要件定義、リリース後の運営サポート/グロースまで一緒に伴走します。
保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日・休暇
慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇 土日休み
諸手当
交通費全額支給
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
ご利用は完全無料!まずは相談だけでもOK 募集求人について話を聞いてみる

5 株式会社JoBinsの募集中の転職・求人情報一覧

01 / 00
01 / 00

この企業の特徴

担当アドバイザー
冨田昂志

【オンライン人材紹介プラットフォームJoBinsとは】 JoBinsは、月額利用料無料の新しいオンライン人材紹介プラットフォームです。全国の採用企業とエージェントをつなぎ、双方の業務効率を一気に改善、採用と人材紹介におけるあらゆる課題を解決します。 採用企業の利点は、ワンステップで全国のエージェントに求人依頼ができる点でございます。求人票を登録すれば、あとはエージェントからの推薦を待つだけ。面倒な事務処理やエージェントの開拓の手間だけでなく、採用コストも大幅カット。多忙な経営者・人事をバックアップします。 また、エージェントの利点としては、完全無料で求人票が手に入る点です。求人を閲覧しても、転職者を推薦し採用決定してもサービス利用料は一切かかりません。自社保有案件だけでは転職成功に至らなかった転職者を活かし、売上純増に貢献します。

ご利用の流れ

STEP01

STEP01ご登録

WEBで
簡単お申し込み

STEP02

STEP02カウンセリング

転職のお悩みや
ご希望条件を
ヒアリング

STEP03

STEP03求人のご招待

ご希望に沿った
求人をご提案

STEP04

STEP04応募・面接

応募書類の添削や
面接対策まで
徹底サポート

STEP05

STEP05内定・交渉

年収や入社日の
交渉も
ギークリー
が代行

STEP06

STEP06ご入社

ご状況に応じて
入社後もフォロー

あなたにおすすめの求人

あなたにおすすめの企業

ユアスタンド株式会社の画像

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種
建設・土木・設備
事業
所在地
東京都品川区
資本金
1億円
企業の雰囲気や選考情報が詳しく聞ける この企業について相談する