【ハイクラス】IT戦略担当（グループ全体のDX化推進）

求人要項求人ID：285755

年収: 800〜1,000 万円
雇用形態: 正社員

仕事内容

DX推進部のプロジェクトマネージャーまたはメンバーとして、デジタルトランスフォーメーション（DX）の各プロジェクトの目標達成に向けて、タスクの割り当て、スケジュール管理、リソース管理などを行い、プロジェクトを成功に導いていただきます。

【具体的には】
・全社業務プロセス改善（一気通貫、横串）
・全社、人とのコミュニケーションを深め、全体最適化を推進
・業務ルール定義、業務プロセスを決定し維持、定着化
・部門内外のステークホルダーとのコミュニケーション
・DXに関連するプロジェクトの管理と進行
・DXによるビジネス価値の最大化
・デジタル技術の最新トレンドの調査と導入など

【やりがい、成長】
まずはプロジェクトのチームリーダーまたはメンバーとして、各種プロジェクトで成果創出に貢献することを期待しています。
既存事業だけではなく、同社ではこれから様々な新規事業も創出予定で、ご自身の力でドライブしていただくことも可能です◎
新しいIT技術をふんだんに取り入れたビジネスの構築に関わりながら、ご自身のスキルアップにも繋げていただけます。

勤務地: 東京都千代田区
保険: 健康保険　厚生年金　雇用保険　労災保険
諸手当: 通勤手当
休日休暇: 慶弔休暇　年末年始　夏期休暇　有給休暇

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転職サポートサービスご利用の流れ

Step1

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まずは新規登録ページから簡単なプロフィールを入力ください。弊社にてご紹介できる求人案件をお探しいたします。※完全無料
Step2

面談・求人のご紹介

担当コンサルタントより面談日程をご案内させて頂き、ご希望の求人に加え、非公開求人やオススメ求人をご案内させて頂きます。
Step3

企業へのご推薦

書類選考通過後の面接スケジュール調整などはコンサルタントが行うほか、選考の傾向や対策についてもアドバイスいたします。
Step4

内定・給与交渉

内定が出たあとは、入社条件や給与交渉、円満退社へのアドバイスなどもしっかりフォロー。納得いくまで条件を確認いただけます。
Step5

入社/入社後フォロー

転職活動は内定がゴールではありません。新たな環境で早期にご活躍いただくためのお手伝いやお悩みフォローをさせて頂きます。

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この求人のおすすめポイント

担当コンサルタント
大溝克哉

同社の前身は、明治19（1886）年に興した染物業『青木染工場』から始まりました。
設立には、かの渋沢栄一氏も関わったとされ、海外への積極的な事業展開を行うなど、アントレプレナーシップを発揮。その「青木染工場（Aoki Dyeing Works）」を現社長の田中秀夫が受け継ぐ形で1995年にエー・ディー・ワークスは設立されました。明治から世紀を超えて続く「会社」という資産を受け継ぎ、企業価値を高め、時代に繋いでいくという、大きな使命感を持ってリスタート。現在でこそ、「収益不動産事業」という強い柱を持つに至っていますが、成長の歴史を振り返ればそれは所与のものではなく、さまざまな試行錯誤、Try＆Errorを繰り返しながらも、まさに「しなやかに変化」できたからこそ今日の形を創っているといえます。

2020年にはADワークスグループのホールディングス化に伴い、プライム上場企業として参画。
今後はDX関連の推進速度も加速させデジタル不動産領域への取り掛かりや、既存事業を強く・太くするためにもオフィスビル・商業施設の取り扱い、国内・海外（主に米国）の不動産開発案件も増加させていく予定です。今までスピーディに行ってきた体制は実現しつつ、さらに幅広い事業拡大へと取り組んで参ります。各事業に沿った人事制度の刷新も行い、全員が同じ評価ではなく、成果を上げた社員がより評価されるような体制整備にも取り組みます。

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リクナビNEXT 2023年上半期
GOOD AGENT RANKING入賞 (IT・WEB部門ほか計6部門)

株式会社リクルート主催リクナビNEXT GOOD AGENT RANKING IT・WEB部門約460社中第1位受賞（2023年度上半期）

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株式会社エー・ディー・ワークスの企業情報

事業内容: ■同社は「国内・海外の不動産（再生事業）」を通して、人々の「資産形成や資産運用に関する課題解決」をしています。

＜不動産ビジネス＞
時代のニーズに取り残された中古不動産を同社の手で再生し、不動産価値を高め、都市や街に安心と活力をもたらしています。
・収益不動産の仕入・販売
・不動産の商品企画（バリューアップ工事・大規模修繕工事）
・不動産の開発（新築事業）
・不動産の管理・プロパティマネジメント
・顧客保有不動産のコンサルティング
・不動産小口化商品の販売

この先、これまで築きあげてきた強固な「不動産ビジネス」を起点として様々な投資関連ニーズに対応できる企業を目指していきます。