プロダクトマネージャー

求人要項求人ID：275289

年収: 550〜800 万円
勤務地最寄り駅: 六本木一丁目駅 (東京都)
雇用形態: 正社員

仕事内容

DX事業本部の新規事業において、プロダクトマネージャーとして事業企画・マーケティング・プロダクト開発に携わっていただきます。

プラットフォームやメディア、SaaS等、あらゆる種類のプロダクトを駆使しながら産業バリューチェーンDXを行っているため、これまでのご経験に見合ったミッションを担っていただきます。

【具体的には】
事業企画領域
・事業計画、人員計画策定
・実績分析、市場分析に基づく事業戦略策定、プロダクト企画
・販売計画の策定、投資対効果評価

マーケティング領域
・定量/定性分析
・利用者数、申込者数拡大に向けたSEO、CRO、EFOなどのマーケティング施策の立案

プロダクト開発領域
・事業戦略を実現するための開発ロードマップ、開発優先度の策定
・ユーザー課題の発見および課題を解決できるプロダクト価値の創造
・開発プロジェクトのマネジメント

勤務地: 東京都港区
保険: 健康保険　厚生年金　雇用保険　労災保険
諸手当: 通勤手当　住宅手当　家族手当　結婚祝い金　出産祝い金　パパ立ち会い休暇　マタニティー健診休暇　マタニティー健診補助　ノートパソコン支給　書籍購入費負担　常備医薬品有り　服装自由
休日休暇: 慶弔休暇　年末年始　夏期休暇　有給休暇　週休二日制(土日祝）

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転職サポートサービスご利用の流れ

Step1

サービスご登録

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Step2

面談・求人のご紹介

担当コンサルタントより面談日程をご案内させて頂き、ご希望の求人に加え、非公開求人やオススメ求人をご案内させて頂きます。
Step3

企業へのご推薦

書類選考通過後の面接スケジュール調整などはコンサルタントが行うほか、選考の傾向や対策についてもアドバイスいたします。
Step4

内定・給与交渉

内定が出たあとは、入社条件や給与交渉、円満退社へのアドバイスなどもしっかりフォロー。納得いくまで条件を確認いただけます。
Step5

入社/入社後フォロー

転職活動は内定がゴールではありません。新たな環境で早期にご活躍いただくためのお手伝いやお悩みフォローをさせて頂きます。

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この求人のおすすめポイント

担当コンサルタント
中嶋信幸

【事業を開発する、という事業】
Speeeは、Speeeという企業自体を1つのプロダクトとして捉えています。そのプロダクトが様々な事業を生み出し、世の中にある課題を解決してゆく。そのような存在になることを目指しています。

Speeeは2007年にモバイル検索のコンサルティング事業により創業しました。現在は従業員数400名超の規模となり、マーケティングインテリジェンス事業とデジタルトランスフォーメーション事業を2つの柱として、次の柱を生み出すべく事業開発へのチャレンジを続けています。

【数年で100〜200人単位で拡大している成長企業】
既存事業であるWebマーケティング事業は前年対比で160%成長をしており、同事業は「キャッシュを貯める」目的で行っており、そのキャッシュを活かして新規事業展開をしております。デロイトトーマツ社が毎年発表している「テクノロジー Fast50」（IT関連企業の過去3年間の売上伸長率のランキング）で3年連続ランクインしている優良企業です。

【リアル産業のIT化／商流のスタートである集客の強みを武器に新規事業を創出】
デジタルトランスフォーメーション事業本部は、既存産業に対してデジタルの力を使って産業変革を起こそうとしている部署になり、今は主に不動産業界をターゲットにサービスを展開しています。現状は『イエウール』『ヌリカエ』というサービスの他、新規事業として『ナコウド』をリリースし、今後も新規事業をリリース予定です。

(ギークリー)は、
IT・Web・ゲーム業界特化の転職エージェントです。

リクナビNEXT 2023年上半期
GOOD AGENT RANKING入賞 (IT・WEB部門ほか計6部門)

株式会社リクルート主催リクナビNEXT GOOD AGENT RANKING IT・WEB部門約460社中第1位受賞（2023年度上半期）

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株式会社Speeeの企業情報

事業内容: 【ジャスダック上場／データマーケティングコンサルにより培ったデータ解析技術を駆使した成長企業】
＜Martech事業＞
大手企業で、宣伝部と営業部が連携できないなどのバリューチェーンの分断が、全社単位のデータ活用を妨げてしまう課題に直面しています。同社では、データを統合的に活用できる効率的なバリューチェーンを同社オリジナルのマーケティング技術を用いて実現しています。

＜X-tech事業＞
中小企業をメインターゲットとし、1社ではなかなか進めることができない顧客のDX化を、複数社束ねることで、効率的にDX化を推進しています。現在では、不動産領域をメインにDX化を促進していますが、今後は領域を広げてまいります。一般的な社内向けの「DX化」ではなく、顧客のユーザーにまで利益を生み出せる、事業です。

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