年末年始休業のお知らせ
株式会社タカラレーベン イメージ画像

株式会社タカラレーベン

  • 不動産
創業以来、常に時代のニーズに応える革新的な不動産総合デベロッパー

担当者が語る「株式会社タカラレーベンの魅力」

担当者が語る
「株式会社タカラレーベンの魅力」

担当アドバイザー
川俣玄暉

【総合デベロッパーとして挑戦を続けるタカラレーベンは、全国マンション供給ランキングでランキング入りを果たし、独立系のデベロッパーNo.1と語られる地位を確固たるものとしています。】

社歴に関係なく、社員一人ひとりのアイデアを尊重し、挑戦できる環境が会社全体の実績につながり、今のタカラレーベンを築いています。MIRARTHホールディングスグループ*1全体では事業領域はマンション・戸建などの企画・開発・販売を始め、都市開発事業、ホテル事業、海外事業、エネルギー事業など様々です。約半世紀の歴史を持ち、老舗ならではの経営基盤の安定と事業規模の大きさがありながら、自ら変化して時代のニーズに応えていく革新的・挑戦的な性格をあわせ持っているのが特徴です。
*1:【タカラレーベンは2022年10月1日をもって持株会社体制(MIRARTHホールディングス)へ移行し、不動産事業を「株式会社タカラレーベン西日本」に承継し、同社は、同日付で「株式会社タカラレーベン」に商号を変更しました。

この企業の求人を見る

企業概要

業種
不動産
事業内容
【総合デベロッパーとして挑戦を続ける同社】
【マンション事業】
タカラレーベングループは持株会社体制に移行し、MIRARTHホールディングス株式会社となりました。これまでの事業をセグメントし、同社グループは「不動産総合デベロッパー」の枠を超えて、「未来環境デザイン企業」へと進化してまいります。タカラレーベンはMIRARTH ホールディングスグループにおける不動産事業を主に担っていきます。マンションブランド「LEBEN(レーベン)」ならびに都市型コンパクトマンション「NEBEL(ネベル)」シリーズの開発・企画・販売を、一貫体制で全国に展開しています。

■建替・再開発事業:集合住宅等の「建替事業」、都市の機能性や居住性を向上させる「再開発事業」を展開。権利者の方や行政ともタッグを組み、三者一体で都市を再生します。
■流動化事業:創業以来、築き上げてきたノウハウを活かし、住宅やオフィスなど幅広い不動産の開発やバリューアップを行っています。
■ホテル事業:全国でオリジナルブランド「HOTEL THE LEBEN」によるホテル事業を展開。不動産総合デベロッパーならではの快適な空間づくりを提供しています。
■海外事業:東南アジアを中心に、大規模マンション開発やリノベーション事業、商業施設をそなえた複合型分譲マンション開発などの事業を展開しています。
設立
1989年8月
本社所在地
東京都千代田区
従業員数
540名
資本金
4億円
売上高
1,627億4,400万円
福利厚生例
  • <保険>
  • ・ 健康保険・ 厚生年金保険・ 労災保険・ 雇用保険
  • <休日・休暇>
  • 年間休日日数:120日 / 完全週休2日(土日祝)、年末年始・夏期9日連続休暇(有給含む)・年次有給・特別・慶弔・産前産後・育児・介護休暇休業
  • <諸手当>
  • ・ 交通費全額支給・ みなし残業手当(法定内残業10時間)・ 時間外手当・ 役職手当・ 資格手当(CISA、CISSP、システム監査技術者、PMP試験、情報処理安全確保支援士、CBAP
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。

2 株式会社タカラレーベンの募集中の転職・求人情報一覧

01 / 00
01 / 00
01 / 00
01 / 00

あなたにおすすめの求人

あなたにおすすめの企業

KIYOラーニング株式会社の会社情報/転職・求人情報

KIYOラーニング株式会社

【グロース市場上場:スキマ時間で学べる、オンライン資格講座「スタディング」を展開しております】 スマートフォン、PC、タブレット端末で学べる資格講座『スタディング』を提供しています。一貫してITを使った教育の革新を行う事で、成長を続けており、現在では38ラインナップの講座、36万人以上の受講者がおり、AIを活用した革新的な学習サービスとして、グロース市場への上場も果たしております。スタディングには、受講者向けの学習システムや、講座販売システム(EC)などの各種システムがございます。これらのシステムにより、受講者がPC、スマートフォン、タブレット端末などを使って講座を購入し、受講できるようになっております。 【企業向け社員教育クラウドサービス「AirCourse」】 社員研修・教育にニーズの高いコースを揃え、ご利用者様がオリジナルで作成した動画を簡単に社内共有できるシステムも備えた社員教育クラウドサービスも。導入コストを抑え、低予算で運用できるほか、スマホ・PC・タブレットなどマルチデバイスに対応、実施履歴や成績などを一元管理出来ます。ベンチャー企業や店舗形態の企業をターゲットに受注が積み上がっている状況です。

業種
インターネット
事業
メディア
所在地
東京都千代田区
資本金
8億371万円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る
GO株式会社の会社情報/転職・求人情報

GO株式会社

『移動で人を幸せに。』というミッションを掲げ、交通インフラをテクノロジーの力で変革すべく、より快適で、効率的な移動を実現し、人々の生活を豊かにすることを目指しています。 ・タクシーアプリ『GO』  約10万台のネットワークを持ち、2020年9月にスタートし、3000万DL突破のNo.1タクシーアプリ。車両の位置情報と配車ロジックにより「早く乗れる」体験を提供。乗務員支援ソリューションも提供。・タクシーのビジネス利用に特化した法人向け管理サービス 『GO BUSINESS』 タクシー料金の請求書払いや社員のタクシー利用管理など、ビジネスシーンに特化した管理システム。・脱炭素サービス『GX(グリーントランスフォーメーション)』 タクシーの運行実態に即したエネルギーマネジメントシステムを構築する「タクシー産業GXプロジェクト」や、街中に設置したEV急速充電スポットの検索・予約・決済をオンラインで完結できるEV充電サービス『GO Charge』など、モビリティ領域の脱炭素サービスを包括的に提供するGX事業を推進。・次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』 ドライブレコーダーをベースとした専用車載器から得られる各種データから、交通事故に繋がる可能性の高い危険シーンを自動検知し、運転傾向を分析する、AIとIoTを掛け合わせた交通事故削減支援サービス。・ドライバー求人サイト『GOジョブ』 ドライバー特化の求人サイト『GOジョブ』を通じてモビリティ産業の担い手不足の解消を推進。・日本最大のタクシーサイネージメディア『TOKYO PRIME』 GO株式会社と株式会社フリークアウト・ホールディングスの合弁会社IRISが運営する『TOKYO PRIME』は、全国35都道府県・合計71000台(都内25500台)のタクシーにサイネージを設置している日本最大※のタクシーメディア。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都港区
資本金
1億円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る
株式会社タウの会社情報/転職・求人情報

株式会社タウ

【事業内容と今後のITビジョン】 メイン事業のダメージカーリユース事業を中心に、その周辺事業である板金整備、小売販売、解体事業、建機・トラック販売、そして、保険サービスなどにも事業領域を広げ、壊れた車に関するニーズにワンストップで応えられる体制を整えています。さらに、国内外の取引先や、既存の海外オフィスのネットワーク活用、自動車業界専門の人材紹介事業や、外国人技能実習生の派遣などを通じて、この循環型ビジネスモデルをグローバルに展開することを目指しております。同社の唯一の販売店舗は、独自に開発したウェブサイトのみです。インターネットを通じて商品在庫リストを公開し、全世界からのオファーを受け付けています。タウの販売マーケットは拡大しつづけています。これからは社員全体のITリテラシーの向上と生産性の向上を目指し、社内のDX化を進めていきます。 ※販売国数:126か国 社員国籍:計14ヶ国 対応言語数:計19ヶ国 ※社名の由来:「Total Automobile Utilization」の頭文字で「全ての内燃機関(エンジン付き)乗り物の有効活用」という意味となります。 ものを大切にする循環型社会への貢献を目指し取組んでいる会社となります。

業種
流通・小売全般
事業
所在地
埼玉県さいたま市中央区
資本金
1億円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る

同じカテゴリーの企業を探す

お知らせ

  • 年末年始休業のお知らせ

    平素よりギークリーをご利用いただき誠にありがとうございます。
    誠に勝手ながら、年末年始の休業を以下のとおりとさせていただきます。
    ■休業期間
    2025年12月27日(土曜日)~2026年1月4日(日曜日)
    ■休業期間中の対応について
    ・12月27日(土曜日)は面談のみ承っております
    ・転職支援サービスへのご登録や、2026年1月4日以降の面談予約は随時受け付けております。
    ■お問い合わせについて
    休業期間中のお問い合わせについては、2026年1月4日以降の対応となる場合がございます。
    何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。