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企業詳細
シンプレクス・ホールディングス株式会社
担当者が語る「シンプレクス・ホールディングス株式会社の魅力」
担当者が語る
「シンプレクス・ホールディングス株式会社の魅力」
担当アドバイザー
川俣玄暉
【「技術志向」「マネジメント志向」どちらもが正当に評価される環境です】
大半の日系企業は管理職が高い評価を受ける為、マネジメント力を伸ばすことが是とされていますが同社は違います。「プレイヤーであれ」という価値観をベースに一人ひとりが最高のパフォーマンスを発揮でき、キャリア選択は多岐に渡ります。
「マネジメント力」を評価されるメンバーもいれば、一人の部下も持たず「技術力」1本で評価を受けるシステムエンジニア、クライアントから高い「信頼」を獲得し、最前線でビジネスを生み出すコンサルタントと活躍の場は様々です。社員の評価は年功序列ではなく、「完全実力主義」であり、若手のうちからプロジェクトリーダーやマネジメント等、責任のあるポジションを担うことが可能です。国内外を代表する大手金融機関の収益の最大化を目的として、戦略策定からシステム開発まで一貫してソリューションを提供しています。
【より社員が充実した仕事が出来るような環境作りを目指しております。】
同社ではプロフェッショナルとして最高の成果を追求し顧客ビジネスの成功にコミットするカルチャーは維持しつつ、多くの社員に長期的に活躍してもらうため、複数の制度を用意しています。実際に社員のライフスタイルや人生設計に合わせた支援をいくつか行っております。
・働き方選択制度:「残業制限なし(36協定範囲内)」「1日2hまでの残業」「残業なし」の3つのスタイルを選択することが可能です。制度利用対象者は、Lead(年収800万円)以上の職位です。
・リモートワーク:週4日までリモートワークが可能です。
・資格取得支援制度/書籍購入補助:資格取得の講習費や受験料・維持費、学習に必要な書籍購入等の費用を会社が負担する制度です。
・評価の考え方:年に1度、「札入れ(ふだいれ)」と呼ばれる評価会議の場で全従業員の翌年の理論年俸が決定されます。尚、セールス観点の金額ノルマはありません。
企業概要
- 業種
- ITコンサルティング
- 事業内容
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【金融領域で国内トップブランドとなり、現在は非金融領域にも注力しています】
同社は、アクセンチュア出身の経営陣が率いる金融ITコンサルティング企業です。金融商品のディーリング/リスク管理など、金融機関(銀行、証券など)における業務の中でも「戦略的なIT投資によって収益向上を図る領域(金融フロント領域)」に特化したビジネスを展開しております。コンサルティング業務からシステム開発、保守、運用まで、システムの全工程を一気通貫できる体制を持っております。また、「収益の最大化にコミット」する事をミッションに掲げている事もあり、他社とは一線を画したサービス提供を行っている事も特徴になります。
今後は、同領域で先行獲得したキーテクノロジー(AI、クラウド等)を活用し、非金融領域におけるDXを推進していく方針です。
【サービス開発に強みを持つコンサルティング】
同社は、金融業界の中で特にフロント領域に強みを持っております。国内のコンサルティングファームでは、情報システム部門・CIO支援を行っている企業が多い中で、同社はサービス側に強みを持っております。そのため、他のファームでは守りのコンサルティングがメインとなりますが、同社では売上拡大に向けてのサービス開発等の攻めのコンサルティングに携わることが可能です。 - 設立
- 1997年9月
- 本社所在地
- 東京都港区虎ノ門
- 従業員数
- 1,792名
- 資本金
- 11億8,900万円
- 売上高
- 473億9,400万円
- 福利厚生例
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- <保険>
- 健康保険厚生年金雇用保険 労災保険 死亡・高度障害弔慰金制度あり(自己負担無し)、団体長期障害所得補償保険(GLTD)加入(最長65歳まで、自己負担無し)
- <休日・休暇>
- 完全週休2日制(土日) 祝日 産前産後休暇、育児休暇、介護休暇、裁判員休暇
- <諸手当>
- 通勤手当 社員持株会制度 死亡/高度障害補償(自己負担ゼロ) 夕食ビュッフェ(自己負担ゼロ) 23時以降タクシー費用負担あり 資格取得支援制度、書籍購入補助、学業等休職制度 など
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お知らせ
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平素よりギークリーをご利用いただき誠にありがとうございます。
誠に勝手ながら、年末年始の休業を以下のとおりとさせていただきます。
■休業期間
2025年12月27日(土曜日)~2026年1月4日(日曜日)
■休業期間中の対応について
・12月27日(土曜日)は面談のみ承っております
・転職支援サービスへのご登録や、2026年1月4日以降の面談予約は随時受け付けております。
■お問い合わせについて
休業期間中のお問い合わせについては、2026年1月4日以降の対応となる場合がございます。
何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。