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履歴書 資格 書き方

履歴書の免許・資格欄の書き方を見本で解説!正しい順番や取得予定も

この記事では、履歴書の資格欄の正しい書き方を解説します。免許と資格の書き方の違いや順番、取得予定の資格や多すぎる場合の優先順位など、複雑に感じるかもしれません。見本を参考に、履歴書のルールやマナーを守った書き方で転職成功に近づけましょう。

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履歴書の「免許・資格」欄の基本の書き方【見本付き】

 

履歴書 資格 書き方

 

履歴書の免許・資格欄は、能力やスキルを客観的に証明するために重要な項目です。採用担当者は、あなたがどのような知識や技術を持っているのか、どのように仕事に活かせるのかを見ています。

まずは、誰が見ても分かりやすく、丁寧な印象を与えるための基本的なルールを確実に押さえましょう。

 

  • ・免許・資格欄の見本
  • ・免許・資格は正式名称を記載する
  • ・運転免許から取得年順に記載する
  • ・履歴書全体で年号を統一する
  • ・取得・合格・認定を正しく記載する
  • ・最後に「以上」と記載する

 

以下、詳しく解説します。

 

免許・資格欄の見本

 

まずは、基本的な書き方の見本を確認しましょう。ルールではありませんが、免許の一覧を先に、資格の一覧をその後に、それぞれ取得した時系列で記載するのが原則です。

 

免許・資格
2018 4  普通自動車第一種運転免許 取得
2020 7  実用英語技能検定 準1級 合格
2021 11  日商簿記検定試験 2級 合格
2023 5  ITパスポート試験 合格
    以上 

 

なお、運転免許の厳密な区分が業務に関わらない職種の場合は「AT限定」などの記載は不要です。

 

免許・資格は正式名称を記載する

 

履歴書は公的な書類であるため、免許や資格は正式名称で記載する必要があります。日常的に使っている略称で書いてしまうと、「ビジネスマナーを理解していない」「正確性に欠ける人物」という印象を与えかねません。

「英検」であれば「実用英語技能検定」、「簿記2級」であれば「日本商工会議所簿記検定試験2級」または「日商簿記検定試験2級」と書くのが正しい書き方です。

名称が長い場合でも省略せず、正確に記載しましょう。

資格の正式名称は、交付された合格証や認定証に記載されています。手元にない場合は、資格を主催する団体の公式Webサイトで確認しましょう。

 

運転免許から取得年順に記載する

 

複数の免許や資格を持っている場合、最初に「免許」を書き、その後に「資格」を記載します。免許と資格、それぞれのグループ内で取得年月日が古いものから順に記載するのが一般的です。

特に、普通自動車運転免許は多くの職種で業務に必要とされたり、身分証明として信頼性が高いため、最初に記載するとよいでしょう。

このルールに従うことで、採用担当者があなたの経歴を時系列でスムーズに理解しやすくなり、整理された分かりやすい書類を作成できます。

まずはこの基本の順番を守ることを意識しましょう。

 

履歴書全体で年号を統一する

 

履歴書を作成する上で、年号の表記を統一することは基本的なマナーです。

学歴・職歴欄などで西暦(例:2024年)を使用しているなら、免許・資格欄も西暦で記載します。同様に、和暦(例:令和6年)で統一しているなら、免許・資格欄も和暦で書きましょう。

西暦と和暦が混在していると、採用担当者が時系列を把握しにくくなるだけでなく、注意力が散漫であるという印象を与えてしまう可能性があります。

どちらの表記法を選ぶかに優劣はありませんが、履歴書全体で一貫性を持たせることが重要です。

提出前に、学歴から職歴、免許・資格欄まで、すべての年号表記が統一されているかを確認しましょう。

 

取得・合格・認定を正しく記載する

 

資格の名称の後には、その資格の性質に合わせて「取得」「合格」「認定」「修了」といった言葉を正しく使い分ける必要があります。どの言葉を使うかは、資格の種類によって決まっています。

一般的に、運転免許やTOEICなどのスコアで評価されるものは「取得」、英検や簿記検定のように合否が判定される試験は「合格」と記載します。また、税理士や社会保険労務士など、特定の職業に就くために名簿へ登録する必要があるものは「登録」を用いるのが適切です。

この使い分けがしっかりできていると、それぞれの資格の性質を正しく理解していることを示せ、丁寧な印象を与えます。迷った場合は、合格証や認定証の記載を確認しましょう。

 

最後に「以上」と記載する

 

免許・資格をすべて書き終えたら、最後の行の右端に「以上」と記載します。これは、記載事項がここで終わりであることを明確に示すためのビジネスマナーです。

「以上」と書くことで、採用担当者は「これ以降に書き忘れはない」と判断でき、記入漏れとの区別がつきます。

もし免許・資格欄に書ききれないほど多くの資格がある場合は、応募する職種に関連性の高いものを優先して記載し、欄内に収まるように調整した上で「以上」と書きましょう。

資格を持っていない場合でも、「特になし」と記載した次の行に「以上」と書くのが丁寧な書き方です。

 

【あわせて読みたい】履歴書で「現在に至る」「以上」の使い分けの詳しいルールはこちら⇓

 

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履歴書の免許の正しい書き方ルール

 

履歴書 資格 書き方

 

運転免許は、多くの企業で重要視されるスキルの一つです。

営業職や配送業務はもちろん、地方での勤務や急な外出が求められる職種では必須条件となることも少なくありません。車通勤の選択肢がある方も、忘れずに記載しておきましょう。たとえペーパードライバーであっても、免許を持っていること自体がプラスに評価される場合があります。

 

  • ・正式名称と取得日を免許証で確認する
  • ・1文字分のスペースを空けて「取得」と記載する
  • ・普通自動車運転免許の取得日が2017年3月11日以前の人は要注意

 

ここでは、運転免許を履歴書に正しく記載するための具体的なルールと注意点を解説します。

 

正式名称と取得日を免許証で確認する

 

履歴書に運転免許を記載する際は、手元にある免許証を確認し、そこに記載されている通りに正確に書き写すことが鉄則です。特に、免許の種類(「普通自動車第一種運転免許」など)と取得日は、記憶に頼らずに転記しましょう。

取得日は、免許証の中央下部にある「二・小・原」「他」「二種」の欄に記載されています。該当する免許種類の欄にある日付を確認しましょう。

なお、複数の免許を持っている場合は、それぞれの日付を正確に記載する必要があります。間違いのないよう、提出前にもう一度免許証と照らし合わせて確認することが大切です。

 

1文字分のスペースを空けて「取得」と記載する

 

運転免許を記載する際のレイアウトも、見やすさに影響する重要なポイントです。免許の正式名称を記載した後、1文字分のスペースを空けてから「取得」と書くのが一般的です。

 

【例】

普通自動車第一種運転免許 取得

 

スペースがあるだけで、免許の名称と「取得」という事実が明確に区別され、採用担当者が読みやすい表記になります。

逆にスペースが詰まっていると、窮屈な印象を与えたり、情報が整理されていないように見えたりする可能性があります。

小さな工夫ですが、こうした配慮をすることで、仕事の丁寧さや入社への熱意も伝えられるでしょう。

 

普通自動車運転免許の取得日が2017年3月11日以前の人は要注意

 

2017年3月12日に道路交通法が改正され、運転免許制度に変更がありました。この日を境に「準中型免許」が新設され、それまでの「普通自動車運転免許」で運転できる車両の範囲が変わっています。

普通免許の取得日が2017年3月11日以前である場合、現在の免許は「準中型自動車免許(5t限定)」に該当します。

履歴書には「普通自動車第一種運転免許」と記載するのが一般的です。ただし、応募する職種によっては、準中型免許を持っていることが強力なアピールになる場合があります。

その際は、括弧書きで「(準中型自動車免許(5t限定)」と補足することも有効です。法改正の内容を正しく理解し、自身の免許が持つ価値を最大限にアピールしましょう。

 

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履歴書の資格の正しい書き方ルール

 

履歴書 資格 書き方

 

ここでは、数ある資格の中からどれを選び、どのように書けば効果的なのか、戦略的な視点も含めた書き方のルールを解説します。

 

  • ・正式名称と取得・合格日を合格者証で確認する
  • ・応募企業や職種で必要な資格を優先する
  • ・「取得予定」「受験予定」「勉強中」の記載も可能
  • ・1文字分のスペースを空けて「合格」「取得」「登録」と記載する

 

ただ資格を並べるのではなく、意図を持って記載することが重要です。

 

正式名称と取得・合格日を合格者証で確認する

 

免許と同様に、資格も合格証や認定証に記載されている正式名称で書きましょう。

「MOS」であれば「マイクロソフト オフィス スペシャリスト」、「秘書検定2級」であれば「秘書技能検定試験2級」のように、主催団体名まで含めて正確に記載することが大切です。

取得日や合格日も、証明書に記載されている日付を正確に転記しましょう。

また、資格によっては有効期限が設けられているものもあります。提出する前に、有効期限が切れていないかを確認することも重要です。

 

応募企業や職種で必要な資格を優先する

 

保有している資格が多い場合、すべてを時系列で書くと、本当にアピールしたい資格が埋もれてしまう可能性があります。その場合は、応募する企業や職種に直接関連する資格を優先的に記載することが大切です。

例えば、経理職に応募するなら「日商簿記検定試験2級」を、ITコンサルタント職に応募するなら「応用情報技術者試験」を他の資格より先に書くことで、採用担当者の目に留まりやすくなります。

その際、優先して書いた資格以外のものは、時系列に沿って記載しましょう。

基本ルールは守りながら、最も伝えたい自分の強みが何かを考え、戦略的に順番を工夫することが大切です。

 

「取得予定」「受験予定」「勉強中」の記載も可能

 

現時点で資格を取得していなくても、取得に向けて努力していることをアピールするのは有効です。現在勉強中の資格や、すでに受験を申し込んでいる資格がある場合は、その旨を記載しましょう。

 

【例】

  • ・2025年10月 ファイナンシャル・プランニング技能検定2級受験予定
  • ・基本情報技術者試験 合格に向けて勉強中

 

このように記載することで、たとえまだ資格がなくても、その分野への関心が高いことや、自己投資を惜しまない向上心のある人材であることを伝えられます。未経験の職種に挑戦する場合や、実務経験を補いたい場合には特に効果的なアピールとなります。

ただし、あまりに関連性の低い資格や、実現可能性の低い目標を記載するのは避け、あくまで自身のキャリアプランに沿ったものを誠実に伝えましょう。

 

1文字分のスペースを空けて「合格」「取得」「登録」と記載する

 

資格の正式名称を記載した後は、運転免許と同様に1文字分のスペースを空けてから、資格の性質に応じた言葉を記載します。

どの言葉を記載すればよいかわからない場合は、以下の表を参考にしましょう。資格証書などを確認すると、より正確に判断することが可能です。

 

種類 概要
合格  試験の合否が判定されるもの ・日商簿記検定試験
・秘書技能検定試験
取得  スコアで能力が示されるもの、講習の受講で得られるもの ・TOEIC Program IPテスト 850点 取得
・食品衛生責任者 取得
登録  特定の業務を行うために、行政機関や関連団体への登録が必要な士業の資格 ・社会保険労務士 登録

 

これらの言葉を正しく使い分けることで、あなたが各資格の特性をきちんと理解していることを示せます。

 

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履歴書に書ける資格一覧

 

履歴書 資格 書き方

 

基本的には、応募する職種に関連性が高い資格や、あなたの能力を客観的に証明できるものが評価されます。

ここでは、どのような資格が一般的にアピールにつながるのかをカテゴリ別に紹介します。自身のキャリアプランと照らし合わせながら、どの資格が自分の強みを効果的に伝えられるか考えてみましょう。

 

  • ・国家資格
  • ・語学関連の資格
  • ・志望する業種・職種関連の資格
  • ・ビジネススキルを証明する資格

 

以下、それぞれ例を解説します。

 

国家資格

 

国家資格は、法律に基づいて国が認定する資格であり、特定の分野の知識や技能が一定水準以上であることを公的に証明することが可能です。そのため、社会的な信頼性が高く、専門職を目指す上では強力なアピール材料となります。

例えば、不動産業界であれば「宅地建物取引士」、金融業界であれば「ファイナンシャル・プランニング技能士」、人事・労務であれば「社会保険労務士」などが挙げられます。

これらの資格は、その分野で専門的な業務を遂行する能力があることの直接的な証明になり、採用担当者に対して即戦力としてアピールできるでしょう。

取得難易度が高い資格であれば、目標達成能力や継続的な努力ができる姿勢も同時に伝えることが可能です。

 

語学関連の資格

 

グローバル化が進む現代のビジネスシーンでは、語学力は多くの企業で求められる重要なスキルです。語学関連の資格は、あなたのコミュニケーション能力の幅広さを示す客観的な指標となります。

特に「TOEIC Program」は、ビジネスシーンでの英語力を測る指標として広く認知されています。一般的には600点以上、外資系企業や海外部門を目指すなら730点以上がアピールにつながる目安です。

他にも「実用英語技能検定(英検)」であれば準1級以上、「TOEFL」なども評価されます。

英語以外の言語、例えば「中国語検定(中検)」や「日本語能力試験(JLPT、外国人留学生の場合)」なども、企業の事業展開によっては大きな強みとなるでしょう。

 

志望する業種・職種関連の資格

 

直接的なアピールにつながるのが、志望する業種や職種に特化した専門資格です。実務経験が浅い場合でも、資格を持っていることでその分野への強い関心と基礎知識があることを証明できます。

例えば、IT業界であれば「基本情報技術者試験」や「応用情報技術者試験」など、Webマーケティング職であれば「ウェブ解析士」や各種広告プラットフォームの認定資格などが挙げられます。

これらの資格を記載することで、特定の分野で活躍するための土台がすでに出来上がっていることをアピール可能です。採用担当者に、採用後の具体的な活躍イメージを抱かせやすくする効果が期待できます。

なお、業種・職種関連の資格については国家資格に限らず、民間資格でも評価の対象となることも多いでしょう。

 

ビジネススキルを証明する資格

 

特定の職種に限定されず、幅広いビジネスシーンで役立つ「ポータブルスキル」を証明する資格も効果的です。

代表的なものに「マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)」があります。WordやExcelなどのスキルは、今やほとんどの事務職や企画職で必須とされており、この資格を持つことでPCスキルを客観的に証明することが可能です。

また、「秘書技能検定試験」は、ビジネスマナーやコミュニケーション能力、スケジュール管理能力など、社会人としての基礎力を示すのに役立ちます。

ビジネススキルを証明する資格は、どのような職種であってもスムーズに業務に適応できる人材であることをアピールするために大切な要素でしょう。

 

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履歴書の免許・資格の書き方でよくある質問

 

履歴書 資格 書き方

 

ここでは、履歴書の免許・資格欄を作成する際によく寄せられる質問とその回答をまとめました。細かいルールや判断に迷うポイントを解消し、自信を持って履歴書を完成させましょう。

 

  • Q.資格を持っていない場合は?
  • Q.書く順番は?
  • Q.何級から載せていいの?
  • Q.有効期限が切れている免許や資格でも大丈夫?

 

以下、それぞれ回答します。

 

Q.資格を持っていない場合は?

 

A.「特になし」と「以上」を記載します。

応募職種に活かせるような免許や資格を何も持っていない場合でも、空欄のまま提出するのは避けましょう。採用担当者が記入漏れと判断してしまう可能性があるためです。

この場合は、免許・資格欄に「特になし」と記載するのが正しいマナーです。そして、その下の行の右端に「以上」と書き添えることで、意図的に何も書いていないことを明確に伝えられます。

資格がないからといって不利になるわけではありません。自己PRや志望動機で、あなたの経験や意欲を具体的にアピールすることが重要です。

 

Q.書く順番は?

 

A.厳密なルールはありませんが、まず「運転免許」を書き、その後に「その他の資格」を続ける書き方が一般的です。

免許と資格それぞれのカテゴリの中で、取得した年月日が古いものから順に記載しましょう。

 

【例】

  1. 普通自動車第一種運転免許
  2. (2020年取得の資格A)
  3. (2022年取得の資格B)

 

ただし、保有資格が多く、特にアピールしたい資格がある場合は、応募職種に関連性の高い資格を先に書くという方法もおすすめです。

その場合でも、運転免許は最初に記載し、アピールしたい資格の次に他の資格を時系列で並べると、分かりやすい履歴書に仕上げられます。

 

Q.何級から載せていいの?

 

A.どの級から記載すべきかという明確なルールはありませんが、実務で通用するとされるレベルを目安にするとよいでしょう。

例えば、「日商簿記検定」であれば2級以上、「実用英語技能検定(英検)」であれば2級以上がビジネスシーンでの評価につながりやすいとされています。

ただし、これはあくまで一般的な目安です。応募する職種との関連性が高ければ、3級など下位の級であっても記載する価値は十分にあります。その資格が応募先でどのように活かせるかを考え、適切に記載しましょう。

 

Q.有効期限が切れている免許や資格でも大丈夫?

 

A.有効期限が切れて失効した免許や資格は、原則として履歴書に記載しません。

失効した資格を記載すると、「情報を正確に管理できない」「虚偽の申告をする人物」と見なされるリスクがあるためです。

ただし、資格によっては更新手続きを行えば再度有効になるものもあります。もし、更新手続き中であったり、すぐ更新する意思があったりする場合は、その旨を補足して記載するとよいでしょう。

 

【例】

〇〇資格 取得(有効期限切れ、更新手続き中)

 

しかし、基本的には有効期間内のものだけを記載するのが無難です。記載する前に、各資格の有効期限を確認しましょう。

 

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まとめ

 

 

履歴書の免許・資格欄は、ルールに沿って正確に記載することが大切です。

また、応募する企業や職種に合わせてアピールしたい資格を戦略的に見せることで、自身の価値を効果的に伝えられます。

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この記事の監修者

【国家資格保有】キャリアアドバイザー 小峰涼平

5年間インフラエンジニアとして新規顧客提案や既存顧客への提案〜運用保守業務を経験。業務を行う中で人材業界へ興味を持ち、22年1月国家資格キャリアコンサルタントを取得。現在、資格を活かしキャリアアドバイザーとしてエンジニアの転職支援を行っております。

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