株式会社ゼクウ イメージ画像1
株式会社ゼクウ イメージ画像2
株式会社ゼクウ イメージ画像3

株式会社ゼクウ

  • Saas
人材派遣業界におけるトップシェアのHRSaaS×継続率99%×エン株式会社グループ

担当者が語る「株式会社ゼクウの魅力」

担当者が語る
「株式会社ゼクウの魅力」

担当アドバイザー
小川将之

▼エンジニア向けの福利厚生の充実
資格取得支援や書籍購入補助などもある為、専門知識を深めるためのサポート環境があります。
また、専用PCを支給し、オフィスではモニター2台とハーマンミラーのチェアが備わったデスクで業務可能です。
リモート勤務でも生産的な仕事ができるようモニターのレンタル制度や、チェアーやデスクの購入費用補助もあり、開発に集中しやすい環境を整えています。

▼研修の充実度
テックリードがマンツーマンで研修を行います。
技術研修で1~2か月ほどかけて実戦形式で言語学習をし、主にプロダクトの仕様、コードをキャッチアップする研修行います。
その後実際のプロダクトや社内ツールの改善など与えられた課題を、要件定義からリリースまで実際に行う開発研修があります。
実際の業務に入る前に自信をつけられるよう、手厚い支援をしています。
また、バディもつくので、安心して飛び込んでいただける環境です!

▼リモートワーク中心の勤務
週4日リモートワークです。
離れていても常に会話できるような仕組みを導入しており、初めてのリモート勤務でも安心して働けます。

この企業の求人を見る

企業概要

業種
Saas
事業内容
【あらゆる場面にプラスのループを】
同社は、採用管理システムの企画・開発・販売を手掛けるHRテック企業です。
同社システムは、カスタマイズ性の高い自動化を強みとし、採用担当者の生産性を高めたり、求職者体験を良くすることで、就業の最大化をサポートします。
企業と人の出会いを今よりもっとスムーズにすること。これが私たちの使命です。
【開発機会の豊富さと成長機会】
外部との競争環境が激化する中で、ユーザーに選ばれ続けるため新機能開発を行っています。
こうした背景から、当社は「ユーザーにとって本当に価値のあるものは何か」を考えながら手を動かせる環境です。
表面的な機能模倣ではなく、本質的な課題に向き合って価値をつくる経験は、AI時代においてもキャリアの武器になると考えています。
【要件定義から実装まで一貫して担当】
セールスと密に連携し、顧客要望を踏まえて仕様を検討し、要件定義から実装まで一貫して担当いただけます。
そのため「どんな機能がユーザーの役に立つか」という視点を持ちながらプロダクトを形にできるポジションです。
設立
2004年1月
本社所在地
東京都港区
従業員数
79名
資本金
1,000万円
売上高
非公開
福利厚生例
  • <保険>
  • 健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
  • <休日・休暇>
  • 慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇 週休2日制(土日祝)産前・産後休暇 育児休暇  介護休暇 特別休暇
  • <諸手当>
  • 通勤手当 書籍購入補助(上限4000円/月) カフェテリアプラン(月6000円まで) リモートワーク関連手当(月5000円が月給に含まれます)快適イス手当(上限50000円)
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。

4 株式会社ゼクウの募集中の転職・求人情報一覧

01 / 00
01 / 00
01 / 00

あなたにおすすめの求人

あなたにおすすめの企業

株式会社グラフの会社情報/転職・求人情報

株式会社グラフ

創業以来ビジネス向けAI開発を事業ドメインとして、戦略コンサルティング力と開発力を磨いてきたデータサイエンスカンパニーです。 昨今ではサービスの一部にAIを利用している会社は数多くありますが、グラフはデータサイエンスAI受託開発および戦略コンサルティングをエンタープライズ企業実務の中で提供し社員のデータサイエンススキルを研鑽しています。国内主要事業者であるクライアントの事業データを整理し、独りよがりのAIプロダクトではない、社会課題ありきのデータサイエンスAI業務の標準化を推進しています。 入社して頂き、グラフでデータサイエンスAI開発および戦略コンサルティング業務に従事していただくメリットとしては、支援するプロジェクトや事業規模が国内最大のものばかりであることや、クライアントが社会インフラを担う企業群である点があげられます。受発注の様式としても、グラフ基本ポリシーとして下請け受注を避け一次請けプライム案件受注を中心としています。この理由としては、大きいプロジェクトの高いチーム内ポジションはすなわち業務経験の社会的影響力の大きさであり、これが社員のキャリアアップや成長のために最も効果的であるからです。 クライアント企業にとって自社事業データベースは、今日では短期的な損益よりも企業成長にとって強力なものです。グラフは企業が持つ競争力の源泉であるデータを自在に使って、新しい価値を生む仕事を作っています。世界中のAIリソースを活用して、戦略コンサルティングを駆使し、クライアントの課題を解決していきましょう。

業種
コンサルティング
事業
ITコンサルティング
所在地
東京都港区
資本金
5,507万円
  • 私服可
企業詳細を見る
株式会社Splinkの会社情報/転職・求人情報

株式会社Splink

【ブレインヘルスケアプラットフォームの開発・提供】 株式会社Splinkは、認知症をはじめとする脳疾患の予防から診断支援、共生までをトータルでサポートする「ブレインヘルスケアプラットフォーム」を構築しています。主力製品の一つである脳ドック用AIプログラム「Brain Life Imaging」は、MRI画像をAIが解析し、海馬の体積などを測定・評価することで、認知症の早期発見リスクの可視化を支援します。これにより、個々人に最適化された予防行動の促進を目指しています。 【認知機能評価ツールの展開】 日常生活の中で手軽に認知機能をセルフチェックできるツール「CQ test」を提供しています。これは、記憶力や注意力などを測るデジタルテストで、早期の認知機能の変化に気づくきっかけを提供し、予防意識の向上を促します。医療機関だけでなく、企業や自治体などにも導入が進んでおり、広範な層へのブレインヘルスケアの浸透を目指しています。神奈川県との共同実証事業なども行っています。 【医療データ基盤事業と研究開発】 収集した脳画像データや認知機能テストの結果などを活用し、医療データ基盤を構築しています。この基盤をもとに、新たな診断支援技術や治療法の開発に向けた研究を推進しています。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成事業にも採択されており、AIを活用した脳病態画像診断技術の開発など、認知症診断の最適化を目指した先進的な取り組みを行っています。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都港区
  • リモートワーク可
企業詳細を見る
NEW CalTa株式会社の会社情報/転職・求人情報

CalTa株式会社

日本のインフラ設備は、その多くが高度経済成長期に整備されたものであり、50年以上経過した構造物が増加している。この老朽化構造物の増加は今後10年で加速度的に進み、維持管理コストも増大すると予想されている。加えて近年は自然災害が頻発化しており、計画的な維持管理と合わせて、災害時の緊急対応も求められている。一方で設備工事・修繕の現場では、何度も現場へ赴き、その度調査の手間や移動時間のロスが生じている。現場での測量には事前の資料準備が必要であり、複数人で計測・記録を行い、帰社後に帳票や図表にまとめている。設備の状態記録は表や写真による管理が主流で、確認や更新作業に膨大な時間がかかっており、効率が上がらないのが現状である。 これらを解決すべく、弊社ではデジタルツインプラットフォーム「TRANCITY」を開発し、鉄道業界をはじめ、ダム、港湾、道路など多くのインフラ業界に活用されている。 TRANCITYは、ユーザー自らが撮影した動画をアップロードするだけで、スピーディに三次元データを生成し、これをデジタル地図基盤上の当該位置に表示するとともに、タイムラインバーによる時系列管理が可能である。インフラ管理に特化しており、対象物が「いつ、どこが、どんな状態か、どんな測定結果か」把握できる。 合わせて、小型ドローンやロボットによる現地撮影サービスも提供しており、人の代わりに効率的かつ安全に撮影し、TRANCITY上で設備管理が可能な一気通貫型のサービスとなっており、事業全体としてインフラ管理のDX加速に寄与する。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都港区高輪
資本金
5,000万円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る
プレイネクストラボ株式会社の会社情報/転職・求人情報

プレイネクストラボ株式会社

2016年1月に設立し、現在メンバーは60名弱で、そのうち46名がエンジニアで構成されています。 事業は大きく4つ、自社サービス「スマート公共ラボ」、SI事業、SES事業、HR事業となっており、 業界内では珍しくこれらをすべてバランスよく展開しています。 ■自社プロダクト事業(TalentHub、スマート公共ラボ) 「スマート公共ラボ」は自治体向けの総合DXサービスとして2020年10月にリリース。 自治体や公共機関に特化したLINE公式アカウントの機能拡張サービスであり、自治体のLINE公式アカウントを窓口に、 便利な住民サービスが提供できるようになります。2023年1月には内閣が推進している公的個人認証サービスを利用した電子申請サービスも新たに開発。既に90を超える自治体様に導入いただいております。 ■受託開発事業 自社サービスの公共ラボを導入を機に、お客様から「こんなことをできないか」とご相談をいただくケースも増え、自社サービスから派生した開発案件も複数ある。 長期案件が多く上流からら携われ、テストのみ、監視のみ、という案件や短期案件は受注しない方針。要件定義・基本設計フェーズから入っている案件が多いことも特徴です。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都品川区
資本金
7,000万円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る

同じカテゴリーの企業を探す