【埼玉／ハイクラス】組込み開発（管理職ポジション／検査機器メーカー／フレックス制）

株式会社アイディーエス

【受託開発90％・直接取引90％を誇る大手企業から信頼の厚い企業になります】
同社は、年間売上高7兆円を超えるSONYグループや、旅行業界大手のH.I.S.など、日本を代表する企業と直取引を行っております。創業当時から下請けの仕事を避け、大手企業であっても直取引の仕事にこだわり、上流工程から開発、運用・保守まで一気通貫、トータルでサービスを提供しております。

(1)システムインテグレーション事業：システムの調査企画フェーズから、要件定義、設計開発、環境構築、運用保守までITに関するソリューションをトータルコーディネーターとして提供

(2)システムエンジニアリング事業：お客様がITプロジェクトを推進する上で、必要なスキルを持った人材リソースをプロジェクト参画させるご支援

(3)AWS構築支援事業：AWS (Amazon Web Services) のアドバンストティアサービスパートナーとして、AWSに特化したクラウドサービスを展開

(4)ベトナムオフショアラボサービス事業：オフショア開発立ち上げ支援～AWSクラウド環境の構築、デザインまでワンストップで対応可能

業種

SIer

事業

所在地

東京都港区

資本金

1,000万円

• リモートワーク可

安全自動車株式会社

自動車整備用機械工具、車検機器システム、足廻り整備機器の製造・販売

【事業の詳細】
■大手自動車メーカーに対し、自動車が安全に走るための検査を行なう車検機器システムや、整備用の機械工具を提供しています。
■時には大手自動車メーカーと提携して世界初の新商品を開発することもあります!

業種

機械・輸送用機器メーカー

事業

所在地

東京都港区芝浦

資本金

1億円

• 自社サービス保有

株式会社サヤカ

【電気制御設計～国内シェアNO.1の基板分割機メーカー】
同社は基板分割機のメーカーとして、国内を問わず海外のユーザーにも評価を獲得しています。
顧客の製品開発や効率的な生産を行うための自動化・省力化機器を数多く手掛けており、基板分割機もそれらのコア技術の中から生まれたものです。
現在は、電気自動車に関わる案件も増加しており、新たな工法や開発にも挑戦中です。
同社は、これまでの経験により蓄積されたコア技術と「メカニズム、エレクトロ二クス、ソフトウェア」の総合的な開発力を生かし、ユーザーニーズに答えております。

業種

機械・輸送用機器メーカー

事業

所在地

東京都大田区

資本金

4,800万円

• 従業員数99人以下

イグス株式会社

・樹脂製の機械部品の開発・製造・販売

【世界中にサービスを展開しています】
Plastics for longer life エンジニアリングプラスチック部品のパイオニア・igus（イグス）

イグスは、様々な産業機械や製品の可動部分に使われる、エンジニアリングプラスチック部品の開発・製造・販売を行うグローバル企業です。
ドイツ本社を含め、世界71 の国と地域にサービス網を展開しています。プラスチックを開発・成形する確かな技術で、Tech up、Cost down〈技術を上げてコストを下げる〉 をモットーに、顧客である世界中の各種機械メーカー（工作機械や自動車機器、半導体製造装置、港湾クレーン、食品包装機械など）にイノベーションと安全性を届けています。

業種

機械・輸送用機器メーカー

事業

所在地

東京都墨田区

資本金

1億円

• 自社サービス保有

株式会社ナカテック

・特殊専用機械、食品機械、電子部品製造機械などの省エネ、省力化、自動化機械の設計製作
・精密工作機械の特殊加工、金属製品の溶接加工及び機械加工
・化成品、環境機器、理化学機器、計測機器等の販売
・産業機械の保全管理及び非破壊検査
・LPG高圧ガスプラント及び各種化学プラント設計製作・一般配管工事
・人材派遣・アウトソーシング事業

業種

機械・輸送用機器メーカー

事業

所在地

福井県坂井市

資本金

3,000万円

• リモートワーク可

第一環境株式会社

【水道サービスを未来につなぐ】
同社の仕事は、普段みなさんが使っている水道の経営を支える仕事です。
水道メータの検針や料金の徴収、給水装置の管理などの、水道サービスを支える業務を水道事業体から受託しています。

・上下水道料金徴収業務（水道及び下水道検針・収納業務）
・給水装置・排水設備管理業務
・管路管理業務
・上下水道施設運転・管理業務
・水道料金電算処理システムの開発・運用
・ハンディターミナルの販売及び関連ソフトウエア開発

業種

電力・ガス・水道

事業

所在地

東京都港区

資本金

1億円

• 自社サービス保有

大嘉産業株式会社

【産業繊維資材に特化し、安全性と環境保護を両立する老舗メーカー】
同社は、創業以来70年以上にわたり、産業繊維資材に特化したメーカー型商社として発展してきました。
同社の製品は、ビルの建設作業現場などでの転落から守ったり、港湾や道路、防災・災害対応などで使われたり、漁業で必要となる網や機器だったり、さまざまな場所で活躍しています。
「暮らし」や「自然との共存」、「食」といった、産業や日々の生活に欠かせない分野で貢献しています。

・建設仮設資材の製造
・販売・レンタル
・低層住宅建設用仮設資材の販売
・土木・防災繊維資材の設計・製造・販売
・スポーツ人工芝の設計・施工・販売
・漁業用資材の販売
・建築物の企画・設計・製造・施工・管理
・公園遊具のシステム設計・製造・施工・管理

業種

化学・消費材メーカー

事業

所在地

大阪府大阪市西区

資本金

9,800万円

• 定着率が高い

株式会社e431

【工事資材のオンラインショップ「e431」運営企業】
同社はECに特化して、テレビやアンテナ、情報通信機器などの放送通信関連の工事用資材を企画・製造販売する企業です。
PB品の圧倒的低価格と安心品質へのこだわり、さらにデジタルデータを活用した商品戦略でニッチな商品領域を深堀りすることで多くの工事業者様の支持を受けてきました。

・ネットワーク関連機器・テレビ関連資材の企画製造および販売

業種

機械・輸送用機器メーカー

事業

所在地

兵庫県神戸市東灘区向洋町東

資本金

1億円

• 私服可

株式会社プレックス

・物流の人材不足を解消するプラットフォーム『プレックスジョブ』の運営
・ドライバー特化の人材紹介サービスの提供
20兆円の巨大産業といわれる物流業界にいち早くITベンチャーとして参入しております。
現在は転職支援事業が中心ではありますが、今後は物流業界以外にもインフラ産業向けに必要なITインフラ事業を複数展開予定となっており、
参入企業の少ないブルーオーシャンに対して着実に事業を拡大することを目指しております。

＜その他新規事業＞
・物流業界特化型のダイレクトリクルーティングサービス
・エネルギー領域専門の人材紹介事業
・インフラ産業のDX化を支えるSaaS事業

業種

インターネット

事業

所在地

東京都中央区

資本金

500万円

• リモートワーク可

ElecONE株式会社

同社は電力システム分野に参入して以来、この言葉通りに新電力の需給管理、収支管理等のソリューションについて仕組みを徹底分析した上、新たなオペレーティングシステムの発想と、斬新なフレームワークの組み合わせにより「ElecONE」サービスを創出しました。
最強な経済合理性と柔軟な機能性の両面を持ち合わせた「ElecONE」は、電力システム分野の汎用オペレーティングシステムを目指して、エントリーレベルからトップレベルの事業者様に至るまでご満足頂けるソリューションをご提供します。

1. 新電力事業者様向け需給管理ソリューションElecONEの開発・運営
2. その他のパッケージシステム開発・運営
3. 受託システム開発

業種

インターネット

事業

所在地

東京都中央区新川

資本金

非公開

• リモートワーク可

インテグレート トータル システム株式会社

要件定義や設計等の上流工程から開発、テストまで全工程を請け負っています。クライアントの要望を的確に把握し、誠心誠意お応えする姿勢は、クライアアントから高い信頼を得ており、現在では、日本を代表する大手電機メーカーからも直接依頼をいただいております。

・サーバ導入：医療系画像システム、調光システム
・オープン、Web系開発：販売管理システム、証券システム、人事給与システム、生命保険システム
・制御、組込系開発：カーナビ、カーオーディオソフトウェア、ホームエネルギーシステム

業種

SIer

事業

所在地

東京都千代田区

資本金

1,000万円

• 従業員数99人以下

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車（EV）充電サービスのソリューション提供】
気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。
2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。
脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。
持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

東京都品川区

資本金

1億円

• リモートワーク可