転職後すぐ辞めるのは大丈夫？退職の判断基準や影響、転職失敗しない方法を解説
「転職直後だけど退職したい…」転職直後でも仕事内容や社風などにギャップを感じるケースはありますが、すぐに辞めてしまうと次の転職活動に悪影響を与える可能性もあります。今回は転職直後に退職を考えた時に取るべき行動や失敗を繰り返さない方法を解説します。
目次
転職後すぐに辞めるのは問題ない？
退職理由によっては問題ない
一般的にやむを得ない事情が退職理由である場合、転職後すぐの退職であっても受け入れられやすいです。
そもそも法律上、明確な退職理由がある場合は企業が退職を無理に引き止めることはできません。
しかし法律上の問題がなかったとしても、トラブルの原因となったり何かしらの影響が出ることも考えられます。
伝える退職理由については一度落ち着いて考えるのがおすすめです。
新卒・第二新卒なら影響は少ない
新卒・第二新卒枠での転職であれば、転職活動に大きな影響は少ないことが考えられます。
20代の転職者に対し、企業はこれまでの経歴よりもポテンシャルを期待しているからです。
この傾向は、転職者が比較的多く、長期的なキャリアプランを築きやすい業界に多い傾向があります。
業界や企業によって異なる
IT業界は、キャリア構築のために転職してキャリアアップをはかる人が多い業界です。
中途採用が盛んであり、明確な目標設定があれば受け入れ態勢が整った企業が多い業界だといえるでしょう。
短期離職歴があったとしても、自身のキャリアやスキルを向上させることが目的だと伝われば、企業はマイナスイメージばかりではなく熱意を持った将来性のある人材だと評価してくれることもあります。
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- ご経歴：システムエンジニア⇒システムエンジニア
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Aさんは元々Salesforceエンジニアとして運用保守に従事されていましたが、案件が変わることが多く、知見を活かして働けない、個人よりも切磋琢磨できる仲間・チームで成長していきたいというご意向があり転職活動を始めておりました。
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【あわせて読みたい】転職でキャリアアップに成功した事例はこちら⇓
「IT人材 仕事タイプ診断」ご利用の流れ
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転職直後だけど退職したい！取るべき行動とは？
転職直後の退職は、今後の転職活動が不利になる可能性があります。退職を考えた時に取るべき行動5つをチェックしましょう。
①退職したい理由・状況を分析する
自分がどうして退職をしたいのか、「きっかけ・理由・状況」を分析しましょう。
まず問題点を把握しないと、解決方法が分からないからです。
例えば、「入社前は、○○の仕事ができると思ったができない」「挑戦的な社風だと思ったが、保守派な社員スタッフが多い」など。
「なんとなく退職したい」など抽象的な理由ではなく、「要因と結論」をできるだけ具体的に分析すると解決のヒントに繋がるでしょう。
②まずはゆっくり休む
「退職したい」と思った時は、心身をゆっくり休めましょう。
転職直後は慣れない職場環境や仕事にプレッシャーを感じやすいものです。もしかすると、退職したい気持ちは「慣れない」ことからくる一過性のものかも知れません。
慣れてくると退職したい気持ちが落ち着くケースもあります。バランスが取れた食生活、良質な睡眠、程度な運動を行うなど、心と体の調子を整えましょう。
③他者に客観的な意見を聞く
転職直後の退職について、家族や友人など第三者の客観的な意見を仰ぎましょう。自分視点だと一度定着したイメージ・イヤな部分ばかり目につきやすいものだからです。
特に自分の人柄をよく知っている家族や親しい友人に相談すると、自分に合う解決方法が見つかるかも知れません。
結婚し、養う家族がいる場合はとくに家族への相談・客観的な意見を聞くと良いでしょう。
④異動申請をしてみる
「いまの職場が合わない」と感じたときは、異動申請をしてみましょう。
同じ会社内であっても部署が異なれば、人間関係・雰囲気が全く違うケースもあります。もしかすると、部署異動することで「退職したい」要因が解決できるかも知れません。
「どうして異動をしたいのか」の理由と一緒に上司・人事に部署異動を申請すると良いでしょう。
⑤頼れる上司・同僚に相談する
もし入社すぐに悩みを抱えてしまったときは、社内の頼れる上司・同僚に相談すると良いでしょう。過去に同じように悩んでいた人の体験談や解決方法を教えてくれるかも知れません。
しかし、相談の方向性として「退職を考えている」ではなく、「いま○○で悩んでいる、どうすれば改善できるのか」と相談内容を前向きにしましょう。
転職後に職場をすぐ辞める際の流れ
転職後にすぐ辞める場合であっても、一般的な退職と流れは大きく変わりません。
上司に退職意思を伝える
退職の意思は必ず直属の上司に自分で直接伝えます。
伝えるタイミングは遅くとも退職希望日の1ヶ月半前までがベストです。
感謝の気持ちを一番に伝えること、丁寧な対応を心がけること、例え本音が不満であったとしても口にしないことはマナーとして心得ておきましょう。
また、転職先企業については触れないことや、退職希望日については明確に伝えることもポイントです。
退職届を作成・提出
退職意思を承諾されたら、退職届を作成・提出します。
退職願と混同されがちですが、「○月○日に退職したい」という退職意思を伝えるための書類が退職願であり、必ずしも提出が必要なものではありません。
退職の申し出が受理され、退職日が確定してから事務手続きとして提出するのが退職届です。
退職希望日の1ヶ月前までには提出しましょう。
引継ぎ業務
退職が決まったら、時間をかけて引き継ぎ業務を行います。
早い段階でリストアップしておき、上司や後任者と確認しながら進めましょう。
スケジュールには余裕をもたせ、かならず不足なく進めるよう注意する必要があります。
必要な期間の目安はおよそ1ヶ月です。
退職
退職時には、会社へ返却するものや受け取るものがあります。
返却する書類や備品については会社に確認し、適宜返却しましょう。
受け取る書類はその後の手続きや転職活動に必要となるものもあるため、かならず会社の支持に従い抜けもれのないように注意してください。
転職直後だけど退職がおすすめなケース
転職直後の退職はリスクが大きいですが、すぐに退職をおすすめするケースもあります。
ハラスメントが横行している
パワハラ・セクハラ・アルハラなど、ハラスメントが横行している会社はすぐに退職すべきでしょう。ハラスメントのような理不尽な扱いを受け続けると、心身共に取り返しがつかない傷を負ってしまうかもしれません。
ハラスメント問題に向き合える余裕があれば「いつ・どこで・誰が・どんな方法で」と記録を取り、人事部・相談窓口に相談すると良いでしょう。
労働条件が守られていない
面接で話した労働条件・契約書と、実際の労働環境に相違がある場合は要注意です。
異常な長時間労働・サービス出勤が常駐化・最低賃金を下回る給与など、違法労働がある「ブラック企業」かも知れません。労働条件が守られない企業で働き続けると、心身共に異常をきたすリスクが高くなります。
転職した早い段階で、自分の労働条件と勤務実態をチェックしましょう。
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将来性が見いだせない
変化する時代に対応する意思・行動が見られない、売上が年々減少しているのにも関わらず対策をしないなどの問題がある場合、会社の将来性は期待できません。5年・10年後とどんどん先細りになり、給与カット・リストラ・倒産のリスクが高いでしょう。
将来性の見込みがなければ、退職も一つの手段です。
【あわせて読みたい】将来性のない会社の特徴はこちらから⇓
ミスマッチが大きい
社風・仕事内容など、想定していたものと大きくかけ離れていた場合、退職がオススメです。
会社説明・面接では「相性良さそう！」と思っても、入社して「思っていたのと全然違う」なんてケースも珍しくありません。
あまりにもミスマッチが大きい場合、ストレス過多になる・方向性の違いで衝突発生の可能性が高くなるでしょう。
【あわせて読みたい】本音が言えない時のおすすめ退職理由はこちらから⇓
退職をもう少し考えた方が良いケースとは？
退職がオススメなケースがある一方、退職を思いとどまった方がいいケースも存在します。
仕事を覚えるのがキツイ
中途採用では即戦力として結果や実績を求められるため、「早く仕事を覚えなきゃ」というプレッシャーを感じてしまうものです。
仕事への期待感やプレッシャーから退職したいと考えている場合は、思いとどまることをおすすめします。仕事は覚えてしまえば、徐々に体も頭も慣れてストレス少なく仕事ができます。
しかし、あまりにも業務量が多過ぎる場合は上司に相談すると良いでしょう。
他責感があれば要注意
「○○のせいで仕事に集中できない」「評価されないのは、上司の見る目がないからだ」など「人や会社に責任を押し付ける」と考えているときも、退職をすべきではありません。
問題を他責に転換しても根本的な解決にならないからです。
退職をしても同じ転職を繰り返すリスクが高いので、まずは「どうすれば改善できるのか」を考えると良いでしょう。
理想を求め過ぎる
社風・方向性・仕事内容・人間関係・給与・待遇など、転職するなら希望条件に叶った企業に行きたいと誰しもが求めます。
しかし、100％自分の理想通りの転職先に巡り合うのは難しいものです。
理想の転職先を追い求めて転職を繰り返せば、企業から見ても「すぐに退職するのでは？」と不信感にも繋がり、転職活動が不利になるのは言うまでもありません。
退職を決めた！同じ失敗を繰り返さないための行動とは？
「転職直後だけど退職しよう！」と決めた場合、押さえておくべきポイントを紹介します。
早期退職のリスクを把握する
早期退職は、以下のリスクがあげられます。
・転職活動で不利になる
・円満退社ができない
・収入が途切れる
企業は長く働いてくれる人材を求めているため、早期退職しそうな人にいい印象を持つ人はいないといっても過言ではありません。
採用・入社・研修と時間とコストをかけた人材が、すぐに退職すれば企業側には大きな損失です。
円満退社は難しいと覚悟しましょう。
また、早期退職だと転職活動に難航するため収入が途切れてしまうため、貯金に余裕をもつことが大事です。
退職理由を明確にする
転職直後の退職は「何か問題があるのか？」「計画性がないのか？」「入社してもすぐに退職するのでは？」と疑われ、転職活動で不利になります。
そのため転職活動の際は退職理由を明確にして、「早期退職をしても仕方がない」と企業から理解を得られる理由で説明する必要があります。
反省と転職先の条件を洗い出す
「企業を選んだのは自分自身」と反省の姿勢と、徹底的なリサーチが必要です。
「企業分析が甘かったから」「内定承諾前に社員スタッフとの面談・見学をすれば良かった」など反省すると、同じ失敗を繰り返さないための解決策が出るでしょう。
また転職先に求める条件と妥協できる条件を洗い出すことで、転職活動に「軸」ができます。
「軸」をもとに企業選びすることで効率的に転職活動ができ、自分に会う企業と巡り合う可能性も高くなるため、ミスマッチ防止につながります。
【あわせて読みたい】退職にベストなタイミングはこちらから⇓
転職してすぐ退職したいときに気を付けるべきポイント
転職してすぐ退職することを考える人が知っておくべきポイントをご紹介します。
退職の流れを確認しておく
まずは直属の上司に退職を告げます。ふたりで話せる機会を設けてもらい、直接話をしましょう。
退職届を提出して受理されたら、引継ぎを行います。短期間であったとしても引継ぎは必ず行います。
お世話になった社内外の相手への挨拶など、最終出勤日の挨拶回りも欠かせません。
試用期間の場合は？
試用期間中であっても、退職の流れや手続きは本採用後と変わりません。
原則として退職希望日の2週間前までに、退職の意思表示があれば退職できるという労働基準法の規定が適用されます。
そのため、試用期間中だからすぐに辞められるというわけではない点に注意しましょう。
履歴書にウソは書かない
履歴書に経歴を記載する際に、「短期離職について責められるのでは」と不安になる方も多いと思います。だからといって、履歴書にウソの経歴を書いてはいけません。
履歴書にウソを書いてしまうと、最悪の場合経歴を詐称したとみなされ内定が出ても取り消されてしまうリスクがあります。
履歴書には本当のことだけを書き、「なぜ退職を決意したのか」という理由については、面接中に直接話すことで説明しましょう。
退職理由の書き方について詳しく知りたい方はこちら！
失業保険に注意
転職してすぐ退職した場合、転職するまでの間に失業保険はもらえるのでしょうか。
実は自己退職退職の場合、失業保険を受給できない可能性が高いです。
自己都合で退職し、失業保険を受給するには、次のような条件があります。
・雇用保険に12か月以上加入していること
つまり、転職してすぐ退職した場合、退職日から1年間は失業保険を受け取ることはできません。
しかし、前職の雇用保険と現職の雇用保険を通算することで、失業保険を受給できるケースがあります。
雇用保険を通算できる条件は次の通りです。
・前回退職時に失業給付を受給していない
・前職の退職日から再就職の日までの空白期間が12か月以内であること
雇用保険の通算には離職票が必要ですので、気になる方は離職票も忘れずに受け取ることをおすすめします。
失業保険について詳しく知りたい方はこちら！
転職で悩んだら転職エージェントに無料で相談しよう
転職直後に退職したいと感じたときに、取るべき行動や対処法を紹介しました。
まずどうして退職をしたいと思ったのか状況を分析して、上司や同僚に相談・異動申請するなど解決に向けて行動すると良いでしょう。
しかしハラスメントや労働違反など、心身共に悪影響が懸念される場合はすぐに退職することをおすすめします。
また早期退職にはリスクが伴うため、反省と転職軸を決めた転職活動が失敗を回避するポイントです。
転職エージェントであるギークリーでは、直近で転職をされた方のご相談も承っております。
お悩みがある方や転職をお考えの方はお気軽にご相談ください。
この記事の監修者
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【国家資格保有】キャリアアドバイザー 小峰涼平
5年間インフラエンジニアとして新規顧客提案や既存顧客への提案〜運用保守業務を経験。業務を行う中で人材業界へ興味を持ち、22年1月国家資格キャリアコンサルタントを取得。現在、資格を活かしキャリアアドバイザーとしてエンジニアの転職支援を行っております。
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